結婚式にかかる費用はいくら?必要な資金や費用の内訳、貯め方のポイントを紹介

結婚式にかかる費用はいくら?必要な資金や費用の内訳、貯め方のポイントを紹介

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結婚するにあたって気になることのひとつが結婚費用ではないでしょうか。

この記事では、結婚にかかる費用にはどのようなものがあるのか、項目別・地域別の結婚費用やその準備方法について解説します。結婚を考えているけれど、費用が心配という方は、ぜひ最後までご確認ください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

結婚にかかる費用の平均はどれくらい?

結婚にはどのくらいの費用がかかるものなのでしょうか。ここでは、結納から結婚・新婚旅行までにかかる費用の総額と、各項目でかかる費用の平均額をご紹介します。

1.結納から結婚・新婚旅行までの平均総額

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」のデータによると、結納から結婚・新婚旅行までにかかった総費用の全国平均は415.7万円です。

結婚費用の全国平均額は、新型コロナウイルス感染症の拡大にともなう披露宴の規模縮小や、海外への新婚旅行の自粛・制限などにより、2021年調査で100万円以上減少していました。その後感染が収束に向かい、2023年の調査ではコロナ禍前(2020年調査)の約9割の水準まで回復しています。[参考1][参考2][参考3][参考4][参考5]

結婚費用の全国平均額の推移(単位:万円)

費用項目2023年調査2022年調査2021年調査2020年調査2019年調査
総額415.7371.3356.8469.2461.8
結納式の費用20.616.618.422.723.1
両家の顔合わせの費用6.76.66.46.56.7
婚約指輪38.235.835.035.735.5
結婚指輪(2人分)28.126.125.425.124.2
挙式、披露宴、
ウエディングパーティ総額
327.1303.8292.3362.3354.9
新婚旅行43.429.629.965.161.4
新婚旅行土産5.94.34.711.610.4

※調査は各調査年の前年3月〜翌4月まで(2023年調査の場合、2022年3月〜2023年4月)に結婚・結婚予定があった『ゼクシィ』読者から、エリアごとにランダムにサンプリングし、調査票を郵送して実施
※各費用項目の金額は費用が発生した人の平均値であり、その合計と「総額」とは一致しません。
※「全国」の値は推計値です。

参考1:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」p.39
参考2:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2022」p.39
参考3:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2021」p.39
参考4:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」p.39
参考5:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2019」p.39

2.婚約指輪・結婚指輪の平均金額

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」のデータによると、婚約指輪購入費用の全国平均は38.2万円、結婚指輪購入費用(2人分)の全国平均は28.1万円です。

結婚指輪は98.4%のカップルが購入したと回答しているのに対し、婚約指輪を含む婚約記念品は約4組に1組(27.1%)のカップルがなかったと回答しています。

ふたりの考えや予算によっては、婚約指輪を購入しないのもひとつの選択肢といえるでしょう。

3.挙式、披露宴・ウエディングパーティー総費用の平均金額

同じく、リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、挙式、披露宴、ウエディングパーティの総額の全国平均は327.1万円です。

挙式、披露宴、ウエディングパーティの全国平均額は、コロナ禍の影響を受けた2021年調査で300万円を下回りましたが、その後は上昇に転じています。

4.新婚旅行やお土産の平均金額

次に、新婚旅行費用を見ていきましょう。リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、新婚旅行費用の全国平均は43.4万円です。

2021年調査、2022年調査では、新型コロナウイルス感染症の拡大にともない、海外への渡航や移動の制限・自粛などによって新婚旅行費用は2020年調査比で半減しました。その後はコロナ禍も収束に向かい、2023年調査では上昇に転じています。

また、新婚旅行土産の全国平均は2023年調査で5.9万円です。新婚旅行費用と同様の理由で2021年調査、2022年調査の結果は、2020年調査比で半減しました。しかし新婚旅行費用と同様に2023年調査では上昇に転じています。

5.結納・両家の顔合わせにかかった平均金額

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、結納式の費用の全国平均は20.6万円、両家の顔合わせ費用の全国平均は6.7万円となっています。

なお、結納については、儀式としての「結納(結納式)」はおこなわず、両家の顔合わせのみおこなうケースが多いようです。[参考6]

結納・両家の顔合わせの実施状況(全国・推計値)

両方を
おこなった
結納のみ
おこなった
両家の顔合わせのみ
おこなった
どちらも
おこなわなかった
無回答
6.2%1.6%83.5%8.6%0.2%

参考6:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023 首都圏」p.45

6.結婚式の費用を支払うタイミングは?

