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愛する人と互いに支え合い生涯を共にできる結婚は、「おめでたいこと」「幸せなこと」の象徴とされています。
一方で、パートナーに対する責任も生じることから、はたして結婚することにメリットはあるのか、同棲と何が違うのか、不安や悩みを抱えている方も少なくありません。
年々、出生数・婚姻数が減少し、晩婚や子どもを持たない選択をするカップルもいる中、結婚のメリット・デメリットとは何でしょうか。
フコク生命は特設サイト「ザ・ミューチュアル100」の中で、次世代の「相互扶助」について発信しています。相互扶助の一つである結婚について、一緒に考えてみませんか。
この記事では、結婚のメリット・デメリットを主に精神的・経済的・制度的などの面から解説すると共に、結婚経験者が感じているメリット・デメリットや、Z世代が結婚についてどう考えているかを紹介します。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
男性・女性共に結婚するメリットは何がある？
まずは、結婚のメリットを精神面、経済面、制度面から紹介します。
1.精神面のメリット
精神面でのメリットは、大きく分けて3つあります。
仕事のモチベーションアップにつながる
家庭を持つと家族の生活にも責任を負うことになります。
自分以外の誰かの人生に責任を持つことはプレッシャーになる一方、「家族のためにがんばろう」というやる気につながり、仕事へのモチベーションもアップしやすくなります。
健康的な生活を送れる
ひとり暮らしのときは、すべての家事を一人で行わなければならないため、仕事で多忙なときは身の回りのことはつい後回しに…という人も少なくありません。
結婚すると、夫婦で家事を分担できるので、仕事で忙しくても規則正しく、健康的な生活を送りやすくなるでしょう。
将来の不安が軽減される
ひとり暮らしをしていると、病気やケガをして動けなくなったり、働けなくなったりしたときに、孤独感と生活への不安を感じやすくなります。
結婚していれば、配偶者と互いに支えあい、サポートしあうことができます。
2.経済面のメリット
結婚することによる経済面のメリットは主に3つあります。
貯蓄がしやすくなる
結婚すると、夫婦それぞれの収入がひとつの家計となるため、独身のときよりも収入が増加します。
独身の頃よりも、マイホームの費用や将来生まれてくる子どもの教育費などを貯蓄しやすくなります。
家計の負担が減る
独身時代に双方がひとり暮らしをしていた場合、結婚して同じ家で暮らすようになれば、家賃の負担が軽くなります。
食費についても、一人分を購入するよりもまとめ買いをして二人分を調理した方が節約になる場合が多くなります。
経済的に安定しやすい
現代は女性の社会進出が著しく、第一線で活躍している方も多くいますが、妊娠・出産をするとしばらく休職することになります。なかには体調不良などによって退職を選ぶ方もいます。
産前6週間～産後8週間の妊婦を働かせることは「労働基準法」によって禁じられているため、産前産後は特に経済的に不安定になりがちです。
結婚していれば、妻が妊娠中や出産前後に休業していても、夫の収入で生活することができるため、経済的に安定しやすいというメリットがあります。男性側としても、女性に収入や貯蓄があれば、何かあったときでも経済的に安心感を得られます。
3.制度面のメリット
制度面では、主に所得控除で大きなメリットがあります。
配偶者控除や扶養控除が受けられる
法律婚をすると、一定の金額の所得控除が受けられる「配偶者控除」の適用対象となります（ただし所得制限があります）。
また、夫婦どちらかが会社の社会保険に加入していて、もう片方が専業主婦（主夫）あるいは扶養内（年収130万円以内）で働いている場合、被扶養者は保険料の負担なしで社会保険に加入することができます。
結婚にともなう税金について、詳しくは「結婚すると税金が安くなる？知っておきたい4つのポイント」も参考にしてみてください。
夫婦関係の証明が簡単にできる
法律上の結婚をすると、夫婦関係の証明が戸籍謄本などで簡単にできる点がメリットの1つです。
パートナーシップ制度を取り入れる自治体が増え、さまざまな家族の形が認められてきてはいますが、事実婚では婚姻届を出しているカップルと比べて書類が必要となったり、法律婚のカップルが受けられる制度を利用できない可能性があります。
参考：国税庁「配偶者控除」
全国健康保険協会（協会けんぽ）「被扶養者とは？」
男性・女性で共通して感じる結婚のメリットは？
性別に関係なく共通して感じる結婚のメリットは大きく分けて2つあります。
心の安らぎを得られる
大切な人と家族になり、一つ屋根の下で共に暮らしていると、お互いに心の安らぎを得られます。
仕事で疲れて帰ってきたときも、愛する人の顔を見れば心身ともにリラックスできます。
