結婚に必要な年収はいくら？年収が低い場合はどうする？

現在の年収で結婚できるのか、不安を感じる人も多いのではないでしょうか。結婚するうえではお互いの気持ちが大切とはいえ、ある程度の収入がなければ結婚生活が成り立ちません。

この記事では、結婚やその後の生活にかかる費用、結婚するために確保すべき年収などについて解説します。年収が低い場合の対策についても紹介しますので、自分の収入に不安を感じる人はぜひチェックしてください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

年代別の平均年収はいくら？

自分やパートナーの年収が平均より高いのか低いのか、気になる人も多いでしょう。ここでは、国税庁の「令和元年分 民間給与実態統計調査」をもとに年代別の平均年収を紹介します。年齢階層別、男女別の平均年収は下表のとおりです。

一方、厚生労働省の「令和元年（2019）人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、令和元年における夫婦の平均初婚年齢は男性が31.2歳、女性が29.6歳という結果でした。

以上の結果から、初婚時の一般的な年収は男性が470万円程度、女性が320万円程度と言えるでしょう。

結婚年齢について知りたい方は「理想の結婚年齢はいくつ？晩婚化しているって本当？」でくわしく解説していますので、あわせて読んでみてください。

もし自分やパートナーの年収が平均より低いと、結婚して生活していけるのか不安になるかもしれませんが、実際には年収が低くてもさまざまな工夫をして結婚生活を成り立たせている夫婦も多くいます。

以降は、結婚にかかる費用や年収が低い場合に考えるべきことなどを紹介しますので、不安を感じる方はぜひ参考にしてください。

結婚するのに必要な年収は？

結婚するためには、どの程度の年収が理想なのでしょうか。必要な年収を考えるうえでは、結婚の初期費用とその後の毎月の生活費について把握しておかなければなりません。ここでは、それぞれの費用について詳しく解説しますのでチェックしておきましょう。

結婚に必要な初期費用は約469万円

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」の調査によると、結婚に必要な費用の平均は約469万円でした。

費用の内訳は以下のとおりです。

結婚の初期費用は、地域の慣習や夫婦の価値観によっても異なりますが、短期間に多額の費用が必要となるケースもあるため、計画的に準備することが大切です。

地域別の結婚費用は「結婚にかかる費用はいくら？内訳と準備の方法を解説」で紹介していますので、あわせて確認してみてください。

結婚後の生活費は年間260万円〜340万円

総務省の「家計調査 家計収支編（2019年）表番号3」によると、ふたり以上の世帯における1ヵ月の平均消費支出は、世帯主の年齢が29歳以下の場合は約22万円、30歳〜39歳の場合は約29万円という結果でした。

支出の内訳は下表のとおりです。

年間で考えると、世帯主の年齢が29歳以下の場合は約264万円、30歳〜39歳の場合は約343万円の生活費がかかります。

結婚後の生活費は、住んでいる地域や生活スタイル、子どもの有無などによっても異なりますが、目安として把握しておくと良いでしょう。

世帯年収として手取りで400万円程度あると安心

結婚後の生活費が年間約350万円、加えてもし毎年50万円ずつ貯蓄したいと考えると、手取りベースの世帯年収として400万円程度（額面年収520万円程度）あると安心と言えるでしょう。

また、結婚式や新婚旅行をしたいのであれば、それまでに一定の貯蓄（200万円～400万円）があると理想的です。結婚するときの理想の貯蓄額については「結婚するときの貯蓄額、理想はいくら？」でくわしく紹介しています。

とはいえ、職種や年齢によっては、理想的な年収に届かないという人もいるでしょう。次の項目では、年収が低い場合に考えるべきことについて解説しますので、ぜひチェックしてみてください。

年収の低い人が結婚するためには？

年収が低いからといって、結婚をあきらめる必要はありません。

以下のような点を工夫してみましょう。

1.共働きを検討してみる

「結婚後も働きたい」という人も多く、共働きの家庭は増えてきました。

もし世帯年収400万円〜500万円を目指すのであれば、ひとりはフルタイムで働き、もうひとりは時短勤務にするなど、収入と家庭生活のバランスを考えながら決めることが大切です。

2.副業や転職を検討してみる

本業だけで必要な収入を確保できない場合は、副業を検討してみるのもおすすめです。副業を認める会社も増えてきたため、本業や家庭生活に支障が出ないような仕事を探してみると良いでしょう。得意な仕事を受注できるクラウドソーシングサイトや副業向けの仕事を紹介してくれるエージェントサービスなどもあるため、うまく利用することでスムーズに仕事を探せます。

また転職を検討するのもひとつの方法です。これまでの経験をアピールすることで、より高い年収の仕事に就けるケースも多くあります。そのときは、転職サイトやエージェントなどをうまく活用しましょう。

3.新婚旅行の時期をずらす

結婚時には、挙式や引越し、家具や家電の購入など、多くの費用がかかります。新婚旅行にもかなりの費用がかかるため、負担が大きいと感じる場合は時期をずらすと良いでしょう。

夫婦で話し合い、今すぐに行く必要がないのであれば、落ち着いてお金を貯めてから行くのもおすすめです。

4.フォトウェディングなどを検討してみる

挙式にこだわりがないのであれば、フォトウェディングなどを考えてみてもよいでしょう。

衣装を着て記念撮影をするだけでも良い思い出になります。挙式と比較すると費用を抑えられるため、収入が低くても安心して結婚できます。

他にも結婚にかかる費用を抑える方法を知りたい方は、「お金がなくても結婚できる！結婚にかかる費用の平均や抑える方法」でくわしく紹介していますので、あわせて読んでみてください。

結婚生活の苦難はふたりで乗り越えよう

結婚生活には意外と多くの費用がかかります。毎月の家賃や挙式費用といった予想できるものだけではなく、引っ越しや家電の買い替えなど、急にお金が必要になるケースも多くあります。片方の収入だけに依存するのではなく、ときにはふたりで働きながら乗り越えることも必要でしょう。

適度に貯蓄をすることや、保険でしっかり備えることも重要です。病気や怪我で働けなくなり、急に収入が激減してしまったり、治療費などの支出が増えてしまったりという可能性もあります。長い結婚生活を豊かなものにするために、しっかりとお金の計画を立てておきましょう。

働けなくなり収入が激減してしまっても、「傷病手当金」などの公的保障を受けられる可能性があります。どんな公的保障をどのくらい受けられるのかは、会社員か自営業かなど職業により異なります。自分はどうなのか、くわしくは「就業不能のリスクと公的保障」で解説していますので、あわせて確認してみてください。

まとめ

今回は、結婚するために必要な年収や、年収が低いときの対策などを紹介しました。20代〜30代夫婦の場合、結婚後の生活費は年間260万円〜340万円かかります。結納や挙式といった結婚の準備費用も必要なので、手取りベースの世帯年収としては400万円程度を確保できると理想的でしょう。

年収が低い場合は、共働きを検討したり、副業や転職を考えたりして、必要な収入を確保することも大切です。

結婚生活にはさまざまな費用がかかります。急に病気になったり、事故に遭ったりする可能性もあるため、貯蓄や保険の活用も検討して、計画的にお金を使っていきましょう。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

記事提供元：株式会社ぱむ