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結婚すると、結婚指輪や挙式、新婚旅行、新生活の準備などにお金がかかります。
そのため、結婚を考えているカップルの多くは貯蓄に励んでいますが、具体的にどのくらいのお金が必要なのか、いくら貯めたら結婚できるのか、悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
ゴールが見えないと貯蓄の計画・目標が立てにくくなりますので、あらかじめ結婚に必要な貯蓄額をチェックしておきましょう。
この記事では、結婚に必要な貯蓄額や、貯蓄計画の立て方について解説します。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
結婚にかかる費用は400万円以上！
結婚に向けて貯蓄を始めるにあたり、まず知っておきたいのは結婚にかかる具体的な費用です。
結婚情報誌ゼクシィでおなじみのリクルートマーケティングパートナーズが公開している「ゼクシィ結婚トレンド調査2020 首都圏」によると、結婚にかかる費用の平均額は約469万円です。
ここでいう「結婚費用」とは、結納にかかる費用から、婚約・結婚指輪代、挙式・披露宴代、新婚旅行の費用、新婚旅行のお土産代まで含まれたものです。
なお、約469万円は全国平均です。そのため、地域によっては平均額より上、または下になることもあります。
結婚費用の内訳や、それぞれの平均額については「結婚にかかる費用はいくら？内訳と準備の方法を解説」に詳しく掲載していますので、参考にしてください。
■結婚前までに必ず400万円を貯めないといけないの？
結婚するのに必要な費用の平均は約469万円ですが、必ずしも結婚までに400万円以上の大金を貯めなければいけないというわけではありません。
実際、結婚費用を貯めていた夫婦の貯蓄額は、「ゼクシィ結婚トレンド調査 2020 首都圏」で見ると全国平均で311.8万円と、結婚にかかった費用の平均額より100万円以上少なくなっています。
結婚にかかる費用は個人差が大きく、結納の有無や結婚式の規模、購入する指輪の種類、新婚旅行の行き先などによっては、400万円を下回ることもあります。
また、双方の親や親族から援助を受けるケースも多く、その金額の平均は192.4万円に上っています。
親や親族から約200万円の援助を受けられる場合、自分たちで貯める金額は200万円～300万円で済む計算になります。
また、ご祝儀制の披露宴におけるご祝儀総額の全国平均は約227万円です。 もし、親や親族からの援助とご祝儀の両方が得られるのであれば、ふたりの負担はぐっと軽くなるでしょう。
約400万円の貯蓄がないからといって悲観せず、ふたりにとって必要な支出を把握し、必要な結婚費用を貯めるにはどうすれば良いか、しっかり話し合うことが大切です。
結婚資金は「計画を立てる」ことが大切
結婚費用の内訳は多岐にわたりますが、なかでも大きな費用がかかるのは「結納」「婚約指輪」「結婚指輪」「結婚式・披露宴」「新婚旅行」の5つです。
結納から挙式までの期間には差がありますが、「ゼクシィ結婚トレンド調査2020 首都圏」によると、結納の実施時期の平均は挙式の7.2ヵ月前です。
現在は新型コロナウイルス感染症の影響により、挙式を先延ばしにするケースも増えていることから、結納～挙式までに1年以上かかる可能性もあります。
結納式の平均費用は22.7万円ですので、婚姻の時点で25万円程度の貯蓄があれば、結納式を執り行うことが可能です。
婚約指輪や結婚指輪、挙式費用なども同様で、他の費用とは支払いのタイミングが異なるので、一気に400万円以上のお金を用意する必要はありません。
いつまでに、どのくらいの費用を用意しておけば良いのかしっかり計画を立てておけば、一度にまとまったお金を用意できなくても、結婚にかかる費用のすべてを準備することができます。
以下では、いつまでに、どのくらいの費用を用意しておけば良いのかを、一覧にまとめました。
| 結婚費用の項目 | 支払い時期 | 平均費用 |
| 婚約指輪 | 挙式の10.8ヵ月前 | 35.7万円 |
| 結納 | 挙式の7.2ヵ月前 | 22.7万円 |
| 結婚指輪 | 挙式の7.1ヵ月前 | 25.1万円 |
| 新婚旅行 | 挙式の3ヵ月前～挙式直後 | 65.1万円 |
| 結婚式・披露宴 | 挙式の1～2週間前 | 362.3万円（自己負担額の平均169.9万円） |
出典：「ゼクシィ結婚トレンド調査2020 首都圏」
結婚費用の貯蓄計画の立て方と、立てた後は？
先に記載した表をもとに、結婚費用の貯蓄計画を立てるときのポイントを4つご紹介します。
1.現在の貯蓄額を把握する
