結婚にかかる費用はいくら?内訳と準備の方法を解説

結婚にかかる費用はいくら?内訳と準備の方法を解説

結婚するにあたって気になることのひとつが結婚費用ではないでしょうか。

この記事では、結婚にかかる費用にはどのようなものがあるのか、地域別の結婚費用やその準備方法について解説します。結婚を考えているけれど、費用が心配という方は、ぜひ最後までご確認ください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

結婚にかかる費用の平均は約469万円

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」のデータによると、結婚にかかる費用の平均は約469万円です。

いくつかの地域、項目別の費用の平均額は以下のとおりです。

結婚費用の平均額(一部地域抜粋)

[出典]リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」をもとに株式会社ぱむ作成

※1)各費用項目の金額は費用が発生した人の平均値であり、その合計と「総額」とは一致しません。

※2)「全国」の値は推計値です。

他の地域との違いが目立つ数値としては、北海道の「挙式、披露宴、披露パーティ費用」の低さがあげられます。

北海道はご祝儀ではなく「会費制」の結婚式が一般的で、その費用も1万~2万と他の地域に比べて低いことが要因と考えられます。

近年ではフォトウェディングといって、結婚式は行わず、衣装を着て式場やスタジオ、美しい景色をバックに写真撮影だけを行う結婚スタイルを取り入れる方も増えているようです。

ふたりだけのスケジュールで日程を決められることに加え、スタジオ撮影のみなら予算は数万円、美しい景色をバックに撮影をするロケーション撮影でも相場は20万~30万円であるため、費用を抑えられる分、新婚旅行を豪華にできたり、結婚後の生活資金に回したりできるなどのメリットがあり、フォトウェディングは注目されています。

結婚費用の貯め方・まかない方は?

冒頭で紹介したように、結婚費用の平均は約469万円と高額です。すぐに準備することが難しい金額である上、ふたりで考えていく初めての経済的な問題と言えるでしょう。

この結婚費用は、どのような手順で準備をしていけば良いのでしょうか。

■まずはふたりで予算を決めよう

まずは結婚費用の中でも高額になりやすい「結婚式」の予算を決めることから始めましょう。この作業はとても大切です。

結婚式は豪華にしようと思えばいくらでも可能ですが、当然それにともなう費用がかかります。

両親に感謝の気持ちを表したい、友人をもてなしたいという気持ちも大切ですが、結婚式費用は予算を決めずに使いすぎると、貯蓄が少なくなり、今後の夫婦生活にしわ寄せが行く可能性があります。

■カップルのどちらが目標額に対して何割ずつ負担(貯蓄)するのか

結婚費用に関しての予算が決まったところで、今度はふたりで協力して費用準備にとりかかる段階です。

この負担(貯蓄)割合の決め方は主に3つあります。1つ目は単純に2人で割って負担(貯蓄)する方法。2つ目はそれぞれの招待人数で決める方法。
3つ目は項目別に話し合う方法です。これはふたりで分担を基本としながらも、花嫁衣裳は新婦が負担したり、新郎が料理にこだわりたいときは、追加代金は新郎が負担(準備)したりするなど、費用ごとに個別に話し合うという方法です。

お互いの収入によっても準備できる金額は異なります。
3つの方法をベースに結婚費用の負担(準備)割合を決めていきましょう。

■親からの援助はどれくらい期待できる?

ウェディングパークの調査によると、結婚するにあたって親や親族からの援助はあったかという質問に対して、74.3%が「援助があった」と回答。15.7%は「援助がなかった」という結果になっています(「わからない」が10%)。

また援助を受けた金額は、以下のとおりです。

結婚費への親・親族からの援助額

援助を受けている世帯が多い印象ですが、今後夫婦として生活を支えあっていく準備として結婚費用の援助はあまりあてにせず、結婚費用はふたりで用意することにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

結婚後のお金のことも考えておこう

結婚式は夫婦生活のスタートに過ぎません。最初は賃貸住宅に住んでいたものの、その後、たとえば子どもが生まれたことをきっかけに住宅の購入を検討するかもしれません。住宅を購入する場合、平均購入金額は都道府県で異なりますが、2,000万円~4,000万円弱の金額を見込んでおく必要があります。

(各都道府県の平均購入金額が気になる方は、「【9/23は不動産の日】あなたが買った家の値段を教えてください!」もあわせて読んでみてください。)

また、将来の子どもの教育費も用意しておく必要があります。子どもひとりあたりにかかる教育費は幼稚園から大学まで全て国公立だった場合は約1,000万円、全て私立の場合は約2,400万がかかると言われています。

(子どもにかかる教育費が気になる方は、「教育費は平均いくら?幼稚園から大学までに準備するべき総額とは」もあわせて読んでみてください。)

さらに、配偶者や子どもの急な病気やケガで医療費の負担が増えたり、収入が途絶えたりしたときの備えも必要になるでしょう。

住宅資金や教育資金は必要とする金額が大きく短期間で準備をすることは難しいです。
また、医療費に関しては、かかる費用や時期を予測することが難しいという特徴があります。

このように、結婚後は収入の一部を将来や万が一の事態に備えておくことが必要な場面がたくさん出てくるでしょう。そのため、長期にわたって積立て貯蓄をしたり、不測の事態のために保険に加入しておく必要があります。

仮に、親からの予想外の結婚資金の援助があったとしても、将来の夫婦生活のもしものときの資金として取っておくなど、結婚前からお金を計画的に使い貯蓄する習慣をつけておくことが大切です。

お金について悩んだら、まずは相談してみよう

結婚資金を含め、大きなお金のかかることはふたりだけで決めることが難しいかもしれません。そのようなときは専門家に相談をするのも1つの方法です。

お金について相談できる場所は意外とたくさんある

お金のことを相談できる専門家は意外と身の回りにいるものです。例えば、ファイナンシャルプランナーであれば、相談は有料ですが、かなり細かい相談にも乗ってもらえるでしょう。

また、保険会社や銀行などの金融機関は、無料で生活まわりのお金の相談を受け付けている窓口や担当を用意していることが多いです。

■結婚は保険の検討時期

これまではそれぞれで収入を得て生活をしてきたふたりですが、結婚をきっかけにお互いのライフスタイルが変わるかもしれません。たとえば、どちらか片方が世帯収入の大半を賄っているときに大きな病気やけがなどをして働けなくなってしまった場合、なにも備えをしていないと通常の生活が送れない可能性があります。

結婚をきっかけにライフスタイルが変わったり、収入に大きな変化が生じたときは、保険の検討や見直しのタイミングです。お金について相談できる場所はたくさんありますが、保険の担当は、保険の相談はもちろん住宅や教育、結婚費用などのお金の不安についても相談できるので、とても頼りになります。

まとめ

結婚費用の平均は約469万円です。

まずは結婚式の予算をふたりで話し合い、どちらがどれくらい負担(貯蓄)をするのかを決めていきましょう。親の援助も受けられる可能性もありますが、そこはあまり見込まずにふたりで準備する方法を考えることが大切です。

結婚後も、住宅購入や教育など大きなお金のかかる出来事が起こる可能性があります。大きなお金を用意するコツは、日ごろからふたりで話し合いながら計画的にお金を使い、長期で積立て貯蓄をしておくことです。

また、結婚すると夫婦のライフスタイルや収入状況に変化があることも多いので、保険の加入や見直しを検討することもおすすめします。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

【執筆者】
ファイナンシャルプランナー
金子 賢司(かねこ けんじ)

個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、毎年約100件のセミナー講師なども務めるファイナンシャルプランナー。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信している。CFP、日本FP協会幹事。