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40代は働き盛りの年代ではありますが、今後かかってくる子どもの教育費や、老後の生活費も視野に入れた資金形成への意識が強くなる方も多いのではないでしょうか。
この記事では40代の方へ向けて、「40代の平均貯金額」「40代以降に必要となるお金」「40代で貯金をする際のコツやポイント」「おすすめの貯金方法」などを解説します。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
40代の平均貯金額はいくら？
まずは、同世代の方が平均でどのくらい貯金をしているのか気になるところです。金融広報中央委員会が毎年おこなっている「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」のデータから、40代の全世帯における平均預貯金額を見てみましょう。
【表1】40代の平均預貯金額（全世帯）[参考1]
| 平均預貯金額（金融資産非保有者を含む） | 総金融資産保有額 （預貯金を含む） | 金融資産非保有率 | |
参考1：金融広報中央委員会「「（参考）家計の金融行動に関する世論調査[総世帯]令和4年」各種分類別データ（令和4年）」
40代の全世帯における平均預貯金額は331万円、預貯金を含んだ金融資産の全保有額の平均値は785万円、中央値は200万円です。また、金融資産を保有している世帯が全体の約7割を占めていること、40代の約3割の方が貯金なしという状態であることがわかります。
ちなみにこの場合の「金融資産」とは、預貯金・生命保険・個人年金保険・株式・財形貯蓄など運用や将来のために蓄えている部分のことを指します（土地・不動産・日常的に出し入れしている預貯金などは除く）。[参考2]
そして、ここで注意したいのが「平均値」と「中央値」の違いです。双方の差が大きいのは、次のような理由によるものです。
- 平均値…合計金額を人数でシンプルに割った金額
- 中央値…全体を順に並べたときに真ん中にくる世帯の金融資産保有額
平均値は、高額資産を保有している世帯がいれば上がってしまう性質を持っています。対する中央値は、総世帯の実感により近い値となるとされています。つまり、平均値と中央値がある場合には「中央値」を実際の金額と捉えるのがベストです。[参考3]
つまり、「40代の全世帯における預貯金を含んだ金融資産額の平均は約200万円」であると考えられます。
参考2：金融広報中央委員会「「家計の金融行動に関する世論調査2022年」（単身世帯調査）」p3
参考3：金融広報中央委員会「「家計の金融行動に関する世論調査2022年」（二人以上世帯調査）」p13
1. 夫婦世帯の平均貯金額
では、40代で夫婦など二人以上の世帯では、どのくらいの平均貯金額となっているのでしょうか。
【表2】40代の平均預貯金額（二人以上世帯）[参考4]
| 平均預貯金額（金融資産非保有者を含む） | 総金融資産保有額 （預貯金を含む） | 金融資産非保有率 | |
40代の二人以上世帯における平均預貯金額は356万円です。預貯金に生命保険や個人年金保険、株式や財形貯蓄など他の金融資産も入れた平均に近い値は約250万円です。
金融資産を保有している世帯は約7.4割と、全世帯よりも若干高くなっていますが、それでも「40代の二人以上世帯の2.6割は貯金なし」という状態であることがわかります。
参考4：金融広報中央委員会「「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和４年）各種分類別データ（令和4年）」
2. 単身世帯の平均貯金額
次に、40代の単身世帯の平均貯金額を見てみましょう。
【表3】40代の平均預貯金額（単身世帯）[参考5]
| 平均預貯金額（金融資産非保有者を含む） | 総金融資産保有額 （預貯金を含む） | 金融資産非保有率 | |
40代の単身世帯では平均預貯金額が250万円であり、全世帯・二人以上世帯と比べて低い額となっています。また、他の金融資産も入れた全保有額の平均に近い値は「約53万円」と非常に低く、「40代の単身世帯の約3.6割は貯金なし」という厳しい状況です。
参考5：金融広報中央委員会「「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯] （令和4年）各種分類別データ（令和4年）」
3. 年収別の平均貯金額
こちらでは、40代における年収別の平均貯金額（二人以上世帯、単身世帯）を見てみましょう。
【表4】40代二人以上世帯の平均貯金額（年収別）
| 二人以上世帯[参考6] | 単身世帯[参考7] | |||||
年収の高さに比例して、金融資産保有率や貯金額も上がる傾向にあるようです。
40代の平均給与は男性で607万円、女性で326万円（2021年国税庁調べ）となっています。その辺りの平均貯金額を見ると、二人以上世帯の平均貯金額は単身世帯の約3倍となっており、貯金への意識が高いという様子が伺えます。[参考8]
