20代夫婦に保険は必要ない?!生命保険の選び方とは

20代夫婦に保険は必要ない?!生命保険の選び方とは

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結婚を機に保険への加入を考える方は多いですが、夫婦ともに20代と若い場合、「まだ若いから必要ないかも…」と悩む方も多いでしょう。

確かに20代は中高年やシニア世代に比べると、死亡や疾病のリスクは少ないですが、若くても疾病やケガのリスクはゼロではありません。

将来生まれてくる子どものことも考えると、20代でも将来のリスクに備えておくことは大切です。

この記事では、20代夫婦に必要な保障や、20代から保険に入るメリット、20代夫婦の保険加入状況や優先すべき保障について解説します。

*本記事では、一般的な例を記載しています。本記事で言及している保険商品・保障内容等について、当社では取り扱いの無い場合がございます。

20代夫婦に必要な保障は?まずは状況を整理しよう

将来子どもを考えている、あるいは子どもが小さい場合は、早い段階から育児費用について見通しを立てておきましょう。育児にかかる費用は、子どもの年齢が上がるごとにどんどん大きくなります。[注1]

子どもの年齢が上がると食べる量が多くなりますし、交通費やレジャー代は子ども料金から大人料金に変化していきます。入園や入学のために制服やカバン等を揃えたり、塾や習い事代が増えたりもします。

例えば、47lifeが実施した調査によると、小学校入学費用の全国平均は94,914円※1、大学入学試験にかかる費用は全国平均16.3万円※2でした。

※1 【入学シーズン】47都道府県、小学校入学にかかった費用はいくら?
※2 【受験シーズン到来】大学入学試験いくつ受ける?いくらかける?

このように、子どもが大きくなると教育費や生活費がかさんで貯蓄が難しくなりますので、20代のうちからお金を貯めておくと、その後の生活がぐっと楽になります。

ただ、途中で病気やケガをしてしまうと、入院費や手術費がかさんだり、働けない間に収入が減ったりするおそれがあります。

場合によってはコツコツ蓄えてきた貯蓄を切り崩すこともあるでしょう

せっかくの貯蓄を減らしてしまうことのないよう、お金の貯め時である20代のうちに保険への加入を検討してみてはいかがでしょうか。

なお、保険と一言にいっても、保障内容や保険料は商品ごとに大きく異なります。

まずは現在の収入や貯蓄額、月々の生活費を洗い出すと共に、マイホームや子どもの教育費など、今後必要になってくるお金も大まかに把握した上で、加入する保険やプランを決めましょう。

20代から保険に入るメリット

収入の少ない20代のうちから保険に加入するのは、家計的に厳しい部分がありますが、一方でそれを補うメリットもたくさんあります。

ここでは、20代から保険に入る主なメリットと、それぞれに適した保険の種類をご紹介します。

1.加入できる保険の選択肢が多い

中高年以降になると、持病や以前かかったことのある病気(既往症)が増える傾向にあるため、加入できる保険の選択肢が少なくなる可能性があります。

持病や既往症がある人でも加入できる保険はありますが、その持病に対する保障を得られない、通常の保険よりも保険料が割高になる、加入した後でも保障を受けることができない期間(免責期間)が長いなど、さまざまな制約がかかるケースがほとんどです。

健康で既往歴が少ない傾向にある20代なら、ほぼ制約なしで保険に加入できるので、数ある商品の中から自分にぴったりの保険を選ぶことができます。

ひとつの保険でさまざまな保障を確保したい場合は、死亡や入院、通院、身体障がいなどさまざまなリスクに備えられる複合型(総合)保障タイプの保険を選ぶという方法もあります。

2.保険料が安い

保険料は一般的に、死亡や病気・ケガのリスクをもとに算定されています。

死亡率は年齢に比例して高くなりますので、同じ保障内容でも、20代と40代では月々の保険料が異なります。[参考2]

契約期間中の保険料は、更新するまで一律で変わりませんので、たとえば20代のうちに20年定期の保険に加入すれば、30代や40代で同じ保険に加入する場合に比べると、月々の保険料を安く抑えられます。

終身保険なら、20代の安い保険料のまま、一生涯にわたって保障を確保することも可能です。

より保険料を安く抑えたい場合は、必要な保障だけを組み立てて加入できる自由度の高い保険を選ぶと、無駄のないスマートな保障を確保できます。

参考2:総務省統計局「保険料の算定

将来のための貯蓄にも効果がある

保険の中には、万が一のリスクに備えつつ、将来のための資産形成にも役立つ商品があります。

たとえば、子どもの教育資金と保護者の万一に備えられる学資保険や、老後に一時払いまたは毎月定額の年金を受け取れる個人年金保険などは、貯蓄性の高い保険として知られています。

途中で解約した場合、元本割れしてしまうリスクがあるものの、積み立てたお金を将来受け取れば、子どもの学費や老後の資産づくりなどに活用できるのが利点です。

20代夫婦の保険加入状況

20代夫婦こそ保険への加入を検討した方が良いと説明しましたが、実際に20代で保険に加入している人はどのくらいいるのでしょうか?

