長期入院に備えた保険を選ぶべき?かかる費用や備えるべき保険について詳しく解説

長期入院に備えた保険を選ぶべき?かかる費用や備えるべき保険について詳しく解説
                 

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病気やケガなどで長期入院を余儀なくされると、心理的・肉体的な負担はもちろん、経済的な問題が重圧となることも少なくありません。公的医療保険制度では一定の要件を満たすと高額療養費制度を利用でき、健康保険加入者の場合は傷病手当金などを受け取れます。
ただし、それだけで治療費などをすべてカバーするのは難しいケースも多いかもしれません。

この記事では、長期入院の目安や費用を紹介し、医療保険などへの加入の必要性や万一に備える対策について解説します。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
※ 本記事では、一般的な例を記載しています。本記事で言及している保険商品・保障内容等について、当社では取扱いの無い場合がございます。
詳細は取扱いのある金融機関にお問合わせください。

実際に入院する人の数や平均期間について

厚生労働省が令和2年に行った全国の医療施設を利用する患者を対象とした調査によると、入院患者は約121万人いるとされています。年齢階級別では高齢者の占める割合が大きく、65歳以上は約90.5万人と推計されています。依然として人数は多い一方で、入院患者数はどの年代も2017年と比べて減っており、2008年からは緩やかな減少傾向となっています。[参考1]

患者が実際どのくらいの期間入院したのかの目安となる「平均在院日数」は、病院の場合は約33日となっています。ただし、たとえば「う蝕(虫歯)」は約2日、「統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害」は約570日となっていて、傷病や重症度などによって入院日数は大きく変化することがわかります。[参考2]

参考1:厚生労働省「令和2年患者調査の概況(1 推計患者数)」p1,p2
参考2:厚生労働省「令和2年患者調査の概況(3 退院患者の平均在院日数等)」p1,p2

長期入院とは?目安はどれくらい?

傷病や重症度などで入院日数が変わりますが、実際に長期や短期の入院とは、どれくらいの期間を目安とするのでしょうか。

具体的に決まった日数が設定されているわけではないため一概にはいえませんが、厚生労働省が公表している平均在院日数を超えると長期入院に分類されると考えても問題ないでしょう。一方で3日から1週間程度で退院できる場合は短期入院に分類されると考えられます。

長期入院となる主な病気

どのような病気にかかると長期入院となることが多いのでしょうか。厚生労働省のデータより、平均在院日数が長くなる傾向にある病気の一例を挙げていきましょう。[参考3]

● 脳内出血:105.7日
● 脳梗塞:75.1日
● 慢性腎臓病:53.4日
● 心不全:51.8日
● 白血病:33.2日

在院日数が長いということは、治療が長期化し、医療費も高くなる傾向があるということです。入院が長期化したときの医療費、生活費を考えておきたいものです。

参考3:厚生労働省「令和2年患者調査の概況(3 退院患者の平均在院日数等)」p2

長期入院にかかる費用

長期入院すると実際どれほどの費用がかかるのでしょうか。公益財団法人 生命保険文化センターが行った「2022(令和4)年度 生活保障に関する調査」によると、直近の入院時の自己負担費用の平均は19万8,000円、1日あたりの自己負担費用は2万700円となっています。[参考4]

実際の入院費用は病気やケガの内容や症状、入院期間、手術の有無、検査内容、処方する薬の種類や量などによって大きく変わります。たとえば先進医療を受けた場合、技術料などの「先進医療に係る費用」は全額自己負担となり、治療内容によっては300万円近くかかるものもあります。[参考5][参考6]

参考4:公益財団法人 生命保険文化センター「2022(令和4)年度生活保障に関する調査」p9,p10
参考5:厚生労働省「先進医療の概要について
参考6:厚生労働省「【先進医療A】令和3年6月30日時点における先進医療に係る費用

公的制度ではどこまで保障される?

日本はすべての国民が加入を義務付けられている国民皆保険制度によって、できる限り経済的負担を抑えて高度な医療を受けられる環境が整備されています。[参考7]長期入院の備えを考えるとき、備えの基本は国や自治体からの公的保障です。足りない部分を民間の保険でカバーするようにしましょう。よって、まずは公的保障を理解することが重要です。
公的医療保険制度の給付内容や公的年金制度にはさまざまな種類がありますが、万一の際に年代も幅広く利用できるものとしては下記の3つが挙げられます。

参考7:厚生労働省「我が国の医療保険について

障害年金とは?

障害年金は病気やケガなどで日常生活に支障をきたすようになった場合に受け取れる年金で、大きく分けて障害基礎年金と障害厚生年金が存在します。障害者手帳を持っていない場合は対象外と思われるかもしれませんが、手帳の有無にかかわらず要件を満たすと受け取れます。

意識がない寝たきり状態、視覚や聴覚傷害などの症状だけでなく、長期的な療養が必要となるがんや糖尿病、呼吸器疾患、統合失調症、うつ病などの精神疾患も障害年金の対象です。[参考8]

参考8:政府広報オンライン「障害年金の制度をご存じですか?がんや糖尿病など内部疾患のかたも対象です

傷病手当金とは?

