子育てにかかる費用はいくら?0歳~大学卒業までの総額をシミュレーション!

子育てにかかる費用はいくら?0歳~大学卒業までの総額をシミュレーション!

「子育てにはお金がかかる」とよく言われますが、いつ・何に・どのくらいのお金がかかるのか、具体的にイメージできないという方も多いでしょう。

子育ての中でも特に大学や専門学校などの費用は金額が大きく、短期間で用意するのは難しいので、いつまでに、どのくらいの費用を用意するのかを大まかに把握し、貯蓄の目標を立てましょう。

この記事では、子育てにかかる費用の内訳や、学齢別の費用をわかりやすく解説します。

子育てにかかる費用は何があるの?

子育てにかかる費用はいろいろありますが、大きく分けると「教育費」と「養育費」の2つに分類されます。

教育費の内訳

子どもの教育費は、大まかに「学校教育費」「学校外教育費」「学校外活動費」の3つに分かれます。

学校教育費入学初期費用、授業料、給食費、制服・通学用品費、学校教材費、学級費、生徒会費、PTA会費、修学旅行費、林間・臨海学校費、遠足費、課外クラブ活動費
学校外教育費学習塾費、家庭内学習用図書費、通信教育・教材学習費、家庭教師料
学校外活動費習い事(学習塾以外)の月謝、習い事の用具・用品費、検定費用、発表会・試合費用、短期留学・ホームステイ費用

養育費の内訳

子どもが生まれてから発生する養育費は、多岐にわたります。

以下では、0歳~22歳までにかかる主な養育費の例をまとめました。

  • 食費
  • 生活用品費
  • 衣類・服飾雑貨費
  • 医療費
  • 保育費
  • 携帯電話料金
  • お小遣い
  • お祝い行事関係費
  • 子どものための預貯金・保険
  • レジャー・旅行費

いずれも、年齢によって総費用に占める割合が変化します。

各都道府県の小学生の平均お小遣い額ランキングを知りたい方は、「【5月5日はこどもの日】47都道府県、小学生のお小遣いはいくら?」もあわせて確認してみてください。

子育てにかかる費用の総額はいくら?

前節で子育てにかかる主な費用を紹介しましたが、トータルすると0~22歳までにどのくらいの費用がかかるのでしょうか。

教育費と養育費の総額目安は以下のとおりです。

進学パターン費用
幼稚園〜大学まで国公立約3,157万円
大学のみ私立文系:約3,323万円 理系:約3,466万円
高校・大学が私立文系:約3,476万円 理系:約3,619万円
幼稚園〜大学まで私立文系:約4,568万円 理系:約4,711万円

まず教育費に関しては、私立か公立かによって大きく異なります。

文部科学省がまとめている資料を参考に進学パターンをいくつかに分け、教育費の概算をまとめました。

進学パターン費用
幼稚園~大学まで国公立約998万円
大学のみ私立文系:約1,164万円 理系:約1,307万円
高校・大学が私立文系:約1,317万円 理系:約1,460万円
幼稚園~大学まで私立文系:約2,409万円 理系:約2,552万円

教育費に関する詳しい内容は後述します。

参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について
参考:文部科学省「令和元年度 私立大学等入学者に係る初年度学生納付金 平均額(定員1人当たり)の調査結果について
参考:文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移

次に養育費ですが、内閣府がまとめた「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」の結果をもとに出した概算は以下のようになります。

なお、同調査は中学3年生までのデータしか掲載されていないため、16歳~22歳までにかかる養育費については、中学3年生のデータを参考にして独自に算出しています。

項目平均費用
衣類・服飾雑貨費約158万円
食費約672万円
生活用品費約232万円
医療費約42万円
保育費約174万円
子どもの携帯電話料金約30万円
お小遣い約51万円
お祝い行事関係費約85万円
子どものための預貯金・保険約415万円
レジャー・旅行費約300万円
合計約2,159万円

未就学児~中学生までにかかる費用

内閣府がまとめた「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」の結果によると、未就学児の1人当たりの年間子育て費用総額は約104万円です。

未就学児は生活用品費が高い傾向にあり、特に0歳~2歳は、おむつやお手拭、ベビーパウダー、石鹸などの支出額が年間約7~9万円で、他の層の年間約2~3万円に比べると大幅に多いことがわかります。

一方、小学校に入学すると、学校教育費や学校外教育費、学校外活動費などが増えます。

小学1年生は学童保育費が他の学年よりも高く、年間約3万円です。学年が上がるにつれて低くなり、小学4年生以上では年間約1万円と、小学1年生の3分の1になります。学校外活動費は4歳頃から「学習塾以外の習い事の月謝等」の支出が多くなり始め、小学3~4年生の「学習塾以外の習い事の月謝等」は年間約8万円で、中学生の2倍以上です。

