プロポーズ前に知っておきたい結婚式までの流れ！かかる費用はいくら？

結婚を申し込むときは、プロポーズが成功するかどうかで頭がいっぱいになりがちですが、成功した後にも、やるべきことや考えなければならないことがたくさんあります。

結婚が決まってから慌てることのないよう、あらかじめプロポーズから結婚までのおおまかな流れを把握しておきましょう。

この記事では、プロポーズ前に知っておきたい結婚式までの流れや、必要な費用の目安について解説します。指輪やイベントの考え方はカップルによって異なりますので、あくまで「モデルコース」として、参考にしてみてください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

いよいよプロポーズ…の前に今後の流れを整理しよう

結婚が決まると、両家への報告や挨拶から始まり、婚約指輪の購入や結納、結婚式の準備、婚姻届の提出、新居探しなど、やるべきことが山積みになります。

なかには同時進行しなければならないものも多く、行き当たりばったりで行動してしまうと、むやみに時間がかかる原因となります。

プロポーズから結婚までスムーズにことを運べるよう、何を・いつまでに・どこで行うべきか、あらかじめ整理しておきましょう。

次節からは、プロポーズから挙式までの基本的な流れを3つに分けて解説します。

1st：プロポーズ～両親への報告

恋人へのプロポーズから、両親への報告・挨拶までの流れを3つのポイントに分けて解説します。

ステップ1.プロポーズ

プロポーズは男性から女性にするものというイメージをもたれがちですが、女性から男性に結婚を申し込むパターンもあります。

また、プロポーズをせずに結婚につながるケースもありますが、けじめとしてきちんとプロポーズしたほうが相手も安心するでしょう。

ステップ2.お互いの両親に結婚の報告と挨拶を行う

プロポーズが成功し、結婚することが決まったら、まずはお互いの両親に結婚の報告と挨拶に行きます。

報告・ 挨拶に行くときは、2～3週間前頃に両親と連絡を取り、 挨拶に行く旨を伝えると共に、都合の良い日程を確認しておきましょう。

当日は結婚挨拶にふさわしい身だしなみを整え、手土産を持参するのが最低限のマナーになりますので、あらかじめ準備を整えておくことが大切です。

両家への結婚挨拶について、詳しくは「両親への結婚の挨拶、失敗しないためにカップルで知っておきたいこと」も参考にしてください。

ステップ3.婚約指輪の購入

両家への挨拶を済ませたら、婚約指輪の購入を検討します。

プロポーズの時点で婚約指輪を購入しても良いですが、恋人に断られる、あるいは両親に結婚を反対されるリスクもゼロではありません。

婚約指輪は決して安い買い物ではなく、かつ検討に手間と時間を費やすものですので、プロポーズが成功し、両家への挨拶も済ませて合意を得た段階で購入するのが最も安全といえるでしょう。

気になる婚約指輪の費用ですが、「ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ」によると、全国的に婚約指輪にかかった金額は「30～40万円未満」が最多で28.0%、次いで「20～30万円未満（21.4%）」、「40～50万円未満（14.0%）」と続き、平均値は35.0万円です。

よく婚約指輪の予算は「月収の3倍程度」と言われることがありますが、挙式や新居の準備、新婚旅行などにもかなりの費用がかかりますので、無理のない範囲で検討するのがおすすめです。