健康保険の加入者が病気やケガで就業できなくなり、会社などから十分な報酬を受け取れなくなった場合に支給されるものです。1日あたりの支給額は「支給開始日(※1)以前の直近12ヵ月間の標準報酬月額を平均した金額÷30日×2/3」で計算されますが、下記のような場合は支給対象外となるので注意しましょう。

● 仕事を休んでも給料が支払われる(傷病手当金より少ない場合は差額分が支給される)
● 同じ病気やケガを理由に障害厚生年金を受け取れる、障害手当金が受けられる
● 労災保険から休業補償給付を受けている(過去に受けていた)

(※1)支給開始日とは、一番最初に給付が支給される日のことです。

また、主に自営業者が加入する国民健康保険には傷病手当金制度がないため、専業フリーランスのような場合は別の方法で生活費対策を行う必要があります。[参考9]

参考9:全国健康保険協会(協会けんぽ)「病気やケガで会社を休んだとき(傷病手当金)

高額療養費制度とは?

高額療養費制度とは、病院や薬局などで支払う医療費負担を軽減するため、1ヵ月で上限を超えた場合は超過分を国や自治体から支給される制度です。

たとえば年収500万円(会社員として健康保険加入、自己負担3割、69歳以下)の人で医療費が50万円かかった場合、上限額は82,430円です。上限を超える417,570円については、高額療養費として支給される仕組みです。上限額は年齢や所得水準で変わります。[参考10]

参考10:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」p3,p5

長期入院には保険で備えておくべき

長期入院にかかる費用は公的保障と医療費負担を軽減してくれる医療保険への加入である程度カバーできますが、仕事ができず収入が減少するリスクまで保障されるものではありません。たとえば配偶者が専業主婦(夫)、あるいはパート・アルバイトの場合や、子どもがいる家庭などは、家族の生活費が足りなくなるおそれもあります。
そのため、長期入院の備えを考えるときは、治療や入院にかかる費用だけでなく、減少する収入や生活費をカバーする就業不能保険への加入も検討する必要があります。

就業不能保険とは長期入院などで働くことが困難となり、収入が減ってしまうリスクに備えるものです。「所定の就業不能状態」と認められると給付金が支給されますが、保険商品によって内容や条件、期間が異なります。

「今は入院できる期間が短いケースも多く、また働いて給料を受け取れるから問題ない」と思われるかもしれませんが、無事早く退院できても後遺症などがあれば寝たきりで在宅療養が必要になる可能性もあります。

そのため長期入院にかかる費用の準備は医療保険で行い、収入減少による自分や家族の生活への影響を抑えるために就業不能保険で対策するのも1つの方法です。

働けなくなったとき、いくら不足するか気になりますよね。こちらから簡単にシミュレーションできます。

今後に備えて医療保険への加入や見直しを

長期入院はいつ発生するか、だれにもわかりません。就職や結婚・出産など生活の変化があったときは、医療保険や就業不能保険への加入や保険の見直しを行うことをおすすめします。

フコク生命の長期入院も短期入院も幅広く保障する医療保険「ワイド・プロテクト」や就業不能保障特約の「はたらくささえプラス」を活用することで、入院や治療費と生活費の両面から備えられます。

ワイド・プロテクトの特徴

フコク生命の「ワイド・プロテクト」は長期入院の保障はもちろん、短期入院、入院前の薬による早期治療も含めて幅広くカバーされているのが大きな特徴です。

日帰り入院から最大30万円給付され、30日を超える長期入院になった場合は31日目以降の入院1日あたり最大2万円受け取れます。(この例は「未来のとびら」とパックでご契約いただいた場合の給付金額です。)

はたらくささえプラスの特徴

フコク生命の就業不能保障特約「はたらくささえプラス」は所定の就業不能状態が30日間続くと就業不能給付金が12ヵ月にわたって支給されます。また所定の就業不能状態が1年間続いた場合は、生存している限り就業不能年金が70歳まで毎年支給されます。

就業不能状態が30日間続くとすぐに給付金支給が開始されるだけでなく、所定の就業不能状態が1年続くと70歳まで生活費をサポートしてくれるため、短期と長期の両面で働けなくなったときの生活費を工面できるメリットがあります。

(※2)「はたらくささえプラス」〔就業不能保障特約(2022)〕は、さまざまなリスクに対応した特約を組み合わせて作れる複合型保険「未来のとびら」のひとつです。未来のとびらについてはこちらをご確認ください。

まとめ

この記事では長期入院にかかる費用や備えるべき保険について詳しく解説しました。長期入院は入院前、入院中、退院後も含めて自分や家族などに心身だけでなく経済的な負担が重くのしかかることもあります。

病気やケガをして長期入院を余儀なくされ、入院や治療費などが多くかかる場合に備えるだけでなく、働きたくても働けずに収入が減少して生活費のやり繰りが厳しくなる可能性も考慮する必要があります。

経済的事情を理由に望む治療を受けられず生活費の圧迫を防止するためにも、長期入院に限らず日帰りや短期の入院も含めて幅広く保障するタイプの医療保険と就業不能保険への加入はあわせて検討することをおすすめします。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
※ 本記事では、一般的な例を記載しています。本記事で言及している保険商品・保障内容等について、当社では取扱いの無い場合がございます。
詳細は取扱いのある金融機関にお問合わせください。

記事提供元:株式会社デジタルアイデンティティ