結婚式の費用を支払うタイミングは会場によって異なりますが、一般的には本契約の際に内金を、挙式1ヵ月前を目安に中間金をそれぞれ支払います。
最終的な支払い方法には、挙式前に払う「前払い」、挙式後に払う「後払い」、挙式当日に支払う「当日払い」の3パターンがあります。

いつまでに最終支払いを済ませばよいのか、事前に挙式会場に尋ねておきましょう。

地域によって結婚費用は変わってくる

結婚費用は地域による差が大きいため、ご自身のお住まいの地域のデータを確認するのがおすすめです。

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、地域別の結婚費用の平均額は下表のようになっています。[参考7]

結婚費用の平均額(2023年調査/一部地域抜粋 単位:万円)

費用項目(※1)全国(※2)北海道首都圏東海関西九州
総額415.7274.0456.9421.5412.1404.2
結納20.69.925.634.012.119.6
両家の顔合わせ6.75.56.95.48.07.3
婚約指輪38.231.543.338.439.431.6
結婚指輪(2人分)28.126.130.828.927.225.3
挙式、披露宴、
ウエディングパーティ総額
327.1203.1356.3332.5322.4328.0
新婚旅行43.436.353.442.042.430.5
新婚旅行土産5.95.15.46.16.25.6

※1 各費用項目の金額は費用が発生した人の平均値であり、その合計と「総額」とは一致しません。
※2 「全国」の値は推計値です。

例えば、北海道は「挙式、披露宴、ウエディングパーティ費用総額」が低いです。
北海道はご祝儀ではなく「会費制」の結婚式が一般的で、その費用も1万円〜2万円と他の地域に比べて低いことが要因と考えられます。

近年ではフォトウエディングといって、結婚式はおこなわず、衣装を着て式場やスタジオ、美しい景色をバックに写真撮影だけをおこなう結婚スタイルを取り入れる方も増えているようです。

ふたりだけのスケジュールで日程を決められることに加え、スタジオ撮影のみなら予算は数万円、美しい景色をバックに撮影をするロケーション撮影でも相場は20万円〜30万円です。費用を抑えられる分、新婚旅行を豪華にできたり、結婚後の生活資金に回したりできるなどのメリットがあり、フォトウエディングは注目されています。

47Life内の47都道府県アンケートでは、「結婚指輪」「挙式、披露宴、ウエディングパーティ」の47都道府県平均ランキングも実施していますので合わせてチェックしてみてください。

【ジューンブライド】47都道府県、結婚指輪は買った?いくらかかった?
【ジューンブライド】47都道府県、結婚式にいくらかかった?

平均結婚指輪購入費用ランキング1位は東京都299,745円、2位は奈良県267,750円、3位は大阪府245,914円でした。また、45位は山梨県170,161円、46位は秋田県163,315円、47位は高知県158,511円との結果でした。ここでも地域差が感じられます。

参考7:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023 首都圏」p.39

親・親族からの援助やご祝儀の平均金額はどれくらい?

結婚費用を準備するうえでは、親・親族からの援助やご祝儀の有無、金額も考慮する必要があります。
ここでは、親や親族から援助を受けた割合と援助額の平均額、ご祝儀の平均額をご紹介します。

1.親・親族から結婚費用の援助金額

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、結婚するにあたって親や親族からの援助はあったかという質問に対して、78.7%が「援助があった」と回答。「援助がなかった」と回答した21.3%を大きく上回る結果になっています。

また、援助を受けた金額は以下のとおりです。[参考8]

結婚費用(結納、挙式、披露宴・ウエディングパーティ、二次会、新婚旅行)に対する親・親族からの援助総額

100万円未満18.5%
100〜200万円未満35.7%
200〜300万円未満27.3%
300〜400万円未満10.8%
400〜500万円未満4.5%
500〜600万円未満2.3%
600〜700万円未満0.8%
700〜800万円未満0.0%
800〜900万円未満0.1%
900〜1,000万円未満
1,000万円以上

※結婚資金に対する親・親族からの援助があった人のうち、金額回答者のみ

援助総額の全国平均は181.1万円であり、親・親族からの援助は大きな支えといえます。しかし、必ずしも援助を受けられるとは限りません。これから夫婦ふたりで支えあい生活していく準備として、援助はあまりあてにせず、結婚費用はふたりで用意することにチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