親を安心させられる
結婚に対する考え方は人それぞれですし、必ずしも結婚をしなければならないという時代ではありません。
とはいえ、「結婚式での晴れ姿を見たい」「孫の顔が見てみたい」などの理由で、親御さんは「できれば結婚をしてほしい」と思っているかもしれません。
結婚して家族を持つことで、親を安心させられるというのもメリットのひとつとしてあげられるでしょう。
結婚した際のお金に関する制度にはどんなものがある？
結婚すると制度面で大きなメリットがあると説明しましたが、配偶者控除や扶養控除以外にも、お金に関するさまざまな制度があります。
ここでは、結婚した際に利用できるお金に関する主な制度を3つ紹介します。
1.家族手当
家族手当とは、企業が扶養親族のいる従業員に対して独自に支給する手当のことです。
法定制度ではないので支給は企業の任意となりますが、勤め先が家族手当を導入していれば、結婚することで収入アップを見込めます。
2.不妊治療への支援
国では子どもが欲しいけれどなかなかできないという夫婦を対象に、特定治療支援事業を実施しています。
特定不妊治療以外の治療法によって妊娠の見込みがない、あるいは極めて少ないと医師に診断された夫婦（治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満）には、不妊治療1回につき30万円通算6回（40歳以上43歳未満であるときは通算3回まで）支給されます。［参考1］
男性不妊治療を行った場合も30万円が支給されるため、男性不妊に悩む夫婦の不妊治療もカバーできます。
所得制限はないため、年収などに関係なく支援を受けられるところがメリットです。
なお、不妊に悩む方への特定治療支援事業は「原則、法律婚の夫婦を対象とするが（中略）事実婚関係にある者も対象とする」とあるため、制度面のメリットで触れている事実婚の夫婦も支援の対象となります。
ただし、クリニックや自治体によっては書類などの提出が別途求められる可能性があるため、注意が必要です。
参考1：厚生労働省「不妊に悩む方への特定治療支援事業」
3.結婚新生活支援事業
国では、これから夫婦として新生活を始めようとする世帯を対象に、結婚にともなう新生活のスタートアップにかかる費用の支援を実施しています。［参考2］
次の1～4の要件をすべて満たす世帯が対象となります。
- 令和４年1月1日から令和５年3月31日までに入籍した世帯
- ご夫婦の所得を合わせて400万円未満（世帯収入約540万円未満に相当）（※）
- ご夫婦ともに婚姻日における年齢が39歳以下の世帯
- その他、お住いの市区町村が定める要件を満たす世帯
※ 奨学金を返還している世帯は、奨学金の年間返済額をご夫婦の所得から控除所定の要件を満たせば1世帯あたり30万円を上限に補助金の支給を受けることが可能です。
ただ、実際の支援事業は各自治体に委ねられているため、支援の可否や要件は自治体によって異なります。
参考2：内閣府「令和4年度 新生活を応援します！（結婚新生活支援事業）」
結婚するデメリットは？
結婚はメリットだけでなく、デメリットを感じることもあります。
具体的にどんなことがネックになりやすいのか、主な結婚のデメリットを４つ紹介します。
1.名字の変更が面倒
現在の日本では、法律婚をするとどちらかが名字を変更しなければなりません。仕事、身分証、印鑑、銀行口座、クレジットカード、各種証明書など、名義の変更には手間と時間がかかります。
旧姓で仕事ができる会社は増えてきているものの、手続きの関係上名刺やメールアドレスなどを変更せざるを得ない会社も依然としてあり、面倒だと感じる人は多いのではないでしょうか。
2.自由が少なくなる
独身の頃は、好きなときに好きなように過ごすことが可能ですが、結婚して一緒に住むパートナーがいると、相手のことも考えて生活しなければなりません。
特に子どもが生まれると、家事や育児に追われ、自分の趣味や休息に費やす時間は少なくなります。
配偶者の残業が多いため、もう一方がワンオペで家事・育児をするしかない、子育てで残業できない、配偶者の転勤に合わせて家や働き方を変えることになるなど、キャリアや居住地が制約される可能性がある点もデメリットだと言えるでしょう。
3.今までになかった出費が増える
経済面のメリットで挙げたように、結婚すると一人あたりの家賃の負担が減りますし、食費もまとめ買いなどの工夫次第で節約することが可能です。
その一方で、水道光熱費などのコストは増加する場合があり、子どもが生まれたらベビー用品や教育費など、これまでになかった出費が増えます。
自分ひとりの生活ではなくなるため、独身の頃の収入と結婚後の世帯の収入があまり変わらない場合は、生活に余裕がなくなる可能性があります。
4.お金や人生の計画を立てる必要がある
独身時代は基本的に自分ひとりの生活だけを心配すれば良いので、お金の管理や人生設計に無頓着という方もいるでしょう。
