理想の老後を叶えるための、稼げる資格10選!

理想の老後を叶えるための、稼げる資格10選!
                 

サンリオバーチャルフェス協賛記念
キャンペーン開催!

応募期間:2024年1月26日(金)~3月17日(日)

「人生100年時代」といわれる現代において、セカンドライフに必要な資金をどのように確保するかは大きな課題となります。

生命保険文化センターの「令和元年度 生活保障に関する調査」によると、夫婦ふたりで老後にゆとりある生活を送るためには、月額36万1,000円の生活費が必要とされています。
公的年金のみで月額36万円の生活費をまかなうのは難しいことから、何らかの資格を取得し、定年後の再就職を目指す方が増えてきています。

そこでこの記事では、理想の老後を叶えるために役立つ資格について解説します。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。 法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

老後(定年後)について今から考えておく(理想の老後を手に入れるためには?)

犬と散歩をする老夫婦

働き盛りのうちは、定年退職をしたあとの老後なんてまだまだ先の話と思ってしまいがちですが、定年後からスムーズにセカンドライフを歩み始めるためには、理想の老後について今から考えておくことが大切です。

一言に「理想の老後」といっても、そのニーズや希望は人によって大きく異なります。そのため、まずは自分が思い描く「理想の老後」について、生活像を明確にしましょう。

働き方についても、現役並みにバリバリ働きたいのか、余生はほどほどの収入を得ながらのんびり過ごしたいのか、あらためて考えてみるとともに、老後に稼げる資格について早いうちから考えておくことをおすすめします。

老後の雇用形態はどのようなものがある?

老後の雇用形態には複数のパターンが考えられます。
まず1つ目は、定年後も職場を変えずに働くケースです。

その場合、定年を延長するか、条件を変えて再雇用してもらうかの二択となります。
慣れ親しんだ職場でそのまま働き続けられるのは大きなメリットですが、定年の延長制度および再雇用制度の有無は企業によって異なるため、希望が叶わないこともあります。

一方、それまでの職場とは異なる場所で働く場合、正社員としての雇用を目指すだけでなく、短時間のパートやバイトとして勤務したり、起業して新たなビジネスをスタートしたりする方法もあります。

どちらを選ぶかは、勤務先の都合はもちろん、自分の希望するライフスタイルによっても異なりますので、まずはどんな老後を送りたいのか、じっくり考えてみるとよいでしょう。

資格取得が老後に役立つ理由

理想の老後を送るために、資格取得が役立つといわれる理由は大きく分けて2つあります。

再就職できる可能性が高まる

資格を取得するためには、その分野に関する正しい知識や技術が必要になります。
就職先と関連性のある資格を持っていれば、高齢者であっても即戦力として働いてもらえる可能性が高いと判断され、採用される確率が高くなります。

独立や起業も目指せる

資格の中には、就職だけでなく、独立・起業に役立つものもいくつかあります。
専門性の高い知識を活かして独立すれば、自分のペースで働けますし、現役時代と同じくらい稼げる可能性もあります。

実際にどれくらい稼げるもの?

通帳を見る手元

定年を迎えた後も、定年延長や再雇用、再就職などによって働き続ける場合、具体的にどのくらい稼げるものなのでしょうか。

厚生労働省の令和3年賃金構造基本統計調査 結果の概況」をもとに、60代以降の収入を産業別にまとめました。

「教育・学習支援」や「学術研究、専門・技術サービス業」の水準が高い

60代以降の賃金を主な産業別にチェックすると、賃金水準が最も高いのは「教育、学習支援業」です。

現役の頃よりもやや賃金水準が下がるものの、60代以降の月額賃金の平均は、男性で約42万円 、女性で約39万円 と、他産業より高い水準をキープしています。
特に女性の場合、65~69歳に賃金水準のピークを迎えており、若年層よりシニア層の方が稼いでいる実態が伺えます。

次いで賃金水準が高いのは「学術研究、専門・技術サービス業」の仕事で、男性の月額賃金の平均は約36万円 、女性で約29万円となります。
学術研究、専門・技術サービス業では法律事務所や公認会計士事務所など有資格の人材が求められるため、賃金が優遇されていると考えられます。

一方、「宿泊業、飲食サービス業」や「生活関連サービス業、娯楽業」「複合サービス事業」などは70代以降の賃金平均が20万円を下回ります。

老後に稼げる資格10選!