しかし、子ども1人当たりの年間子育て費用の総額は約115万円と、保育所・幼稚園児より減少しています。

ただし、中学校に入学すると、食費と教育費の割合が大幅に増加し、子ども1人当たりの年間子育て費用総額は約155万円にまで増加します。

被服費や生活用品費、子どものための預貯金・各種保険料、レジャー費などは小学校時代とほぼ変化がないため、食費や教育費がそのまま上乗せされた形になっています。

なお、上記の子育て費用は幼稚園・小学校・中学校ともにすべて公立に進学した場合の概算ですので、私立に通った場合は子育て費用に大きな差が出ます。

以下では、文部科学省の資料を参考に、公立・私立に通った場合の年間の学習費総額と、その差額を計算してまとめました。

公立幼稚園私立幼稚園差額
15万7,441円31万6,840円15万9,399円
公立小学校私立小学校差額
32万1,281円159万8,691円127万7,741円
公立中学校私立中学校差額
48万8,397円140万6,433円91万8,036円

参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について

通園・通学する年数を考慮すると、幼稚園なら2~3倍、小学校なら6倍、中学校なら3倍の差額が生じます。

特に小学校は公立か私立かで、6年間でおよそ700万円もの差が生じる計算になります。

子どもが生まれたばかりの頃は、子どもが私立に通うか、公立に通うかまでなかなか計画を立てられないかもしれません。

しかし、子どもが誕生してから小学校入学までには、正味6年間ほどしかありませんので、私立への入学も視野に入れるのなら、子どもが生まれる前、あるいは生まれた直後から計画的にお金を貯める必要があるでしょう。

【入学シーズン】47都道府県、小学校入学にかかった費用はいくら?」では、各都道府県の平均小学校入学費用や、公立と私立の割合がどのくらいかを紹介していますので、あわせて読んでみてくださいね。

高校~大学にかかる費用

高等教育と呼ばれる高校・大学は、いわゆる義務教育ではありません。

しかし、令和2年度の高校等進学率は、98.8%、平成30年度の高等教育機関進学率(短大・大学・専門学校等)は70.7%に達していることから、進学を前提に教育費を準備しておく必要があります。

参考:文部科学省「高等学校教育の現状について
参考:文部科学省「平成30年度学校基本調査(確定値)の公表について

まず高等学校ですが、小中学校同様、公立か私立かによって年間の学習費が大きく異なります。

以下では文部科学省の資料を基に、公立高等学校と私立高等学校の年間学習費の平均額と、その差額を計算してまとめました。

公立高等学校私立高等学校差額
45万7,380円96万9,911円51万2,531円

参考:文部科学省「平成30年度子供の学習費調査の結果について

高等学校は3年間通学するので、公立と私立の差はトータルで約150万円になります。

一方、大学に進学した場合も、国公立と私立による違いはもちろん、同じ私立でも学部によって差が出ます。

以下では、大学・学部別の年間学習費と、国立大学をベースにした差額を文部科学省のデータから計算してまとめました。

 入学料年間授業料国立大学との差額
国立大学28万2,000円53万5,800円
公立大学39万4,225円53万8,294円11万4,719円
私立大学(文系)22万8,262円79万3,513円20万3,975円
私立大学(理系)25万5,566円111万6,880円55万4,646円

参考:文部科学省「令和元年度 私立大学等入学者に係る初年度学生納付金 平均額(定員1人当たり)の調査結果について
参考:文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移

国立と公立大学では、年間授業料にほとんど差はなく、かつ入学料は初年度のみですので、在学中にかかる学習費の総額に大差はないと考えられます。

一方、私立大学は文系・理系ともに入学料は国公立より少ないものの、年間授業料に大きな差が出ます。

特に理系私立大学の年間授業料は100万円の大台を突破しており、最も安い国立大学との差は年間50万円を超えています。

大学は一般的に4年間通いますので、私立大学に進学した場合の学費は、国公立に比べてトータルで80~180万円ほどの差が生じます。

大学に関しては奨学金を利用するという方法もありますが、子どもにできるだけ負担をかけたくない場合は、私立大学に行くことを前提として教育費を準備しておくのが理想です。

まとめ

子育てにかかる費用は、教育費と、食費や医療費などを含む養育費の2つに分かれます。

なかでも教育費は個人差が大きく、公立に進学したか、私立に進学したかによって負担に差が生じます。

進学については子ども自身の希望もあるので、早い段階で計画を立てるのは難しいかもしれませんが、いろいろなパターンをシミュレーションして、いつまでにどのくらいの費用を貯めておけばいいのか把握しておくことをおすすめします。

教育資金シミュレーション
では、進学パターンに合わせて教育費の総額を手軽にシミュレーションできます。子育て費用の概算を知りたい方は一度試してみてはいかがでしょうか。

記事提供元:株式会社ぱむ