また、婚約指輪のお返しに、スーツや時計などのプレゼントを検討してみてはいかがでしょうか。

2nd：結納～婚姻届提出

両家への挨拶や婚約指輪の購入が終わった後、結納～婚姻届提出までの流れを説明します。

ステップ4.結納・両家顔合わせ

結婚によって結ばれる両家が一堂に会し、お互いに結納品や結納金を交換する「結納」は、古来からある婚礼のセレモニーのひとつです。

ただ、近年は結納を行わず、ホテルやレストラン、料亭などで両家の顔合わせのみ行うというケースが8割以上を占めています。

結納に関する考えは家庭によって異なりますので、新郎新婦の意向だけでなく、両家にも相談して実施の有無や日取りを決定しましょう。

結納・顔合わせにかかる費用は利用する会場にもよりますが、食事を含めた場合、結納式の平均費用は18.4万円、両家顔合わせの費用は6.4万円となっています。

なお、結納の場合は別途結納金（全国平均98.4万円）が必要となります。

両家顔合わせの準備や当日の流れについては、「結婚前の両家顔合わせ準備マニュアル！当日までの流れをまるっと解説」で詳しく解説しています。

引用元：「ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ」

ステップ5.入籍日と結婚式の日取り、会場決め

結納または顔合わせが済んだら、入籍日と結婚式の日取りや会場の検討を開始します。

婚姻届を出すタイミングはカップルによって異なり、挙式の前に入籍を済ませるケースもあれば、挙式後に婚姻届を提出するパターンもあります。

なお、婚姻届に不備があると受理してもらえない可能性もありますので、入籍日にこだわりがある方は注意しましょう。

結婚式の日取りについては会場の空き具合にもよりますので、まずは会場選びからスタートするのがおすすめです。

結婚式の費用について気になる方は、「【ジューンブライド】47都道府県、結婚式にいくらかかった？」もあわせて読んでみてください。

ステップ6.会社、友人への報告

会社や友人に対し、結婚することを報告します。

報告のタイミングは人それぞれで、婚姻届を提出する前に報告するカップルもいれば、挙式の日取りが決まった段階で伝えるケースもあるようです。

挙式しない、または身内だけで結婚式を挙げる場合は事後報告でもOKですが、会社員の方は改姓に伴う名刺・名札などの手配や、配偶者控除・社会保険等の手続き、結婚休暇の相談などを行わなければならないので、なるべく早めに報告したほうが良いでしょう。

ステップ7.結婚式の段取り開始

挙式予定日の半年〜1年前を目処に、結婚式の段取りを開始します。

ゲスト選びから、席次・料理の選択、招待状の作成・送付、タキシードやドレスの決定など、やるべきことはたくさんありますので、ふたりで相談しながらひとつひとつ計画的にこなしていくことが大切です。

ステップ8.新生活の物件探し、転居日決定

同棲していない場合は、結婚生活をスタートするための新居を探す必要があります。

家賃や間取りなども重要なポイントですが、共働きの場合は、それぞれの通勤事情なども考慮しながら新居を探すことが大切です。

なお、「新婚生活実態調査2020（リクルートブライダル総研調べ）」によると、新婚カップルの家具・家電の購入にかかった費用の平均は59.0万円となっており、ある程度まとまったお金を用意する必要があります。

ステップ9.婚姻届の提出

婚姻届の提出は、基本的には夫または妻の本籍地or住所地（所在地）の役所で行います。

提出場所にこだわりがある、新居の市町村で提出したいなどの理由で、本籍地ではない場所に届け出るときは、本人確認書類や婚姻届のほかに戸籍謄本または戸籍抄本が必要になりますので注意しましょう。

3rd：新生活～結婚式

最後に、新居への引っ越しから結婚式までの流れを解説します。

ステップ10.転居、新生活開始

婚姻届の提出を済ませたら、ステップ6で決めた新居への引っ越しを行います。

挙式の準備を行いつつ、荷造りや荷解き、家具・家電の新調などを行うのは大変ですので、計画的に進めていきましょう。

ステップ11.結婚指輪の購入

挙式に向けて結婚指輪の選定・購入を行います。

既製品の場合は手元に届くまでさほど時間はかかりませんが、フルオーダー品やセミオーダー品の場合は日数を要しますので、挙式に間に合うよう、早めにオーダーしておきましょう。

なお、結婚指輪の購入金額の全国平均はふたり分で25.4万円となっています。

結婚指輪の詳しい相場や、選び方の注意点などについては「結婚指輪の相場はいくら？予算の決め方を教えます！」も参考にしてください。

引用元： 「ゼクシィ 結婚トレンド調査2021調べ」

ステップ12.結婚式

結婚式当日は、新郎新婦ともに早めに式場入りし、着付けや式の流れの確認などを行う必要があります。

小物やブーケなどを持ち込む場合は忘れ物がないか念入りにチェックし、準備万端の状態で式場入りしましょう。

当日は結婚式場のスタッフがサポートに入ってくれるので、新郎新婦自身があれこれとバタバタ動き回る必要はありませんが、緊張と長時間にわたる式で体力を使いますので、前日は十分な休息を取っておくことをおすすめします。

結婚式は二人の門出を祝う大切な儀式です。緊張するかとは思いますが、新郎新婦が主役の日なので楽しんでくださいね！結婚準備お疲れさまでした。

まとめ

結婚することが決まったら、両親への報告・挨拶に始まり、婚約指輪の購入や結納・両家顔合わせ、新生活の準備、結婚式の段取りなどを行う必要があります。

「ゼクシィ結婚トレンド調査2021調べ」によると、両家顔合わせの実施時期の平均は挙式の10.2ヵ月前です。

その前に両親への挨拶や婚約指輪の購入などを行うことを考えると、プロポーズから挙式までにかかる期間はおよそ1年となります。

1年は長いようで、あっと言う間に過ぎてしまいます。プロポーズをする際は、あらかじめ結婚式までにやるべきことや大まかな流れを把握し、計画的に準備を進めていけるようにしましょう。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。