料理をする老夫婦

老後も安定した収入を得たいのなら、再就職や待遇で有利になる資格を取得するのがおすすめです。
実際に資格を取得する際は、自分のこれまでのキャリアや適正に合ったものを選ぶのはもちろん、資格取得までにかかる期間や費用なども考慮することが大切です。

ここでは、老後にしっかり稼ぎたい方におすすめの資格を10個ご紹介します。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーとは、人生の夢や目標を叶えるための総合的な資金計画を立てる「ファイナンシャル・プランニング」の専門家です。年金や保険、資産運用、税制、住宅ローン、相続などくらしとお金に関する幅広い知識が必要になります。

お金の問題は一個人から企業まで多岐にわたるため、資格取得後は、独立・起業して個人からの依頼を受けるほか、企業専属のファイナンシャルプランナーとして活動することもできます。仕事としてだけでなく、自分自身の資金計画や将来設計にも役立てられるので一石二鳥です。

受検資格 3級:FP業務に従事している者または従事しようとしている者

2級:以下のいずれかに該当する者
・日本FP協会認定のAFP認定研修を修了した者
・3級FP技能検定の合格者、金融渉外技能審査3級(旧審査試験)の合格者
・FP業務に関し2年以上の実務経験を有する者
受検手数料3級:8,000円
2級:11,700円
受検内容学科・実技 
合格率金融財政事情研究会(3級):学科 約49% 実技 約52%(令和4年5月22日実施分)
日本FP協会(3級):学科 約83% 実技 約90%(令和4年5月実施分)

参考:日本FP協会「3級・2級FP技能検定 試験要綱」、「2022年5月実施3級FP技能検定試験結果
金融財政事情研究会「2022年度試験日程・科目・受検手数料」、「試験結果:2022年5月試験

中小企業診断士

中小企業診断士とは、中小企業の経営課題に対応するための診断や助言を行う専門家のことです。

中小企業支援法に基づく国家資格で、企業の成長戦略策定や、その実行のためのアドバイスを提供するほか、中小企業と行政・金融機関をつなぐパイプ役を担ったり、適切な活用支援を行ったりするのを主な業務としています。
資格取得後は、特定の企業の専属として活動するパターンのほか、フリーランスとして依頼を請け負うパターンもあります。

受験資格制限なし
受験手数料第1次試験:14,500円
第2次試験:17,800円
受験内容第1次試験:筆記試験(多肢選択式)
第2次試験:筆記試験及び口述試験
合格率第1次試験:約36%(令和3年度)
第2次試験:約18%(令和3年度)

参考:中小企業庁「令和4年度の中小企業診断士試験について
中小企業診断協会「中小企業診断士試験の受験手数料の改定について」、「どうしたら中小企業診断士になれるの?」、「中小企業診断士試験 申込者数・合格率等の推移

行政書士

行政書士とは、行政書士法に基づいて制定された国家資格です。

官公庁に提出する書類や、権利業務・事実証明に関する書類を作成する「書類作成業務」や、申請を代行する「許認可申請の代理」、顧客からの依頼に応じてアドバイスをする「相談業務」などが主な仕事です。
国民と行政を結ぶパイプ役であり、最も身近にいる街の法律家として、さまざまなシーンで頼られる存在といえます。

合格率が低いぶん、資格取得後に独立開業した場合の需要が高く、安定した収入を確保することも可能です。

受験資格制限なし
受験手数料10,400円
受験内容筆記試験(択一式・記述あり)
合格率約11%(令和3年度)

参考:行政書士試験研究センター「試験の概要」、「最近10年間における行政書士試験結果の推移

宅地建物取引士(宅建士)

不動産事務所などの宅建業者で働くことを希望するのなら、宅地建物取引士(宅建士)の資格取得がおすすめです。

不動産業者が宅地建物取引業を営むには、1つの事務所ごとに、従業員5人につき1人以上の宅建士を設置することが法律で定められています。
そのため、不動産業では宅建士のニーズが非常に高く、再就職を目指す方にとって大きな強みとなります。

宅建士として不動産業者で働くことになった場合は、顧客に対して重要事項の説明や、重要事項の説明書面および契約書への記名・押印といった、宅建士にしかできない仕事(独占業務)を請け負うことになります。
もちろん、独占業務以外にも、不動産を探しに来たお客さまの接客や提案など、さまざまな業務を担当します。

受験資格制限なし
受験手数料8,200円
受験内容筆記試験(四肢択一式)
合格率約16%(令和3年度12月試験)

参考:不動産適正取引推進機構「宅建試験の概要」、「試験実施概況(過去10年間)

介護福祉士

介護福祉士とは、社会福祉士及び介護福祉士法に基づいて制定された国家資格です。

専門的知識・技術を用いて、身体上または精神上の障がいによって日常生活に支障がある人に対し、心身の状況に応じた介護を行うと共に、本人や介護者に指導を行うことを主な業務としています。

資格取得後は、ホームヘルパーや特別養護老人ホーム、身体障害者施設などの社会福祉施設の介護職員として就職するケースが多く見られます。
超高齢化社会の現代日本において介護福祉士のニーズは年々高まっており、将来性のある資格として注目されています。