参考6：金融広報中央委員会「「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯]（令和4年） 」設問間クロス集計（令和4年）」
参考7：金融広報中央委員会「「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯] （令和4年） 」設問間クロス集計（令和4年）」
参考8：国税庁「民間給与実態統計調査-調査結果報告-令和4年9月」p21
40代以降必要になるお金
ライフスタイルにもよりますが、40代ではおおよそ次のような項目にかかる費用を準備しておく必要があります。
- 子どもにかけるお金
- 家にかかるお金
- 介護にかかる費用
- 老後の生活資金
- 葬式費用
では、1つずつ見ていきましょう。
1. 子どもの養育費・教育費
子育てにかかる費用は、食費・生活費・医療費といった養育費と、授業料・塾代・入学金などの教育費に大きく分けられます。子ども一人あたりの養育費と教育費は次のとおりです（内閣府、日本学生支援機構、文部科学省、日本政策金融公庫調べ）。
【表5】子ども一人あたりにかかる養育費[参考9]
| 養育費（年間） | 必要年数 | 合計 | |
| 未就園児 | 約81万円 | 3年 | 約243万円 |
| 保育所・幼稚園児 | 約114万円 | 3年 | 約342万円 |
| 小学生 | 約84万円 | 6年 | 約504万円 |
| 中学生 | 約97万円 | 3年 | 約291万円 |
| 高校生※ | 約97万円 | 3年 | 約291万円 |
| 大学生[参考10] | 約70万円 | 4年 | 約280万円 |
| 総合計 | 約1,951万円 |
※ 高校生の統計がないため中学生の数値を使用
【表6】子ども一人あたりにかかる教育費
| 私立 | 国公立 | |
| 幼稚園（3年間） | 31万円 | 17万円 |
| 小学校（6年間） | 167万円 | 35万円 |
| 中学校（3年間） | 144万円 | 54万円 |
| 高校（3年間）[参考11] | 105万円 | 51万円 |
| 大学（入学金＋4年間）[参考12] | 462万円 | 248万円 |
| 総合計 | 約909万円 | 約405万円 |
40代では子どもが幼稚園や小学生など、まだ小さいという方も多いかもしれません。もし中学受験を考えている場合には、塾代や私立中学の学費を今から準備していく必要があります。また、高校・大学と進学するにつれて大きな出費が発生することになります。高校や大学にかかる教育費は、私立・国公立、文系・理系、自宅・自宅外通学など、どのような進学となるのかによってかかる総額が変わってきます。
そのため、子どもの養育費や教育費については、できるだけ早めに準備していくことをおすすめします。子どもの養育費・教育費をおおよそ試算してみたい方は「教育資金シミュレーション」もお試しください。
参考9：内閣府「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」P29,32～33
参考10：独立行政法人 日本学生支援機構「平成30年度学生生活調査結果」全体版p4
参考11：文部科学省「令和3年度子供の学習費調査」2.調査結果の概要p1 表１
参考12：私立大学の学費: 文部科学省「私立大学等の令和元年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」
国公立大学の学費: 文部科学省「私立大学等の令和元年度入学者に係る学生納付金等調査結果について （参考2）国公私立大学の授業料等の推移」
2. 家の購入費用・維持費用
収入も安定している可能性が高い40代では、すでに家を購入していたり、家探しをしていたりという方も多いのではないでしょうか。
住宅金融公庫の調査データによると、2022年度における住宅購入価格の平均は、マンション4,848万円、土地付注文住宅4,694万円、建売住宅3,719万円、注文住宅3,717万円、中古マンション3,157万円、中古戸建では2,704万円となっています。[参考13]ちなみに住宅ローンの頭金の目安は、購入費用のうち約2割です。
すでにマイホームを購入している方は、毎月の住宅ローンの返済はもちろん、外壁や給湯器交換など、経年劣化による家や設備のメンテナンス費用についても、コツコツと準備しておく必要があります。
参考13：住宅金融公庫「2022年度 フラット３５利用者調査」p10
家の購入・維持費用について詳しく知りたい方は「老後に住むならマンション？戸建て？」についてもご覧ください。
3. 介護の費用
日本では、万一病気になり介護が必要となった場合、40歳以上であれば公的介護保険の保障により自己負担額を抑えることができますが、利用限度額を超えた部分は自己負担となります。
