老後生活に備える保険は?不安の少ないセカンドライフにするために

老後生活に備える保険は?不安の少ないセカンドライフにするために

「人生100年時代」と言われるほど、日本人の平均寿命は伸び続けています。しかし長生きをすればするほど、生活費も必要になります。また、病院にかかる機会も多く、介護費用も80歳を過ぎると急激に増加します。

この記事では、老後に起こりうるリスクに対してどのような準備をしていけばいいのか、不安の少ないセカンドライフにする秘訣をファイナンシャルプランナーが紹介します。

老後に必要な資金は、何にどれくらいかかる?

厚生労働省が公表している「令和元年簡易生命表の概況」によると、日本人の 平均寿命は男性が81.41歳、女性が87.45歳であり、男女ともに着実に延びつつあります。

この数字だけを見ると、60歳または65歳で定年退職をした場合、その後おおよそ20年~25年くらい暮らせるお金を用意したら大丈夫と思ってしまう方もいるでしょう。

しかし、厚生労働省によると、令和元年9月1日時点で、 100歳以上の高齢者は日本に7万1,238人存在し、さらに毎年増加し続けています。

あくまでも推測になってしまいますが、「平均寿命」と「100歳以上の高齢者の数」がいずれも延びているという傾向をふまえると、私たち自身が100歳まで生きる可能性は充分あると考えられます。

実際に「人生100年時代」という言葉をよく聞くようになり、セカンドライフの資金面を考えると、 100歳まで生きる想定で設計しておく方が安心です。

では老後生活にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか。

公益財団法人生命保険文化センター「ライフプラン情報ブック データで考える生活設計」をもとに、生活費の目安を見ていきましょう。

老後の夫婦の生活費
老後の単身者の生活費

それぞれの生活費の内訳を見ると、決して贅沢な暮らしではなく、必要最低限の費用であると言えます。

注意すべきは、時間の経過とともに増加する傾向がある医療費と介護費用です。

医療費は60歳を過ぎたあたりから徐々に負担が増加し、90代ではひとりあたり116万円(年額)かかります。後期高齢者医療制度を利用しても、ひとりあたり月7,000円~8,000円の負担となります。

国の健康保険の財政は厳しい状況にあり、制度の内容が悪化すれば、老後のライフプランは大きく崩れる可能性もあります。

また、 介護費用は80歳を過ぎてから急激に負担が増加し始めます。将来的に追加となる支出項目として考えておきましょう。

介護費用の目安は約500万円です。これは、一時的にかかる平均費用69万円と、毎月かかる費用の平均7万8,000円×介護期間の平均54.5ヵ月=約425万円の合計額です。

老後のための保険は必要?

老後の生活費の目安は夫婦で約26万5,000円、単身者で約16万2,000円であるのは先に述べた通りです。

ところが、私たちが65歳以降に受取れるはずの公的年金だけでは、現時点でもこの必要最低限の生活費さえまかなうことができていないという現状があります。

具体的に毎月いくら不足するのか、総務省「平成30年度家計調査年報」をもとに計算してみましょう。

【夫婦の場合】

最低限の生活費26万5,000円
平均月収約22万4,000円
(年金約20万4,000円+その他約2万円)
不足額約4万1,000円
(最低限の生活費26万5,000円―平均月収約22万4,000円)

そのため、65歳から85歳まで生きるとしたら約980万円、100歳まで生きるとしたら約1,720万円の貯蓄を用意しておく必要があります。

【単身者の場合】

最低限の生活費16万2,000円
平均月収約12万6,000円
(年金約11万8,000円+その他約8,000円)
不足額約3万6,000円
(最低限の生活費16万2,000円―平均月収約12万6,000円)

そのため、65歳から85歳まで生きるとしたら約860万円、100歳まで生きるとしたら約1,510万円の貯蓄を用意しておく必要があります。

このように限りある貯蓄を取り崩して生活している最中、さらに大病を患い想定外の医療費がかかったら…。80歳になって、配偶者が介護状態になり、介護一時金や毎月の介護費用が発生することになったら…。心理的にも金銭的にも負担は非常に大きくなるのではないでしょうか。

