結婚式の費用はいくら必要?費用の内訳や準備する方法を解説

結婚式の費用はいくら必要?費用の内訳や準備する方法を解説
                 

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結婚するにあたって気になることのひとつが結婚費用ではないでしょうか。

この記事では、結婚にかかる費用にはどのようなものがあるのか、地域別の結婚費用やその準備方法について解説します。結婚を考えているけれど、費用が心配という方は、ぜひ最後までご確認ください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

結婚にかかる費用の平均は356.8万円!あなたの地域の費用平均は?

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」のデータによると、結納・婚約~新婚旅行までにかかった費用総額の全国平均は356.8万円です。[参考1]

結婚費用の平均額(一部地域抜粋)

費用項目(※1)全国(※2)北海道首都圏東海関西九州
総額356.8 229.4393.4372.7350.9357.6
結納18.47.919.422.812.025.8
両家の顔合わせ6.46.16.96.35.97.0
婚約指輪35.031.138.633.535.430.2
結婚指輪(2人分)25.424.427.025.025.723.7
挙式、披露宴、
披露パーティ総額
292.3172.0323.6309.1287.4295.0
新婚旅行29.934.030.537.529.721.7
新婚旅行土産4.75.0.4.26.44.04.0

[出典]リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」P39 をもとに株式会社ぱむ作成

※1)各費用項目の金額は費用が発生した人の平均値であり、その合計と「総額」とは一致しません。
※2)「全国」の値は推計値です。 

以下では結婚にかかる費用の内訳ごとに、それぞれの平均額をご紹介します。

参考1:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021

結婚指輪の平均は25.4万円

結婚指輪は価格帯に幅があるものの、2人分で25万円前後の指輪を選ぶケースが多いようです。
上記の表からわかるように、2人分の結婚指輪費用の全国平均額は25.4万円となっています。九州のみ22.6万円とやや低めながら、地域による極端な差は見られません。[参考1]

挙式、披露宴、披露パーティの平均は292.3万円

同じく、リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」によると、挙式、披露宴、披露パーティの総額の全国平均は292.3万円です。[参考1]
ただ、挙式、披露宴、披露パーティの平均費用は地域による差が大きく、たとえば首都圏の平均は323.6万円である一方、北海道は172万円となっており、100万円以上の違いがあります。
結婚費用の総額は前年比で減少しているのですが、中でも挙式、披露宴、披露パーティの平均額は、前年の362.3万[参考2]から約70万円も少なくなっています。

参考1:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021
参考2:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2020

新婚旅行の平均は29.9万円

次に、新婚旅行費用を見ていきましょう。リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」によると、新婚旅行費用の全国平均は29.9万円です。[参考1]
こちらも地域差があるほか、行き先(国内か海外かなど)や日数などによって費用に差が生じます。
なお、前年の新婚旅行費用(平均65.1万円)に比べると、平均額が1/2以下にまで落ち込みました。
新型コロナウイルス感染症の影響などにより、海外への渡航が難しく、新婚旅行を近場かつ短期間で済ませた方が多いと考えられます。

あなたの住む地域の結婚費用例はいくら?

結婚費用は地域による差が大きいため、ご自身のお住まいの地域のデータを確認するのがおすすめです。
例えば、北海道は「挙式、披露宴、披露パーティ費用」が低いです。
北海道はご祝儀ではなく「会費制」の結婚式が一般的で、その費用も1万〜2万と他の地域に比べて低いことが要因と考えられます。
近年ではフォトウエディングといって、結婚式は行わず、衣装を着て式場やスタジオ、美しい景色をバックに写真撮影だけを行う結婚スタイルを取り入れる方も増えているようです。
ふたりだけのスケジュールで日程を決められることに加え、スタジオ撮影のみなら予算は数万円、美しい景色をバックに撮影をするロケーション撮影でも相場は20万〜30万であるため、費用を抑えられる分、新婚旅行を豪華にできたり、結婚後の生活資金に回したりできるなどのメリットがあり、フォトウエディングは注目されています。

47Lifeの「結婚費用」タグでは、結婚にかかる費用の内訳ごとに47都道府県別の平均額を掲載していますので、ぜひチェックしてみてください。

また47Life内の47都道府県アンケートでは、「結婚指輪」「挙式、披露宴、披露パーティ」の47都道府県平均ランキングも実施していますので合わせてチェックしてみてください。

【ジューンブライド】47都道府県、結婚指輪は買った?いくらかかった?
平均結婚指輪購入費用ランキング1位は東京都299,745円、2位は奈良県267,750円、3位は大阪府245,914円でした。また、45位は山梨県170,161円、46位は秋田県163,315円、47位は高知県158,511円との結果でした。

【ジューンブライド】47都道府県、結婚式にいくらかかった?
平均挙式および披露宴・ウエディングパーティにかかった費用ランキング1位は千葉県325万円、2位は鹿児島県319万円、3位は東京都317万円でした。また、45位は和歌山県205万円、46位は島根県199万円、47位は北海道148万円との結果でした。

【新婚旅行シーズン】行先は国内?海外?費用はいくらかかった?
平均新婚旅行費用ランキング1位は石川県66.3万円、2位は静岡県65.4万円、3位は東京都64.6万円でした。また、45位は秋田県40.4万円、46位は熊本県39.8万円、47位は沖縄県39.3万円との結果でした。

結婚式の費用を支払うタイミングは?