参考8:リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023 首都圏」p.36

2.ご祝儀の平均金額

リクルートブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2023」によると、披露宴・ウエディングパーティのご祝儀総額の全国平均は197.8万円です。

データからは、地域や披露宴・ウエディングパーティをおこなった会場によって、金額に差が出ることが読み取れます。特に差が大きいのは会場による違いで、一般の結婚式場やホテル、ハウスウエディング(ゲストハウス)の場合は200万円前後が相場ですが、ホテルや式場内のレストランなどを会場とした場合には、50〜100万円程度に留まるケースも多いようです。

この差は招待客の人数ではないかと推測されます。例えば、友達や会社の同僚など、たくさん人を呼びたいカップルはそれなりに大きい会場が必要になりますし、親族やごく親しい友人のみを招いて食事会や披露宴をしたいカップルは小さい会場を選ぶことが多いでしょう。招待する人数を絞れば費用を抑えやすい反面、受け取れるご祝儀も少なくなりやすい点に注意が必要です。

また、実際にいくらご祝儀をもらえるかは事前にわからないので、あまり大きく見積もりすぎないようにしましょう。

結婚費用の貯め方やポイント

冒頭で紹介したように、結婚費用の平均は約415.7万円と高額です。すぐに準備することが難しい金額である上、ふたりで考えていく初めての経済的な問題といえるでしょう。

この結婚費用は、どのような手順で準備をしていけば良いのでしょうか。

1.結婚式費用の予算を明確にしておく

まずは結婚費用の中でも高額になりやすい「結婚式」の予算を決めることから始めましょう。
結婚式は豪華にしようと思えばいくらでも可能ですが、当然それにともなう費用がかかります。

両親に感謝の気持ちを表したい、友人をもてなしたいという気持ちも大切ですが、結婚式費用は予算を決めずに使いすぎると、貯蓄が少なくなり、今後の夫婦生活にしわ寄せが行く可能性があります。

2.どちらが何割負担するのか話し合っておく

結婚費用に関しての予算が決まったら、今度はふたりで協力して費用準備にとりかかる段階です。
この負担(貯蓄)割合の決め方は主に3つあります。

  • 1つ目は単純に2人で割って負担(貯蓄)する方法。
  • 2つ目はそれぞれの招待人数で決める方法。
  • 3つ目は項目別に話し合う方法です。

これはふたりで分担を基本としながらも、花嫁衣裳は新婦が負担したり、新郎が料理にこだわりたいときは、追加代金は新郎が負担(準備)したりするなど、費用ごとに個別に話し合うという方法です。

お互いの収入によっても準備できる金額は異なります。
3つの方法をベースに結婚費用の負担(準備)割合を決めていきましょう。

3.結婚式以外にかかる費用についても把握しておく

結婚費用というと、どうしても結婚式(挙式・披露宴)の費用に目が行きがちです。しかし、結婚にあたっては結納・両家の顔合わせ、指輪、新婚旅行、新生活準備などにもお金はかかり、これらの費用も把握して準備していかなければなりません。

結婚に必要な貯蓄額や貯蓄計画の立て方については、「結婚に必要な貯金はいくら?かかる費用や貯金を成功させるポイントについて」で紹介していますので、参考にしてください。

4.お金の管理方法についても話し合っておく

結婚費用の準備を機に、結婚後のお金の管理方法についてもふたりで考え、話し合っておくと良いでしょう。
ただ漠然とお金を貯めるのではなく、何のために、いつまでに、いくら用意しておけばいいのか、大まかな計画を立てることが大切です。

お金を貯める目的を設定したら、具体的なお金の管理方法を決めますが、管理の仕方はひとつだけではありません。
どちらか一方が家計のすべてを管理する方法だけでなく、たとえば家賃や水道光熱費は夫が負担し、妻は日用品や食品を負担するなど、項目別に分担する方法もあります。

どちらの方法が自分たちのニーズやライフスタイルに合っているかをふたりでしっかり話し合い、納得した上でお金の管理方法を選びましょう。

結婚後のお金の管理方法について、詳しくは「結婚後のお金の管理はどうすればいい?共働きや専業主婦(夫)の場合の管理方法について」を参考にしてください。

結婚後のお金のことも考えておこう

挙式後に始まる結婚生活でも、さまざまなシーンでお金がかかります。
具体的にどのようなものにお金がかかるのか、具体的な例をご紹介します。

1.マイホームの購入

結婚や子供の誕生を機に、マイホームを購入する方は少なくありません。
マイホームの購入にかかる費用は、地域によって差があるのはもちろん、新築か中古か、戸建てかマンションか、などによって大きく異なります。