公益財団法人 生命保険文化センターが実施した2021年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、29歳以下の夫婦の生命保険加入率は、「世帯主・配偶者ともに加入」が最多で54.5%、「世帯主のみ加入」が7.8%、「配偶者のみ加入」が2.1%という結果になっています。[参考3]

他の年代(30~70代)では世帯主・配偶者ともに加入している世帯が7~8割を超えていることを考えると、加入率はやや低い傾向にありますが、20代夫婦の半数以上が何らかの生命保険に加入していることがわかります。

参考3:公益財団法人 生命保険文化センター「2021年度 生命保険に関する全国実態調査」p14

20代夫婦の年間払込保険料

保険会社に支払う保険料額は商品やプランによって異なりますが、生命保険文化センターの調査によると、20代男性の年間払込保険料額の平均は14.7万円、20代女性は11.4万円となっています。[参考4]

30代男性では23.5万円、50代男性では20代男性のおよそ2倍にあたる29.3万円なので、若いうちに保険に加入すると保険料の負担を抑えられる可能性があることがわかります。

一方、女性の方も30代では15.1万円、50代では20.6万円に達しており、20代との間には大きな差が生じています。

男女ともに、月々の保険料に換算すると、およそ1万円前後の負担となります。

夫婦2人で保険に加入した場合は月々2万円ほどの出費になりますので、「もっと貯蓄に回したい」という場合は、どの保障を優先的に付加するのか、夫婦で話し合って選ぶことが大切です。

保険料を含む新婚夫婦の生活費の理想やバランスについて、くわしくは「新婚夫婦の生活費、どれくらいが理想?平均は?」でご紹介しています。

参考4:公益財団法人 生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」p188

20代夫婦が優先すべき保障は?

20代夫婦が保険に加入するときは保障に優先順位をつけるべきと説明しましたが、共働き夫婦の場合と、片働きの夫婦では、優先すべき保障が異なります。

共働き夫婦の場合

共働き夫婦の場合、どちらか片方が働けなくなっても、もう片方の収入があります。収入比は各家庭によってさまざまで、夫あるいは妻が主たる生計者であることもあれば、半分半分のこともあるでしょう。

ただ、共働き前提の生活を送っていると、片方の収入がなくなったときに赤字家計に陥ってしまいます。

そのため、共働き夫婦の場合は、現在の生活費や、貯蓄に回している金額、それぞれの収入などを正確に洗い出した上で、不足分を補える程度の保障を確保することが大切です。

夫あるいは妻が主な収入を得ているのであれば、保障を厚くする必要があるかもしれません。また、家事や育児を主に担っている夫あるいは妻に万一のことがあれば、家事や育児の負担がもう一方にかかります。

半分半分の家庭は、どちらかに万一があれば収入が半分になりますし、片方が担っていた家事育児の負担がのしかかります。医療費だけでなく、収入減や家事育児の負担なども考慮し、これらをカバーできる保障を考えましょう。

病気・ケガをした場合に役立つ医療保険はもちろんですが、減少する収入をカバーするための就業不能保険にも加入しておくと、働けない間の生活費を補填することができます。

片働き夫婦の場合

一方、片働き夫婦の場合、主たる生計者が病気・ケガで働けなくなると収入が途絶えてしまいますので、医療保障と就業不能保障はしっかり備えておきましょう。

主たる生計者が働けなくなると、収入が減ってしまうのは想像できます。さらに、入院生活などを支えるパートナーが通院につきそったり、入院時の日用品を購入したりする費用がかかるかもしれません。

また、パートナーである専業主婦(主夫)が家事・育児を担っている場合、その専業主婦(主夫)が病気やケガで入院すると子どもの預かり費用や家事代行費用などで出費がかさむ可能性があります。

専業主婦(主夫)の通院や子どもの送り迎え等で会社を遅刻早退したり、残業代が減ったりすると、収入が減る可能性があります。自営業なら店を閉めることもあるでしょう。

収入自体に影響はなくても、出費が増えると家計が苦しくなりますので、専業主婦(主夫)の方は医療保険を優先的に確保することをおすすめします。

専業主婦(主夫)の保険の必要性について、くわしくは「専業主婦(主夫)に保険はいらない?みんなの加入状況や保障額から解説」で紹介しています。

このように、各家庭で万一に備えるべき保障が違うので、迷ったら専門家に相談してみましょう。

保険が必要かどうかを考えるにあたり、公的保障も理解しておきましょう。例えば、働けなくなったら「傷病手当金」「障害年金」などが受け取れます。

フコク生命の就業不能保険「はたらくささえプラス」特設ページでは、働けなくなったときの不足金額を簡単にシミュレーションでき、公的保障金額の目安が分かります。ぜひ参考にしてみてください。

まとめ

子どもがいないorまだ小さい20代夫婦は、子どもにそれほどお金がかからない時期なので、マイホームや教育資金を貯めるチャンスです。

しかし、せっかくお金を貯めても、病気やケガで入院すると治療費や生活費がかさみ、貯蓄が目減りしてしまう可能性があります。

将来必要なお金をしっかりキープするためにも、必要な保障を備えた医療保険や生命保険に加入し、もしもの時に備えておきましょう。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

記事提供元:株式会社ぱむ