しかし、結婚して家族ができると、パートナーの生活や、生まれてくる子どもの将来のために、きちんと資産管理や人生設計を行わなければなりません。
特にマイホームの資金や子どもの教育費には多額のお金がかかるため、早い段階から将来の計画を立てなければならず、頭を悩ませる方も少なくないようです。
家族の将来を考えることのひとつとして、「新婚カップル必見！FPおすすめの保険の選び方」もぜひ参考にしてみてください。
実際に結婚した人が感じたメリット・デメリット
一般的なメリット・デメリットが分かったところで、法律婚を経験した人の意見も聞いてみましょう。
30代男性：恋愛しなくてよくなったのが一番のメリットだと感じます。恋愛は良くも悪くも疲れるので。一緒にいられる人が見つかってよかったです。
デメリットはやっぱり自由な生活が送れないことでしょうか。土日に徹夜でゲームして、昼まで寝る生活はもうできませんね。子どもに起こされるので。
30代女性：助けあえるのが最大のメリットだと思います。結婚前に一人暮らしの彼氏（のちの夫）が盲腸で入院したとき、彼氏自身が遠方の親に連絡しなければ手術ができず。恋人では世間的には他人だから、助けられない場面があるんだなと思いました。
デメリットは、行動制限があるところでしょうか。できれば一緒に住みたいので、私も夫も転勤や海外移住がともなう仕事には就きたくないと思います。しかし、お互いのキャリアの幅を狭めている気もしています。共働きが主流になりつつある今、キャリアについては結婚前によく話し合った方が良いと思います。
いつまでも仲良く過ごすためのポイント
夫婦としていつまでも仲良く過ごすために、日頃から心がけておきたいことを4つ紹介します。
1.お互いのスケジュールを共有する
夫婦がそれぞれ好き勝手に行動していると、すれ違いが生じやすくなり、関係に亀裂が入る原因になる可能性があります。
結婚したら自分ひとりだけの生活ではないと心得て、自宅のカレンダーにそれぞれのスケジュールを書き込んだり、スケジュール共有アプリを入れたりして、お互いのスケジュールをなるべく共有しましょう。
2.自分の価値観を押しつけない
いくら夫婦といえども、価値観は人それぞれ異なります。我を通そうとすると喧嘩のもとになりますので、相手に自分の価値観を押しつけることのないよう注意しましょう。
3.会話する時間や挨拶の回数を増やす
一緒に暮らしていると、いつでも話せるという余裕からか、交際しているときよりも会話の回数が減ってしまう夫婦も少なくありません。会話がなくなると気持ちにすれ違いが生じ、関係にも支障を来す原因となります。
お互いの仕事が忙しいとゆっくり会話する時間を取れないかもしれませんが、その場合は、「おはよう」「おやすみ」などの挨拶を積極的に交わすだけでも、夫婦の関係を良い状態でキープしやすくなります。
4.喧嘩をしたときは話し合う
長らく夫婦でいると、ときには喧嘩や仲違いをすることもあります。
大切なのは、喧嘩をしたときに相手を無視したり、なあなあで済ませたりせずに、きちんと原因や問題について話し合うことです。
きちんと話し合わないと、たとえ仲直りしても再び同じ問題で喧嘩が始まる可能性がありますので、お互い冷静になったら話し合いの機会を設けるようにしましょう。
Z世代は結婚のこと、どう思っている？
フコク生命はこれからの相互扶助を考えていく「ザ・ミューチュアル100」の中で、さまざまな相互扶助について発信しています。
「支えあい」や「助けあい」の一つとして、結婚を取り上げ、「Z世代」と呼ばれる若者たちに聞いてみました。
結婚を考える理由として、「子育てなど、楽しいことを共有したい」、「辛いことを共有できる相手がほしい」など、共感を求める声が多数ありました。
Z世代は体験や感情の共有を「結婚のメリット」として考えているのかもしれません。
Z世代へのインタビューはこちらで公開しています。
THE MUTUAL-Z | ザ・ミューチュアル100
まとめ
結婚すると、大切な人と一緒に生活できる幸せを実感できると共に、経済面の安定や心の安らぎなど、さまざまな面でメリットがあります。
ただ、結婚するとパートナーや子どもの生活に責任を負うことになるほか、独身に比べてお金や時間の自由が少なくなるといったデメリットもあります。
結婚のデメリットについては、夫婦で協力すれば乗り越えられることが多いため、すでに結婚が決まった方も、これから考える方も、事前に結婚生活や将来のことについて、ふたりでよく話し合うことをおすすめします。
また、結婚すると万一のことがあった場合の保障ニーズが変化しますので、この機会に保険内容の見直しも行いましょう。
保険見直しのポイントについては、「今のあなたのライフステージに合っていますか？」を参考にしてください。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
記事提供元：株式会社ぱむ