受験資格3年以上(従業期間3年以上(1,095日以上)、従事日数540日以上)介護等の業務に従事し、
実務者研修を修了した者など
受験手数料18,380円
受験内容筆記試験・実技試験 
合格率約72%(令和4年第34 回介護福祉士国家試験)

参考:社会福祉振興・試験センター「介護福祉士国家試験 試験概要」、「介護福祉士国家試験 受験申し込み手続き」、「第 34 回介護福祉士国家試験の合格発表について

登録販売者

登録販売者とは、ドラッグストアや薬局などで一般用医薬品の販売を行うための専門資格です。
登録販売者がいると、第二類や第三類医薬品の販売が可能となるため、ドラッグストアや薬局で重宝される人材です。

近年はコンビニなどでも医薬品販売を行っているところがあり、就職先は多岐にわたります。
シニア世代になると疾病やケガのリスクが高くなるので、医薬品に関する知識も得ておけば、自分の健康維持にも役立ちます。

受験資格制限なし
受験手数料13,600円 (東京の場合。都道府県によって異なる)
受験内容筆記試験(多肢選択式)
合格率約43%(令和3年度東京都)

参考:東京都福祉保健局「令和4年度登録販売者試験Q&A」、「令和4年度登録販売者試験について」、「令和3年度登録販売者試験について

電気工事士

電気工事士とは、電気設備の工事や取り扱いの際に必要となる国家資格です。

第一種・第二種の2つに分かれており、第二種では一般住宅や小規模な店舗・事業所等、家庭用発電設備など、600V以下で受電する設備に対応できます。

第一種を取得した場合、第二種の範囲に加えて最大電力500kW未満の工場・ビルの電気設備の工事・取り扱いが可能となります。
電気工事士がいないと不可能な工事・取り扱いがありますので、社会的なニーズが高く、定年退職を迎えた後の再就職に役立ちます。

受験資格制限なし
受験手数料第一種:10,900円(書面申込みは11,300円)
第二種:9,300円(書面申込みは9,600円)
受験内容筆記試験・技能試験
合格率・第一種
筆記試験:約54%(令和3年度)
技能試験:約67%
・第二種
筆記試験:約40%(令和3年度)
技能試験:約73%(令和3年度)

参考:電気技術者試験センター「試験に関するQ&A」、「第一種電気工事士の資格取得フロー」、「 第二種電気工事士の資格取得フロー」、「令和4年度 第二種電気工事士試験(国家試験)受験案内」、「試験実施状況の推移 第一種電気工事士試験」、「試験実施状況の推移 第二種電気工事士試験

危険物取扱者

危険物取扱者とは、消防法で定められた危険物を取り扱う際に必要となる国家資格です。
甲種・乙種・丙種の3種類があり、保有する資格によって取り扱いや立ち会い、管理できる危険物の種類が異なります。

危険物取扱者の資格が必要な職業や業種は多く、たとえば各種危険物を取り扱うガソリンスタンドや製油所、工場などで重宝されます。
業種によっては採用にあたって資格の保有が必須になっているものもあります。

また、危険物取扱者の資格を持っていると手当が支給されることもあり、収入アップも期待できます。

受験資格乙・丙種は制限なし
甲種は大学等で価額に関する学科を修めるなど、複数の条件あり
試験手数料甲種:6,600円
乙種:4,600円
丙種:3,700円
受験内容筆記試験
合格率甲種:約34%(令和4年度)
乙種:約39%(令和4年度)
丙種:約54%(令和4年度)

参考:消防試験研究センター「危険物取扱者試験 受験資格」、「危険物取扱者試験 試験の方法」、「試験実施状況

ケアマネージャー(介護支援専門員)

ケアマネージャー(介護支援専門員)とは、介護を必要とする人が適切な介護保険サービスを受けられるよう、ケアプランの作成やサービス事業者との調整を行ったりする専門家です。

介護保険サービス以外にも、生活保護申請の補助や、食事に困っている方への配食サービスの紹介など、幅広い業務に携わります。
そのぶん就職先も多岐に亘り、居宅介護支援事業所をはじめ、特別養護老人ホームや地域包括支援センター、民間の介護用具レンタル事業者などで活躍できます。

受験資格以下いずれかを満たす者
・特定の国家資格(医師や薬剤師など)を有し、これらの国家資格に基づく
 業務の実務経験が通算5年以上、従事した日数が900日以上である者
・受験資格に定められる相談援助業務(生活相談員や支援相談員など)に
 通算5年以上の従事期間があり、900日以上の従事日数がある者
受験手数料12,800円(東京の場合。都道府県によって異なる)
受験内容筆記試験
合格率約28%(東京都・令和3年度)