生命保険文化センターの調査データによると、月々にかかる介護費用の平均は在宅で4.8万円、施設では12.2万円、住宅改造や介護用ベッドの導入費など一時的に必要となる費用は平均で74万円となっています。また、介護期間は平均で5年1ヵ月であり、4年超となるケースは約5割にものぼります。[参考14]
40代は体の不調を感じ始める年代でもあります。仕事上で大きな責任をともなうことも増え、子育てにも力を入れる時期でもあることから、ストレスを抱えてしまうことも1つの要因でしょう。生活費や子どもの教育費、住宅ローン返済なども考えれば、一家の大黒柱に万一のことがあった場合の介護費用についても準備しておくと安心です。
参考14：生命保険文化センター「介護にはどれくらいの費用・期間がかかる？」
介護の費用について詳しく知りたい方は「介護費用はいくら必要？民間の介護年金保険は必要なのか」についてもご覧ください。
4. 老後の費用
「老後2,000万円問題」が広く浸透している現在、「老後資金は公的年金だけでは足りないのでは？」と不安を抱えている方も多いでしょう。
日本年金機構、総務省統計局によると、老後に受け取れる公的年金受給額（月額）や1ヵ月の平均消費支出は次のとおりです。
| 夫婦ふたり世帯 | 単身世帯 （国民年金の場合） | |
| 月額公的年金受給額 （令和5年4月～） [参考15] | 22万4,482円 | 6万6,250円 |
| 1ヵ月の平均消費支出[参考16] | 29万865円 | 16万1,753円 |
| 老後に不足する生活費（月額） | 約6万6,000円 | 約9万6,000円 |
老後生活の質を落とさずに過ごすことを希望される場合は、公的年金額では足りない部分は自分で準備していく必要があります。老後資金を貯める場合、できるだけ早めに始めるのがベストです。少額であってもコツコツと続けていくことで、長期間の運用が可能となります。
老後の費用について詳しく知りたい方は「老後資金はいくら必要？年金だけでは足りない？金額の目安や備える方法について」についてもご覧ください。
参考15：日本年金機構「令和5年4月分からの年金額等について」
参考16：総務省「2022年（令和４年）家計の概要」p1夫婦二人以上世帯、p14 (2)単身世帯
5. 葬式費用
世代を問わず必要になるかもしれないのが葬式費用です。
お葬式の規模や地域によっても大きく異なりますが、一般的には100万円くらいかかると考えておきましょう。[参考17]
自分の葬式費用については、生命保険（終身保険など）で備えている方も多いです。
参考17：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」
40代になって貯金するためのコツやポイント
貯金を始めるタイミングとして、40代でも決して遅くはありません。思い立ったときが絶好のタイミングだといえます。
こちらでは、40代の方におすすめの貯金をしていくコツやポイントを5つご紹介します。
1. 現状の収支を把握する
まずは現在の収支を把握することが大切です。特に現在貯金がゼロの方は、毎月の収入に対して支出はどのくらいなのか確認することで、貯金に回せる金額もはっきりします。
スマホアプリやExcelなどを利用すれば、負担なく家計簿をつけていくことが可能です。無駄遣いをしている部分も明確になりますので、便利なツールを利用して、少しずつ節約しながら貯金に回す金額を増やしていきましょう。
2. 目標を設定する
40代以降に必要となるお金を試算しておくことはもちろんですが、初めから大きな金額を目標に設定すると、これまで貯金を意識してこなかった方の場合は特に、途中で挫折してしまう可能性が高いでしょう。そこでおすすめなのが、小さな目標を設定して達成感を重ねていくことです。
小さな目標でも達成感は得られますし、続けていくことで、チリも積もれば山となります。まずは5万円、10万円などあまり大きくない金額を目標に設定して、貯金を始めてみてはいかがでしょうか。
3. 将来のリスクを把握しておく
40代以降は、体調不良や病気などになりやすい年代へ入っていきます。今後起こり得るリスクや、万一の際に備えて、必要な準備は何か考えておくことが大切です。
一家の大黒柱に万一のことが発生した場合に備えたい方は「万一のリスクと公的保障」をご覧ください。また、老後資金についても公的年金でどのくらい受け取れるのかなど詳しく知りたい方は「セカンドライフを考えるとき」や「老後の生活資金不足のリスク」などを参考にしてください。
4. 無理して貯金をしようとしない
貯金に回す金額を増やすために、趣味や習い事、レジャー費などを大きく削ってしまうとストレスが溜まる可能性が高いです。このように無理をして貯金をしようとすると、反動で無駄遣いに走ってしまうこともあるので注意しましょう。
これらの費用は精神衛生の上でも必要な経費だといえます。ある程度予算を組んでおき、その範囲内で使うようにすれば無駄遣いは防げます。
5. 今後のライフプランを立てておく
ライフプランとは「人生の設計書」のことです。人生には、就職・結婚・出産・子供の進学・マイホーム購入・退職・親の介護の始まりなど、さまざまなイベントや節目がやってきます。