結婚式の費用を支払うタイミングは会場によって異なりますが、一般的には本契約の際に内金を、挙式1ヵ月前を目安に中間金をそれぞれ支払います。
最終的な支払い方法には、挙式前に払う「前払い」、挙式後に払う「後払い」、挙式当日に支払う「当日払い」の3パターンがあります。
いつまでに最終支払いを済ませばいいのか、事前に挙式会場に尋ねておきましょう。

結婚費用の貯め方・まかない方は?

冒頭で紹介したように、結婚費用の平均は約356.8万円と高額です。すぐに準備することが難しい金額である上、ふたりで考えていく初めての経済的な問題と言えるでしょう。
この結婚費用は、どのような手順で準備をしていけば良いのでしょうか。

まずはふたりで予算を決めよう

まずは結婚費用の中でも高額になりやすい「結婚式」の予算を決めることから始めましょう。
結婚式は豪華にしようと思えばいくらでも可能ですが、当然それにともなう費用がかかります。
両親に感謝の気持ちを表したい、友人をもてなしたいという気持ちも大切ですが、結婚式費用は予算を決めずに使いすぎると、貯蓄が少なくなり、今後の夫婦生活にしわ寄せが行く可能性があります。

カップルのどちらが目標額に対して何割ずつ負担(貯蓄)するのか

結婚費用に関しての予算が決まったところで、今度はふたりで協力して費用準備にとりかかる段階です。

この負担(貯蓄)割合の決め方は主に3つあります。
1つ目は単純に2人で割って負担(貯蓄)する方法。2つ目はそれぞれの招待人数で決める方法。
3つ目は項目別に話し合う方法です。これはふたりで分担を基本としながらも、花嫁衣裳は新婦が負担したり、新郎が料理にこだわりたいときは、追加代金は新郎が負担(準備)したりするなど、費用ごとに個別に話し合うという方法です。

お互いの収入によっても準備できる金額は異なります。
3つの方法をベースに結婚費用の負担(準備)割合を決めていきましょう。

親からの援助はどれくらい期待できる?

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」によると、結婚するにあたって親や親族からの援助はあったかという質問に対して、75.5%が「援助があった」と回答。24.5%は「援助がなかった」という結果になっています。[参考1]
また援助を受けた金額は、以下のとおりです。

地域別では、富山・石川・福井が平均208.1万円と首都圏の192.5万円よりも高い結果となっています。その他の地域を見ても平均で110万円を超えています。
しかし、今後夫婦として生活を支えあっていく準備として結婚費用の援助はあまりあてにせず、結婚費用はふたりで用意することにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

ご祝儀総額の平均

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」によると、披露宴・ウエディングパーティのご祝儀額の全国平均は176.8万円です。[参考1]
地域や披露宴・ウエディングパーティを行った会場によって、金額に若干の差が出ることが読み取れます。特に差が大きいのは会場による違いで、一般の結婚式場やホテル、ハウスウエディング(ゲストハウス)の場合は180万円台ですが、一般あるいはホテル・式場・会館内のレストランでは110万円台に留まっています。[参考1]

この差は招待客の人数ではないかと推測されます。例えば、友達や会社の同僚なども呼びたいカップルはそれなりに大きい会場を用意しますし、親族のみでレストラン等で食事会をしたい、こじんまりとした会場で親族のみを招いて披露宴をしたいというカップルは小さい会場を選びます。人数が多くなればなるほどご祝儀は増えるはずですが、その分大きい会場を用意しなければなりませんので注意したいところです。

もちろん、実際にどのくらいのご祝儀が集まるかはわからないので、結婚費用の足しになれば良い、くらいの考えでいた方がよいでしょう。

参考1:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021

結婚後のお金のことも考えておこう

挙式後に始まる結婚生活でも、さまざまなシーンでお金がかかります。
具体的にどのようなものにお金がかかるのか、具体的な例をご紹介します。

マイホームの購入

結婚や子供の誕生を機に、マイホームを購入する方は少なくありません。
マイホームの購入にかかる費用は、地域によって差があるのはもちろん、新築か中古か、戸建てかマンションか、などによって大きく異なります。

