老後に住むならマンション?戸建て?

老後に住むならマンション?戸建て?

近年、シニア世代の間で「自分らしい最期を迎える」ための終活が活発化しています。

終の棲家探しもその1つですが、老後に住むなら戸建てが良いのか、はたまたマンションのほうが良いのか、頭を悩ませてしまうところです。

最後の家探しで後悔しないよう、戸建てとマンションのどちらを選ぶべきなのか、事前にじっくり比較検討することが大切です。

この記事では、老後の住まいとして戸建てとマンションのどちらを選んだら良いのかや、終の棲家探しで気を付けたいポイントについて解説します。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

老後は住まいを選びなおすタイミング

シニア世代になると、子どもが成人して独立したり、自身が定年退職を迎えたりして、それまでとはライフスタイルが大きく変化します。

例えば4LDKの住まいは、両親+子ども2人のファミリー世帯にはちょうど良いサイズですが、子どもがいなくなると使わない部屋を持て余してしまいがちです。

空き部屋が多いと日々の掃除にも手間がかかるほか、部屋から部屋への移動も大変になり、足腰が弱ってくるシニア世代は不便を強いられることもあります。

また、早いうちから住宅を取得した方は、住まいの経年劣化が目立ち始める時期でもあります。

部分的な改修・修繕なら小規模なリフォームで対応できますが、屋根や外壁などの傷みや劣化が進んでいる場合、大規模なリノベーションが必要になることもあります。

リフォームやリノベーションは規模が大きくなるほど、建て替えに近い費用がかかりますので、「今の住まいを直すか、住み替えるか」について考えなければなりません。

ライフステージの変化と、住まいの劣化という二つの要素が重なりやすいシニア世代は、現在の住まいの見直しを迫られる節目の時期の時期と言えます。

実際、国土交通省の「平成30年度 住宅市場動向調査」によると、シニア世代が住み替えを行う割合は高く、注文住宅は全体の約8割、分譲マンションや中古マンションは全体の約7割を50代以降が占めています。

老後に住むなら戸建て・マンションどちらがいい?

住宅の種類は大きく分けて「戸建て」と「マンション」の2つに分類されますが、それぞれ特徴やメリット・デメリットに違いがあります。

ここでは、老後の住まいという観点から、戸建てとマンションのメリット・デメリットをまとめました。

戸建てのメリット

老後に戸建てに住むことの主なメリットを4つご紹介します。

1.自由にリフォームできる

戸建ての場合、土地・建物・附属設備のすべてが所有者のものなので、アレンジやリフォームを加えるのに他人の許可は必要ありません。

気になるところがあれば、好きなときにリフォームや改修工事を行えるので、自分にぴったりの住まいを作り上げることができます。

2.土地を資産として保有できる

戸建ての場合、建物だけでなく、その土地も自分のものとして所有するケースが多くあります。

建物を壊したとしても土地は再利用できるので、子どもや孫に資産を遺すことが可能です。

3.共益費・管理費が不要

マンションの場合、賃貸・分譲にかかわらず、毎月一定の共益費や管理費を負担することになります。

戸建てのメンテナンスや改修費はすべて自分で行うので、第三者に共益費や管理費を支払う必要はありません。

4.庭づくりやペットの飼育が可能

マンションの場合、2階以上の方は庭を保有できませんし、ペット可の物件以外で犬や猫などを飼うことは禁じられています。

戸建てなら、庭でガーデニングを楽しんだり、室内または屋外でペットを飼育したりすることも可能です。

戸建てのデメリット

老後に戸建てに住むことのデメリットを2つご紹介します。

1.メンテナンス費用はすべて自費

戸建ては共益費や管理費がかからないぶん、リフォームや修繕にかかる費用はすべて自己負担となります。

特に大規模なリフォームを行う場合、多額の費用がかかりますので、計画的に資金を貯めておかなければなりません。

2.周辺に商業施設や公的施設が少ない

住宅地の場合、周囲は住居が密集しているため、商業施設や病院などの公的施設から距離が離れているケースが多々見られます。

老後は通院する頻度が高くなりやすいので、日常生活で不便を強いられる可能性が考えられます駅やバス停の近くなど、自宅から公的施設までの交通手段がある場所を検討するのがおすすめです。