時には大きな資金が必要となることもありますので、自分のライフプランを立てて、必要となる資金を予測しておくことが大切です。
ライフプランの立て方について詳しく知りたい方は「ライフプラン表の作り方やメリット、注意点について紹介」をご覧ください。
40代から貯金する方法
こちらでは、40代から始めるのにおすすめの貯金方法を6つご紹介します。
1. 固定費を見直す
「家計簿をつけてもどの支出を減らせば良いのかわからない」という方は、住居費（家賃、住宅ローンなど）・通信費・水道光熱費・保険料といった「固定費」に注目してみましょう。
固定費の節約は一見難しいように感じますが、例えば次のような方法があります。
- 毎月の携帯代（通信費）を大手キャリアから格安SIMへ乗り換える
- 使っていない家電の電源をオフにして待機電力を減らす
- 利用頻度が低いサブスクは解約する
固定費の見直しは、数ヵ月ではそれほど大きな差はなくても、1年間で見ると大きな節約効果が見られる項目だといえます。
固定費を含めた家計簿の付け方をさらに知りたい方は「家計簿に必要な項目とは？家計簿をつける際のポイントなども徹底解説！」をご覧ください。
2. NISA・新NISA・つみたてNISA
国の投資用税制優遇制度である「NISA」を利用して資金を増やしていく方法です。
NISAは、一定の金額内であれば株式や投資信託などの金融商品から得られる利益が非課税になるという少額投資非課税制度です。[参考18]
これまで「一般NISA」「つみたてNISA」、子ども向けの「ジュニアNISA」など3種類のみでしたが、2024年以降には非課税保有期間が無期限となる「新NISA」も導入される予定です。[参考19]
参考18： 金融庁「NISAとは？」
参考19：金融庁「新しいNISA」
NISAについての情報は「【NISA】47都道府県、NISAを活用しているのはどこ？月々の掛金は？」も参考にしてください。
3. iDeCo
私的年金制度である「iDeCo」を利用した資金形成もおすすめです。
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、自分で決めた金額を積み立てて運用していく形になり、掛金が全額所得控除の対象となること、運用益は非課税になること、受給年齢時に受け取る際には所得控除が受けられる、といったメリットがあります。[参考20]
また、iDeCoでは原則として60歳になるまで資産を引き出すことができないため、強制的にお金を貯めていくことが可能です。[参考21]
iDeCoについて、ご自身の住んでいる地域における平均掛金を知りたい方は「【iDeCo】47都道府県、iDeCoを活用しているのはどこ？月々の掛金は？」をご覧ください。
参考20・参考21：国民年金基金連合会「iDeCo公式サイト」
4. 投資信託
投資信託は「投資家から集めた資金を専門家が株式などに投資し、運用した成果が各投資家へ還元される」という金融商品です。
投資運用のプロが投資先を選定し、運用しますので、投資の初心者でも挑戦しやすいのがメリットだといえます。元本保証がないというデメリットもありますが、40代から始めるのであれば、老後までの間に長期運用ができますので、リスクを抑えられ、結果的にプラスになる可能性が高いともいえます。
5. 副業
本業の他に副業での収入もあれば、貯金に回せる金額が増えるだけでなく、投資に回して運用利益で資金を増やせる可能性が広がります。
初期投資がかからない副業としては、ブログを使った情報発信系のアフェリエイト、クラウドソーシング系のライティングや事務作業、テストの添削などさまざまあります。国家資格所有など特技があれば高い単価の依頼につながりますので、副業のために資格を取得するのも良いでしょう。
6. 保険を見直す
実は、保険も固定費の1つです。同じ保障内容やサービスでも保険会社によって保険料は異なりますので、必要十分な保障を得られて保険料を抑えられる保険商品へ乗り換えるほうが良いケースもあります。また、養老保険や学資保険、個人年金保険など貯蓄型の保険では、払い込んだ以上の金額を受け取れる可能性がある商品もあります。
特に結婚や出産など人生の節目では、加入中の保険全般を見直してみることをおすすめします。
保険の見直しを検討する際は、こちらも参考にどうぞ。
「特約組立型総合保険 未来のとびら」
「個年金保険 みらいプラス」
まとめ
40代は働き盛りでありながら子育てにも忙しく、マイホーム購入などのイベントを経験する年代です。また、多忙により体調不良を感じ始める方も多いのが40代の特徴だといえます。
万一の際に家族がお金に困らないためにも、老後の生活資金不足で自分が困らないためにも、できる方法から貯金や資金運用を始めていきましょう。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
記事提供元：株式会社デジタルアイデンティティ