47都道府県の平均住宅購入価格をチェックすると、1位の東京都(3,811万円)と、最下位の北海道(2,160万円)では、約1,700万円もの差があります。
各都道府県の平均購入金額は「【9/23は不動産の日】あなたが買った家の値段を教えてください!」に掲載していますので参考にしてみてください。

マイカーの購入

地域によっては、マイカーがないと日常生活に支障を来すことがあります。
マイカーの購入金額は車種やグレードのほか、新車か中古か、下取りはあるかどうかなどによって大きく左右されますが、「クルマ選びとクルマの利用に関する調査2021」(ホンダアクセス調べ)によると、車の購入価格の平均は209万円です。

購入費用が足りなければローンという手段がありますが、自動車は保有しているだけで税金やガソリン代、駐車場代、自動車保険料などがかかりますので、車両購入費のみでなく、維持費も考えて予算を組むことが大切です。

子どもの教育費用や家族の医療費

子どもが生まれたら、教育費の準備をする必要があります。

子どもひとりあたりにかかる教育費は幼稚園から大学まで全て国公立だった場合は約1,000万円、全て私立の場合は約2,400万円かかると言われています。
子どもにかかる教育費が気になる方は、「教育費は平均いくら?幼稚園から大学までに準備するべき総額とは」もあわせて読んでみてください。

さらに、自分や家族の急な病気やケガで医療費の負担が増えたり、収入が途絶えたりしたときの備えも必要になるでしょう。
住宅資金や教育資金は必要とする金額が大きく、短期間で準備をすることは難しいです。
また、医療費に関しては、かかる費用や時期を予測することが難しいという特徴があります。

このように、結婚後は収入の一部を将来や万が一の事態に備えておくことが必要な場面がたくさん出てくるでしょう。そのため、長期にわたって積立て貯蓄をしたり、不測の事態のために保険に加入したりする必要があります。
仮に、親からの結婚資金の援助があったとしても、将来の夫婦生活のもしものときの資金として取っておくなど、結婚前からお金を計画的に使い、貯蓄する習慣をつけておくことが大切です。

結婚費用はお金の管理が重要

結婚生活にかかる費用を工面するには、まずお金を貯める目的をはっきりさせることがおすすめです。

ただ漠然とお金を貯めるのではなく、何のために、いつまでに、いくら用意しておけばいいのか、大まかな計画を立てておきましょう。
お金を貯める目的を設定したら、具体的なお金の管理方法を決めますが、管理の仕方はひとつだけではありません。

どちらか一方が家計のすべてを管理する方法だけでなく、たとえば家賃や光熱費は夫が負担し、妻は日用品や食品を負担するなど、項目別に分担する方法もあります。
どちらの方法が自分たちのニーズやライフスタイルに合っているかを二人でしっかり話し合い、納得した上でお金の管理方法を選びましょう。

結婚にかかるお金の管理方法について、詳しくは「【共働き夫婦必見】結婚後のお金の管理はどうする?」を参考にしてください。

お金について悩んだら、まずは相談してみよう

結婚資金を含め、大きなお金のかかることはふたりだけで決めることが難しいかもしれません。そのようなときは専門家に相談をするのも1つの方法です。

お金について相談できる場所は意外とたくさんある

お金のことを相談できる専門家は意外と身の回りにいるものです。例えば、ファイナンシャルプランナーであれば、相談は有料ですが、細かい相談にも乗ってもらえるでしょう。
また、保険会社や銀行などの金融機関は、無料で生活まわりのお金の相談を受け付けている窓口や担当を用意していることが多いです。

結婚は保険の検討時期

これまではそれぞれで収入を得て生活をしてきたふたりですが、結婚をきっかけにお互いのライフスタイルが変わるかもしれません。たとえば、どちらか片方が世帯収入の大半を賄っているときに大きな病気やけがなどをして働けなくなってしまった場合、なにも備えをしていないと通常の生活が送れない可能性があります。

結婚をきっかけにライフスタイルが変わったり、収入に大きな変化が生じたりしたときは、保険の検討や見直しのタイミングです。
詳しくは、「新婚カップル必見!FPおすすめの保険の選び方」をご覧ください。

まとめ

結婚費用の平均は約356.8万円です。
まずは結婚式の予算をふたりで話し合い、どちらがどれくらい負担(貯蓄)をするのかを決めていきましょう。親の援助が受けられる可能性もありますが、そこはあまり見込まずにふたりで準備する方法を考えることが大切です。

結婚後も、住宅購入や教育など大きなお金のかかる出来事が起こる可能性があります。大きなお金を用意するコツは、日ごろからふたりで話し合いながら計画的にお金を使い、長期で積立て貯蓄をしておくことです。
また、結婚すると夫婦のライフスタイルや収入状況に変化があることも多いので、保険の加入や見直しを検討することもおすすめします。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

記事提供元:株式会社ぱむ