47都道府県の平均住宅購入価格をチェックすると、1位の東京都(3,811万円)と、47位の北海道(2,160万円)では、約1,700万円もの差があります。
各都道府県の平均購入金額は「【9/23は不動産の日】あなたが買った家の値段を教えてください!」に掲載していますので参考にしてみてください。

2.マイカーの購入

地域によっては、マイカーがないと日常生活に支障を来すことがあります。

マイカーの購入金額は車種やグレードのほか、新車か中古か、下取りはあるかどうかなどによって大きく左右されますが、「クルマ選びとクルマの利用に関する調査2021」(ホンダアクセス調べ)によると、車の購入価格の平均は209万円です。

購入費用が足りなければローンという手段がありますが、自動車は保有しているだけで税金やガソリン代、駐車場代、自動車保険料などがかかりますので、車両購入費のみでなく、維持費も考えて予算を組むことが大切です。

3.子どもの教育費用や家族の医療費

子どもが生まれたら、教育費の準備をする必要があります。

子どもひとりあたりにかかる教育費は幼稚園から大学まで全て国公立だった場合は約1,000万円、全て私立の場合は約2,400万円かかるといわれています。
子どもにかかる教育費が気になる方は、「教育費は平均いくら?幼稚園から大学までに準備するべき総額とは」もあわせて読んでみてください。

さらに、自分や家族の急な病気やケガで医療費の負担が増えたり、収入が途絶えたりしたときの備えも必要になるでしょう。
住宅資金や教育資金は必要とする金額が大きく、短期間で準備をすることは難しいです。
また、医療費に関しては、かかる費用や時期を予測することが難しいという特徴があります。

このように、結婚後は収入の一部を将来や万が一の事態に備えておくことが必要な場面がたくさん出てくるでしょう。そのため、長期にわたって積立て貯蓄をしたり、不測の事態のために保険に加入したりする必要があります。
仮に、親からの結婚資金の援助があったとしても、将来の夫婦生活のもしものときの資金として取っておくなど、結婚前からお金を計画的に使い、貯蓄する習慣をつけておくことが大切です。

お金について悩んだら、まずは相談してみよう

結婚資金を含め、大きなお金のかかることはふたりだけで決めることが難しいかもしれません。そのようなときは専門家に相談をするのも1つの方法です。

1.お金について相談できる場所は意外とたくさんある

お金のことを相談できる専門家は意外と身の回りにいるものです。例えば、ファイナンシャルプランナーであれば、相談は有料ですが、細かい相談にも乗ってもらえるでしょう。

また、保険会社や銀行などの金融機関は、無料で生活まわりのお金の相談を受け付けている窓口や担当を用意していることが多いです。

2.結婚したら保険の見直しを

これまではそれぞれで収入を得て生活をしてきたふたりですが、結婚をきっかけにお互いのライフスタイルが変わるかもしれません。たとえば、どちらか片方が世帯収入の大半を賄っているときに大きな病気やけがなどをして働けなくなってしまった場合、なにも備えをしていないと通常の生活が送れない可能性があります。

結婚をきっかけにライフスタイルが変わったり、収入に大きな変化が生じたりしたときは、保険の検討や見直しのタイミングです。
詳しくは、「新婚カップル必見!FPおすすめの保険の選び方」をご覧ください。

まとめ

結婚費用の全国平均額は約415.7万円です。

まずは結婚式の予算をふたりで話し合い、どちらがどれくらい負担(貯蓄)をするのかを決めていきましょう。親から援助を受けられる可能性もありますが、あまりあてにし過ぎず、ふたりで準備する方法を考えることが大切です。
結婚後も、住宅購入や教育など大きなお金のかかる出来事が起こる可能性があります。大きなお金を用意するコツは、日ごろからふたりで話し合いながら計画的にお金を使い、長期で積立て貯蓄をしておくことです。

また、結婚すると夫婦のライフスタイルや収入状況に変化があることも多いので、保険の加入や見直しを検討することもおすすめします。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

ライター:竹国弘城(たけくに ひろき)
独立系FP、RAPPORT Consulting Office代表。証券会社、生損保代理店での勤務を経て独立。お金に関する相談や記事の執筆・監修を通じ、自分のお金の問題について自ら考え、行動できるようになってもらうためのサポートを行う。1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP®、証券外務員一種、宅地建物取引士

記事提供元:株式会社デジタルアイデンティティ