まずは、現時点の二人の貯蓄額を正確に把握するところから始めましょう。
それぞれ通帳を持ち寄り、総額でいくらあるのか計算します。
投資をしているのであれば、金融資産についても把握しておきましょう。
2.いつまでに、いくら貯めるのか計画する
ふたりの貯蓄額などの資産がわかったら、いつまでにいくらくらい貯める必要があるのかを確認します。
どの項目にいくらかかるのか、この時点では詳しく算出することはできませんので、平均相場をベースにして考えると良いでしょう。
ふたりの貯蓄額は合算しても良いのですが、別々に出す場合は負担割合もしっかり決めておきます。
3.親からの援助の有無を確認する
結婚式にかかる費用について、親や親族から援助を受けられるかどうかは、貯蓄の目標額を大きく左右する重要な要素です。
「ゼクシィ結婚トレンド調査2020 首都圏」によると、結婚費用に関して親や親族からの援助が「あった」と回答した人は全体の7割強に上りますが、一方で「なかった」と回答している人も一定数存在します。
また、親・親族からの平均援助額は192.4万円ですが、あくまで平均ですので、実際にどのくらいの援助を受け取れるかは人によって異なります。
想定より多かった場合は問題ありませんが、総定額を下回っていた場合、貯蓄額がギリギリだと結婚費用が不足する恐れがあります。
お金の問題なので、双方の親に直接尋ねるのは気が引けるかもしれませんが、結婚の貯蓄計画を立てるうえで大きなウエイトを占める要素ですので、援助の有無や具体的な金額を提示してもらうことをおすすめします。
4.最終的な貯蓄の目標額を決める
自分たちの貯蓄額や、親からの援助額などをもとに、いつまでに・どのくらいのお金を貯めておくべきか、最終的な目標額を設定します。
貯蓄計画を立てたら、スケジュール表やスケジュールアプリなどを使って情報をまとめておくと、進捗状況がわかりやすくなります。
結婚後の計画も立てておくと◎
結婚後は、夫婦ふたりでの新生活がスタートします。
新しい生活は何かと物入りですので、結婚にかかる初期費用だけでなく、結婚後の生活に必要なお金も合わせて貯蓄しておくと、生活の基盤を整えやすくなります。
参考までに、結婚した夫婦を対象に実施した「新婚生活実態調査2020」によると、新婚生活開始にあたりインテリア・家具、家電製品のいずれか、または両方を購入した人の割合は66.8％で、購入金額の平均は59.0万円です。
人によっては車を購入したり、生命保険に加入したりする費用も必要になりますので、結婚費用同様、何に・どのくらいの費用がかかるのかを項目別に書き出していくと良いでしょう。
このタイミングで保険の見直しを行うのもおすすめです。現在お互いが保険に加入しているのであれば、内容の確認や受取人変更をしておきましょう。 加入していない場合には、パートナーのために保険の加入を検討しましょう。自分にはどんな保障が必要かわからない方は、フコク生命の「あなたにぴったりな保障がわかるシミュレーション」を試してみてください。
新婚生活にかかる費用について、いまいちイメージが湧きにくい場合や、実際の生活でやりくりがうまくいかないと感じた場合は、ファイナンシャルプランナーなど、お金のプロに相談することも検討しましょう。
周りの新婚カップル・友達に相談してみるのもおすすめです。
ファイナンシャルプランナーへの依頼は基本的に有料ですが、新婚生活の費用だけでなく、税金や保険についても相談できるため、お金に関するアドバイスをまとめて受けることができます。
その際、今後の生活や将来の目標などを箇条書きにしてまとめておくと、より具体的なアドバイスをもらえますので、夫婦ふたりで事前にしっかり話し合っておくことをおすすめします。
また、自治体によっては新婚生活を始めるため補助金・助成金がもらえることもあります。詳しくは「新婚カップルのための補助金・助成金一覧」で解説していますので、ぜひ参考にしてください。
まとめ
結婚には、結納の費用や婚約・結婚指輪の購入費、挙式・披露宴の費用、新婚旅行代など、さまざまなお金が必要になります。
総額は平均で400万円以上になりますが、親や親族の援助やご祝儀があれば自己負担分は軽減されますし、支払いの時期も項目ごとに異なりますので、400万円貯めなければ結婚できないわけではありません。結納や婚約指輪を省略する、披露宴を新婚旅行を兼ねて海外で行うなど、費用を節約するコツもあります。
いつまでに、どのくらいの費用を貯めれば良いのかきちんと把握できていれば、結婚の準備を進めつつ、必要な費用を貯蓄することができます。ふたりで話し合って計画的にお金を貯めていきましょう。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
記事提供元：株式会社ぱむ