参考:東京都福祉保健財団「令和4年度 東京都介護支援専門員実務研修受講試験」、「受験資格コード(兼 現職種コード)」、「別表2…相談援助業務に従事する者
社会福祉振興・試験センター「介護支援専門員(試験問題作成)
東京都福祉保健局「令和3年度(第24回)東京都介護支援専門員実務研修受講試験の合格発表について

社会保険労務士(社労士)

特定の会社に属さず、独立開業したいという場合、社会保険労務士(社労士)の資格を取るのもひとつの方法です。

社労士とは、社会保険や年金、労務管理などを扱い、雇用主と労働者がより良い関係を保つためのサポートを行います。
宅建同様、社労士にも有資格者でなければ行えない独占業務があり、主に行政機関に提出する特定書類の作成や手続きの代行などを請け負います。

特定の企業に属する専任社労士として働く手段もありますが、独立して企業と契約するという方法もあります。

受験資格以下いずれか1つを満たす者
・学歴(大学・短期大学・専門学校卒業など)
・実務経験(健康保険組合等の従業者、公務員、社労士や弁護士の補助者など、経験年数の要件もあり)
・厚生労働大臣の認めた国家試験合格
受験手数料15,000円
受験内容筆記試験(選択式、択一式)
合格率7.9%(令和3年第53回試験)

参考:社会保険労務士試験オフィシャルサイト「受験資格について」、「試験の概要」、「第53回社会保険労務士試験の合格者発表

老後に稼げる資格を選ぶ際の注意点やポイント

老後の人生に役立つ資格を選ぶ際に気をつけたいポイントを4つご紹介します。

資格取得までの計画を立てておく

資格取得までにかかる時間は、資格試験の難易度などにもよりますが、難関資格の場合は数年かかることもあります。
定年退職後、すぐに資格を活かした職に就きたい場合は、退職前から資格取得までの大まかな計画を立てておきましょう。

将来の生活に合わせた資格を考える

いくら稼げる資格であっても、それを活かした仕事が将来の生活にマッチしていなければ、資格を有効活用できません。
将来どのような老後を送りたいのか、何を目的に働きたいのか、など自分の理想や希望をきちんと考えた上で、取得する資格を選ぶことが大切です。

再就職・起業、それぞれのメリット・デメリットを把握しておく

定年後に再就職する場合、自分の興味のある分野にチャレンジできる、人間関係を一新できる、収入が固定で安定しやすいといったメリットがあります。
一方で、定年前よりも収入が下がる、就職先が限られるといったデメリットがある可能性があります。

独立や起業する場合、自分のペースで仕事ができる、得意分野や資格を活かせる、働き方次第では現役並の収入を得られるなどのメリットがあります。
一方で、経営がうまくいかなければ収入が得られないこと、一から自分で事業を立ち上げなければならず、手間と時間がかかることなどが難点です。

どちらも一長一短ですので、自分に合った働き方をよく考えておきましょう。

老後の就職活動は雇用情勢を知り、戦略を立てて行おう

老後の就職活動は、現役世代の就職・転職活動とは異なり、選択肢が狭くなることが多くなります。

戦略を立てずに就職活動を行うと採用率が下がってしまう可能性があるため、現代の雇用情勢をよく把握した上で、採用されるまでの戦略を立てることが大切です。

老後にアルバイトという選択肢も

交通整備をする人

仕事はそこそこに、プライベートを充実させたいという方は、アルバイトで稼ぐという方法もあります。
求人サイトなどをチェックすれば、無資格・60代以上でも働ける案件がたくさん見つかります。

以下では、シニアでも働けるバイトと、それぞれの業務内容、収入の目安を一覧にまとめました。

バイト名業務内容時給の目安
軽作業倉庫・物流センターでの荷物の受け入れ・仕分けなど平均1,000円前後
事務職一般事務、経理、受付、データ入力など 平均1,000円前後
キッチン・厨房飲食店やホテル、旅館などでの調理補助や配膳平均900円前後
清掃店舗やビル、オフィスなどの清掃平均900円~1,000円程度  

まとめ

老後のセカンドライフをゆとりあるものにするためには、公的年金だけでなく、自分でも安定した収入を得る術を考えておく必要があります。

定年を迎えた後、再就職を有利に進めるためには、自分のスキルや興味のあるジャンルに合った資格を取得しておくのがおすすめです。

取得に必要な期間や活躍の場は資格によって異なりますので、自分の老後生活を思い描きながら、自身にぴったりの資格の取得を目指しましょう。

老後資金については「老後資金はいくら必要?年金だけだといくら足りない?老後のお金を考えよう」の記事でもご紹介しているので、ぜひご覧ください。

※本記事の内容は公開日時点の情報となります。
法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。

記事提供元:株式会社ぱむ