マンションのメリット

老後に分譲マンションや賃貸マンションに住むメリットを4つご紹介します。

1.生活利便性が高い

マンションは駅や商業施設などの近くに建てられる場合が多いため、車を所有していなくても不便のない生活を送りやすいです。

高層マンションの場合はエレベーターもついているので、階段の上り下りに苦労することもありません。

2.共有部分は管理会社がメンテナンスしてくれる

エントランスや通路、駐車場などの共有部分はマンションの管理会社が清掃やメンテナンスを行ってくれます。

所有者は自身の専有部分のみお手入れすれば良いので、メンテナンスの手間を省けます。

3.セキュリティがしっかりしている

セキュリティシステムが導入されているマンションを選べば、オートロックや防犯カメラ等が完備され不審者の侵入や空き巣被害の対策がしっかりしているため、安心して生活できます。

4.資産価値が下がりにくい

交通アクセスの良いマンションを選べば、需要が高いため資産価値が下がりにくい傾向にあります。

自身が介護施設に入居する場合や、子どもに資産として遺す場合も、良い条件で売却しやすいところが利点です。

マンションのデメリット

ここでは、老後にマンションに住むことのデメリットを3つご紹介します。

1.リフォームが制限される場合がある

分譲マンションの場合、外壁や廊下といった共有部分は勝手にリフォームすることができません。

専有部分はリフォーム可能ですが、マンション管理規約によっては内容に制限が設けられている場合があります。

2.生活音が気になりやすい

マンションでは、上下左右の階に住民がいるので、周囲の生活音が気になることがあります。

特に戸建てからマンションに住み替えた場合はストレスを感じやすいので要注意です。

3.共益費・管理費が必要

マンションの場合は賃貸・分譲問わず、毎月一定の共益費や管理費を負担することになります。

分譲の場合は、築年数が経ってくると、大幅修繕のために毎月の負担額が増したり、修繕費としてまとまったお金を払ったりというケースもあります。
マンションを購入した場合は、あらかじめ家計の中で修繕費の積み立てをしておくことをおすすめします。

老後に新居を購入するときに気を付けたいポイント

戸建て・マンションを問わず、老後に新居を購入するときに気を付けたいポイントを3つご紹介します。

1.ローン残債分は一括払いする必要がある

住宅ローンが残っている状態で現在の住まいを処分するには、ローン残債分を一括返済し、抵当権を抹消する必要があります。

住まいの売却額だけでカバーできるなら問題ありませんが、ローン残債分に届かなかった場合、別の方法で資金を工面しなければならないので要注意です。

2.ローン返済期間の設定に注意

多くの住宅ローンでは、完済時の年齢上限を70歳~80歳に設定しています。

50代を過ぎて住宅ローンを組んだ場合、商品によっては20年足らずで完済しなければなりません。

将来的に子どもへ相続させる場合、二世代にわたってローンを返済する親子リレーローンを組むという方法もありますが、子どもに返済の負担がかかってしまいます。

ローンを利用する場合は、夫婦や親子でよく話し合い、慎重に返済期間を設定しましょう。

3.街の環境も要チェック

足腰が弱くなる老後は、移動範囲が狭くなりがちなので、高齢者にとって住みやすい街かどうかも事前にチェックしておくことが大切です。

近隣に駅や商業施設、病院はあるかどうか。車の往来は激しくないか。治安は良いかなど、老後に適した住環境を備えているかどうかをあらかじめ下調べしておきましょう。

老後の計画をあらためて設計しよう

終の棲家を取得するにあたって新たにローンを組む場合、それまでの生活から支出や資産が大きく変化します。

住み替え前と同じ水準で生活していると、お金が不足してしまうおそれがありますので、あらためて固定費や保険などの支出を見直すことをおすすめします。

特に生命保険料は固定費の多くを占めやすく、保障と支出のバランスを見直すことで、家計の負担が軽くなるかもしれません。
フコク生命では、お客さまの多様なニーズやライフスタイルに対応するため、さまざまな保険商品・プランをご用意しています。 専任のお客さまアドバイザーが、お客さま一人ひとりのご要望やニーズに沿って的確なアドバイスを提供しますので、保険の見直しをお考えの方はお気軽にご相談ください。

まとめ

シニア世代は、子どもの独立や定年退職、住居の経年劣化などにより、住まいの見直しに直面しやすい時期でもあります。

戸建てとマンションにはそれぞれメリット・デメリットがありますので、自分たちのニーズやライフスタイル、予算などを踏まえたうえで、どちらを選ぶべきか慎重に検討しましょう。

住宅ローンを組んで新居を取得する場合は、あわせて固定費や保険の見直しを行い、無理のない返済計画を建てることが大切です。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

記事提供元:株式会社ぱむ