老後に不安なく生活するためには、 少しでも多く貯蓄を用意しておきたいところです。

ではこのような大きなお金は、どのように準備をしていけば良いのでしょうか。
事例をもとに準備方法を紹介します。

仮に100万円を目標額と設定したとき、1年で用意するためには毎月約8万3,000円の積立てが必要です。しかし、10年時間をかければ毎月8,300円積立てれば準備をすることができます。

大きなお金を用意するときは、このように 時間を味方につけることが大切です。なるべく若く、収入があるうちに積立てをスタートすることで、月々の負担が少なく、大きなお金を準備することができるのです。

また、積立てたお金が目標額になったら一度に引き出してしまうのではなく、そのお金を運用しながら必要な分だけ受取ると資産寿命を延ばすことができます。

具体的には、積立てた1,000万円を何も運用をせずに5万円ずつ受取ると、1,000万円は200ヵ月でなくなります。一方、0.5%の商品で1,000万円を運用しながら毎月5万円ずつ受取ると、途中で運用益もプラスされるため、209ヵ月まで資産寿命を延ばすことが可能です。

資産は少しでも運用をして、長期間かけて受取ることで寿命を延ばすことができるという考え方も知っておきましょう。

老後になる前に個人年金保険で備える

安心して積立てながら少しでも資産寿命を延ばしたいとき、 まずは個人年金保険からスタートしてみましょう。積立てた金額(支払った保険料)は、年間4万円まで「個人年金保険料控除」という所得控除が適用(※)となり、所得税、住民税を節約する効果があります。

※所得控除の適用には条件があります。

個人年金保険料控除は、所得税率10%の方であれば所得税だけで4,000円、所得税率20%の方であれば所得税だけで8,000円の節税効果があります。

個人年金は老後の資金を比較的安全に積立てられるだけではなく、節税効果もあるメリットの大きい商品ということを知っておきましょう。

■フコク生命みらいプラス

フコク生命の個人年金保険「みらいプラス」には、次の 4つのメリットがあります。

・0歳から加入ができ、積立てをいち早く開始することができます。
また、年金の受取開始年齢を1歳単位で設定可能。受取り方法も「一括受取り」、「5年間毎年受取り」、「10年間毎年受取り」、「10年のうち最初の5年間の金額を多く、残りの5年は少ない金額で受取る」という4つのパターンから選択することができます。

・加入にあたり、医師の診査は不要です。

・「個人年金保険料控除」を受けることができます。

・保険料の払込終了後から年金受取開始までのすえ置き期間(※)を設定できるため、受取額を増やすことが可能です。

※すえ置き期間には所定の制限があります。

老後にかかる費用に保険で備える

老後の医療費や介護費用も、保険で備えておけると安心です。

医療費については、手術や入院だけではなく、通院を保障する医療保険もあります。

また、前に述べましたが意外と費用がかかるのが介護費用です。介護費用の目安だけはお伝えしましたが、介護期間が長引いたり、重度の介護状態になったりした場合はより大きな支出となる可能性があります。

特に 認知症は介護理由の第1位であり、介護費用も病気やケガと比べると1.4倍程度かかります。

フコク生命では、要介護状態のとき一生涯年金を受取れ、重度の認知症の場合には年金額が加算される「ずっとあんしんケアダブル」という保険商品を用意しています。この商品は、保険の対象者が50~70歳の場合に加入することができます。
ご自身の介護状態への備えに不安を持っている方は、ぜひ特集サイトで詳細を確認してみてください。

まとめ

老後は、将来受取る公的年金だけだと必要最低限の生活費をまかなうことができない可能性があります。また、年を重ねることで医療費や介護費用も増加していく傾向があるため、老後までになるべく大きな資産を用意しておきたいところです。

生活費は個人年金保険で節税効果を生かしながら上手に積立てましょう。介護費用は、介護をする人の容態によって平均をはるかに上回るリスクもあるので、万が一のときに貯蓄から極力資産が流出しないよう、介護保険でしっかり備えておくことをおすすめします。

【執筆者】
ファイナンシャルプランナー
金子 賢司(かねこ けんじ)

個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、毎年約100件のセミナー講師なども務めるファイナンシャルプランナー。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信している。CFP、日本FP協会幹事。