人間ドックにかかる費用はどれくらい?補助金や助成金、保険適用についても解説

人間ドックにかかる費用はどれくらい?補助金や助成金、保険適用についても解説
                 

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人間ドックは職場や自治体などで受けられる定期健診(法定健診)と比較すると検査項目が多く、疾患リスクの早期発見にも役立つものです。
しかし、人間ドックの費用は原則として自己負担となります。

この記事では、人間ドックの概要や費用の目安、人間ドックに利用できる補助金や助成金について解説します。人間ドックを受けようかお悩みの方は、ぜひご一読ください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

人間ドックとは?

人間ドックは健康診断の一種で、病気の予防や早期発見、早期治療のために行われるものです。会社員や公務員などの場合、労働安全衛生法に基づき年1回、一般健康診断(定期健診、一般健診)の受診が義務付けられていますが、人間ドックは任意で行うものであり、受診に法的な義務はありません。

人間ドックと一般健康診断の大きな違いは「検査項目の数」「所要時間」「費用」です。一般健康診断の検査項目が10個程度ですが、人間ドックでは検査項目が100を超えるものもあります。

また、検査項目が多いことからもわかるとおり、一般健康診断の所要時間が1時間程度であるのに対し、人間ドックは半日~1日、場合によっては1泊2日で行われることもあります。
さらに、一般健康診断では基本的に受診者が費用を負担することはありませんが、人間ドックでは原則として費用は自己負担です。

人間ドックを受ける必要性・重要性

人間ドックは一般健康診断と比較すると、費用も時間もかかります。毎年一般健康診断を受けている方にとっては、その必要性や重要性に疑問を感じるかもしれません。しかし、人間ドックには次のような目的やメリットがあります

人間ドックの目的

人間ドックは一般健康診断と比較すると検査項目が多い分、身体のあらゆる部分を詳しくチェックすることが可能です。つまり、一般健康診断だけでは知ることができない身体の状態を詳しく知り、病気の早期発見や治療、病気のリスクとなる生活習慣の見直しに役立てることが目的であるといえます。

人間ドックのメリット

人間ドックの最大のメリットは、一般健康診断では見つけることのできなかった病気や病気の兆候を把握できる点です。
また、人間ドックではオプション検査が充実しているため、自分の気になる箇所を自由に選択し、集中して調べることができます。「病院を受診するほどではないが気になることがある」「遺伝が関係しているのではないか」といった不安の解消にもつながるでしょう。

さらに、人間ドックでは多くの場合検査結果を見ながら医師から説明が受けられる時間が設けられています。自分の健康状態について医師を交えてじっくりと確認できる点も、一般健康診断にはない大きなメリットといえます。

人間ドックにかかる費用

人間ドックの検査項目はさまざまであり、オプションを増やせば当然その分費用も高くなります。オプションは1つにつき数千円から数万円までさまざまです。

日帰りの人間ドックの場合、目安としては4万円~5万円程度です。[参考1]検査項目としては、BMIや視力、眼圧といった基本検査に加え、血液検査や胸部レントゲン検査、腹部超音波、胃カメラなどがあります。

全身のがんを調べるPET-CT検査や、脳に関する病気を調べる頭部MRI・MRA検査など、より詳しく身体を調べる場合は1泊2日で2日間かけて検査を行います。1泊2日の人間ドックの場合、費用の目安は6万円~7万円程度です。[参考1]

同じ検査項目であっても医療機関や地域によって費用が異なるケースは少なくありません。また、「人間ドック」といっても医療機関によって検査の内容が異なることもあるため、費用だけではなく内容も確認しましょう

参考1:NPO法人 日本人間ドック健診協会「人間ドックの価格調査」(2013年)

人間ドックに保険は適用される?

会社員などが年1回受診する一般健康診断は、労働安全衛生規則第44条によって雇用主がその費用を負担することが義務づけられています。[参考2]
そのため、オプションを付けない場合、一般健康診断の費用を個人が負担することはありません。

一方、人間ドックについては保険診療ではなく自由診療となり保険が適用されません。健康状態をチェックして病気の早期発見や予防をすることが目的であるため、費用は原則として全額自己負担です。

ただし、人間ドックで何らかの病気が見つかった場合は、その治療に社会保険や国民健康保険が適用されます。

参考2:e-Gov法令検索「労働安全衛生規則

人間ドックで受けられる補助金や助成金

人間ドックは健康保険適用外です。そのため、人間ドックを受ける場合は数万円、検査内容によっては十数万円程度を全額自己負担することになります。しかし、次のような補助金や助成金などを受けることができれば費用負担を軽減することが可能です

国民健康保険

国民健康保険の被保険者で保険料の滞納がない場合、各自治体が設けている助成金制度を受けられる可能性があります。
例えば、東京都渋谷区では、いくつかの条件を満たす40歳以上74歳以下の区民を対象に最大8,000円を助成しています。[参考3]

また、医療機関も自治体が指定する医療機関のなかから選択して受診するケースが一般的です。
自治体によっては助成金制度自体がない場合もあるため、自分の住んでいる自治体のホームページなどを確認しましょう。

参考3:渋谷区「人間ドック受診費用助成金交付申請のご案内

会社で加入している健康保険

会社で健康保険組合や健康保険協会に加入している場合も、人間ドックの補助金制度が受けられる可能性があります。

こちらも国民健康保険の自治体による制度と同様に、対象年齢が設けられており、年度中に1回のみ、数百円~数千円程度の補助が受けられるというものが多いです。補助金制度の有無は健康保険組合や健康保険協会によって異なるため、利用を希望する場合は事前の確認が必要です。

民間の医療保険や生命保険

民間の医療保険や生命保険では、人間ドックにかかる費用の割引サービスが受けられる商品もあります。自営業やフリーランスの方など一般健康診断を受ける機会がない方であれば、このような割引サービスを利用しながら、定期的に人間ドックを受けてみるのも一つの手でしょう。

人間ドックはいつから受けるべき?

人間ドックはライフステージ・自身の体の変化を考えると30代、40代以降になったら受診を検討しておきたいものです。

30代から40代は、結婚や出産などライフステージに変化が起こりやすく、仕事も忙しくなりがちな年代です。生活習慣の見直しを図りながら健康的に年齢を重ねていくためにも、30代、40代頃から人間ドックを通じて健康状態をチェックすることが理想的といえます。

病気の予防は生活習慣の見直しが大切

人間ドックは病気の早期発見・治療に役立つものであると同時に、生活習慣を見直すきっかけにもなるものです。
人間ドックの結果、身体に異常が見つからなかったとしても「受けっぱなし」にするのではなく、医師からのアドバイスも参考に生活習慣の見直しを必ず行いましょう。毎年同じ時期に人間ドックを受け、数値に変動があればなぜ変動があったのか思い返してみることで、生活習慣の変化に気づきがあるかもしれません。

生活習慣病ってどんな病気?種類や原因、備えておくべきことを紹介」でも詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。

まとめ

人間ドックは自由診療のため全額自己負担となりますが、一般健康診断よりも検査項目が多く、自分で自由にオプションを付けることができます。また、人間ドックは身体面を細かくチェックできるだけではなく、健康に関する精神的な不安を和らげたり、生活習慣を見直したりするときにも役立ちます。

人間ドックを受けてみたいものの費用面が気になるという場合は、今回ご紹介したような健康保険の補助金・助成金や、医療保険や生命保険のオプションの活用も検討してみましょう

一般的には、病気が見つかると保険に加入しにくくなりますので、保険を見直したいのであれば、健康なうちに検討しておくのがおすすめです。
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※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。