お金がなくても結婚できる！結婚にかかる費用の平均や抑える方法

結婚したいけれど、「どのくらいお金がかかるのか気になる」、「お金がないからまだ結婚はできない」と思っていませんか。

この記事では、結婚にかかる費用の平均額や、結婚費用を抑える方法を紹介しています。「お金の問題で結婚を悩んでいる」という方は、ぜひ参考にしてください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

貯蓄や収入がないと結婚できないって本当？

「ゼクシィ結婚トレンド調査2019」によると、「結婚費用のために夫婦で貯蓄していたか」という質問に対し、「貯蓄していた」という回答は86.4%でした。一方、「貯蓄していなかった」と回答したのは13.6%、貯蓄総額の全国平均は323.8万円で、貯蓄をしているほうが多数であることがわかります。

ただし、「お金がなければ結婚できない」というわけではありません。

入籍するだけであれば費用はかからず、結婚式や新婚旅行、引っ越しなどに費用がかかるのです。結婚はしたいけれどそのための貯蓄ができていない、という状態であれば、たとえば「結婚式を行わない」「引っ越し費用を抑える」などの選択肢もあります。

また、夫婦どちらか、または両方の親族からの援助があったケースは77.8％で、援助金額の全国平均は187.8万円です。ただ、最初から親族の援助を期待し、結婚のための貯蓄が少ない、あるいはゼロのような場合、パートナーの両親からの印象が悪くなり、結婚に納得してもらうハードルが高くなるおそれがあるので、「もらえるもの」と当然のように思うのは避けたほうがいいでしょう。

結婚にかかる費用はいくら？

結婚にかかる費用の平均は約469万円です。しかし、「結婚にかかる費用はいくら？内訳と準備の方法を解説」でその内訳をみてみると、この数字は挙式、披露宴の総額だけではなく、結納、両家の顔合わせ、婚約指輪、結婚指輪(2人分)、新婚旅行などが全て含まれた金額となっています。

たとえば披露宴や婚約指輪の購入を見送ったり、節約をしたりで費用を抑えることは充分可能です。

結婚式を2人だけもしくは親族だけを招待して行う形式にすることで費用をおさえることができます。新婚旅行についても、結婚式から少し期間をおいて貯金してから行ったりするなどさまざまな工夫が可能です。

費用を抑えて結婚準備を行う方法

ここでは、結婚を機に同居する場合に必須となる、引っ越し費用と家電購入費用を抑える方法を紹介します。

■引っ越し費用を抑える

引っ越し費用を抑える方法は、次の3つです。

1.夫婦どちらか一方の家に引っ越す

夫婦どちらかの家に引っ越しをすれば、引っ越し費用はひとり分で済み、引っ越し費用を抑えることができます。ただし、お互いが単身用のアパートに住んでいるような場合、居住スペースがかなり狭く感じることがあります。

また、どちらも両親と一緒に住んでいるような場合、引っ越しをする側は相手の両親との同居に気が引けてしまう可能性もあります。

2.引っ越し業者の「2ヵ所積みプラン」を活用する

多くの引っ越し業者は、結婚時に効率よく引っ越しができる「2ヵ所積み（立ち寄り）プラン」というプランを用意しています。

たとえばAさんとBさんがそれぞれ引っ越して新たな住居にふたりで住む場合、通常はAさんBさんそれぞれが引っ越し業者を手配し、2台のトラックがAさん、Bさんそれぞれの家から荷物を搬出します。

しかし「2ヵ所積みプラン」の場合、まずAさんの家から荷物を搬出し、同じトラックがそのままBさんの家に向かって荷物を搬出、そこから新しい住居に荷物を運びます。引っ越しに必要なトラックは1台なので、通常の引っ越しよりも費用を抑えることができるという仕組みです。

3.引っ越しの繁忙期を避ける

3月～4月は学生や新社会人、転勤する人などの移動が多く、引っ越し業者は繁忙期を迎えます。引っ越しの依頼自体は1月から急増する傾向にあります。

国土交通省「引越時期の分散に向けたお願い」によると、繁忙期の引っ越し件数は他の時期の約2倍あり、費用も高く設定されています。そのため、繁忙期を避けて引っ越しをするだけで、費用を抑えられることがわかります。

■家電の購入費用を安く抑える

新婚生活を迎えたからといって、必ずしも新しい家電製品を購入する必要はありません。お互いがすでに持っている家電を活用できないか、まずは確認してみましょう。

ただ、たとえば冷蔵庫や洗濯機などの容量によっては、やはり新しく購入する必要がある可能性もあります。家電の購入費用を抑えるポイントについて詳しくは、「新婚さんが悩みがちな家電！新しく買う方がいい？費用は？」で解説していますので、ぜひこちらも参考にしてください。

結婚を機に「貯蓄が増やせるルール」を作ろう

結婚はゴールではなくスタートです。

結婚時にお金がないというカップルは、ふたりのこれまでの収入と支出について見直し、話し合う良いきっかけなのかもしれません。

子どもを検討している場合は、将来の教育費も準備する必要があります。

生命保険文化センターによると、子ども1人あたりにかかる教育費は次のとおりです。

小学校	国公立：約193万円 私立：約959万円
中学校	国公立：約146万円 私立：約422万円
高校	国公立：約137万円 私立：約290万円
大学	国公立：約528万円 私立：約688万円 ※自宅から4年間通った場合

また一般的に、一生のうちで大きなお金がかかるものとして、教育費の他に住宅資金と老後資金があり、「人生の3大支出」とも言われます。

これらの大きな支出に対して、1年や2年という短い期間で資金を用意するのはなかなか難しいでしょう。教育費であれば10年～20年、老後資金であれば20年～30年と時間をかけて貯蓄することで、毎月の負担は少なく、大きなお金を準備することができます。

結婚を機に、毎月の収入の何割か決めて貯蓄する、ボーナスの半分は貯蓄するなど、2人でお金を貯める仕組みを話し合っていきましょう。

ただ預金するだけでなく、金融商品を活用するのもおすすめです。

たとえば老後資金を貯める場合、iDeCo(イデコ）や個人年金保険を活用すると、毎月1万円程度の少額から積み立てが可能です。所得控除も受けられるので、節税をしながら老後の積み立てもできます。

また、企業によっては、従業員を対象に有利に積み立てができる企業型確定拠出年金制度を用意していることもあります。

企業型確定拠出年金制度とiDeCoは併用できない場合もありますので、利用を検討する場合は事前に勤め先の担当部署に確認しておきましょう。

若いカップルの場合、まずは確実に積み立てをしながら節税もできる商品から活用していくことをおすすめします。

まとめ

「お金がないと結婚できない」ということはありません。

結婚にかかる費用の平均は約469万円ですが、この金額は結婚式だけでなく、結納や婚約指輪・結婚指輪の購入費用など、結婚にかかる全ての費用の総額です。何かを削ったり、ひとつひとつの費用を抑えれば、ある程度安くできる可能性があります。

また、引っ越し費用を抑える、新生活に必要な家電を安く購入するなどして、浮いたお金を結婚費用にあてることもできます。

お互い結婚時にお金がないということであれば、これまでのふたりの収入と支出を見直す良いきっかけと言えます。この先、出産や住宅購入、老後生活など、結婚よりもさらに大きな金額がかかるライフイベントが起こりえます。

将来必要となる大きな資金を用意するためにも、まずはふたりで「貯蓄するためのルール」を決め、しっかりと準備を進めていくことが大切です。

お互いに前を向いて、夫婦としての第一歩を踏み出していきましょう。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。