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給与は、会社から支払われる金額そのままが手元に入るわけではありません。社会保険料や税金などが引かれた後の「手取り額」が、実際に受け取れる金額です。
この記事では、「手取り20万」をピックアップし、実際の年収や税金、一人暮らし・二人暮らしのリアルな支出をシミュレーション。さらに、手取りを増やす方法や将来への備え方も詳しく解説します。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
手取り20万の年収はいくら？
毎月手取りで20万円を受け取っている場合、年収はいくらになるのでしょうか。手取りと額面の違いや手取り20万の場合の月収、年収について確認してみましょう。
1.手取りと額面の意味
まず、「手取り」と「額面」の意味をよく理解できていない方もいるでしょう。
まず、額面とは、会社から支払われる給与の総額を指します。額面は、基本給に残業手当や通勤手当などの各種手当を足した金額です。給与明細では、「総支給金額」や「支給合計額」といった項目で示されていることが多いでしょう。
年収・月収とは、総支給額・支給合計額の1年分、1ヵ月分を指します。
一方、手取りとは、額面から税金や社会保険料などが差し引かれた金額です。口座に実際に振り込まれるのは、この手取り額となります。給与明細にある「差引支給額」や「銀行振込額」といった項目が、手取り額にあたります。
つまり、「額面－税金・社会保険料等＝手取り」という関係です。例えば、額面が30万円でも、税金や社会保険料などで10万円が差し引かれると、実際に受け取れる手取り額は20万円になります。
2.月収と年収の計算方法
手取り金額からご自身の月収や年収（総支給額）を知るには、給与明細や源泉徴収票を見るのが確実です。税金や社会保険料は年齢や家族構成などによって違うからです。
手取りの金額を元におおよその年収を計算することもできますが、そのためには、次の2ステップで考えていく必要があります。
ステップ1：手取り金額から額面の月収を計算
ステップ2：額面月収から年収を計算
まず、それぞれの言葉の意味を確認しましょう。額面月収とは、毎月の給与明細に書かれている「総支給金額」のことです。年収は、この額面月収の12ヵ月分に、もし受け取っている場合はボーナスを足した金額をさします。
前の章で解説した通り、手取りは額面から税金や社会保険料などを差し引いた金額です。社会保険料は、お住まいの地域や加入している健康保険組合、扶養家族の有無などによって異なりますが、一般的に手取りは、額面の75%〜85%くらいと考えてよいでしょう。
では、この一般的な割合である75%と85%を使って、手取り20万円の場合の額面月収と年収を計算してみましょう。
《手取りが額面の75%の場合》
ステップ1：額面月収を計算（※百の位は四捨五入）
20万円（手取り額） ÷ 75% ＝ 約26.7万円（額面月収）
ステップ2：年収を計算（※千の位は四捨五入）
ボーナスがない場合
約26.7万円（額面月収）× 12ヵ月 ＝ 約320万円（年収）
ボーナスがある場合（ここではボーナス例として、額面月収の2ヵ月分を年2回、合計4ヵ月分とする）
約26.7万円（額面月収） × 16ヵ月（12ヵ月 + ボーナス月数）＝ 約427万円（年収）
《手取りが額面の85%の場合》
ステップ1：額面月収を計算（※百の位は四捨五入）
20万円（手取り額） ÷ 85% ＝ 約23.5万円（額面月収）
ステップ2：年収を計算（※千の位は四捨五入）
ボーナスがない場合
約23.5万円 （額面月収）× 12ヵ月 ＝ 約282万円（年収）
ボーナスがある場合（ここではボーナス例として、額面月収の2ヵ月分を年2回、合計4ヵ月分とする）
約23.5万円（額面月収） × 16ヵ月（12ヵ月 + ボーナス月数）＝ 約376万円（年収）
このように、手取りが同じ20万円でも、給与から引かれる税金や社会保険料、ボーナスの有無によって年収には幅があります。
毎月の給与から引かれる税金や保険料
手取り金額が額面給与よりも少なくなる理由は、税金や社会保険料などが差し引かれているためです。具体的にどのような税金や保険料が引かれているのか、一つずつ解説します。
1.所得税
所得税は、国に納める所得にかかる税金です。所得税の計算の基準となる所得を「課税所得」といい、額面から「控除」を差し引いて計算します。
例えば、年収400万円で控除が合計100万円だった場合、300万円が課税所得となり、この300万円に対して税金がかかります。
所得税における「控除」とは、家族構成などの個人の事情に応じて税負担を調整するしくみです。会社員の場合、給与収入に応じた給与所得控除や、配偶者控除などがあります。他にも控除には多くの種類があり、人によって適用される種類や金額が異なります。
なお、所得税の税率は5％〜45％で、課税所得の金額に応じて段階的に高くなる累進課税のしくみになっています。月の手取りが20万円なら、大半の人が5％～10％に当てはまると推測されます。[参考1]
参考1：国税庁「No.2260 所得税の税率」
2.住民税
住民税は、お住まいの都道府県と市区町村に納める地方税です。住民税も、所得税と同じように、額面から控除を差し引いた「課税所得」を元に税額が計算されます。税率は、多くの自治体で課税所得に対しておよそ10%程度です。ただし、所得税がその年の所得にかかるのに対し、住民税は前年の所得に対して計算される点が異なります。[参考2]
住民税についての詳細は「住民税が天引きされるのはいつ？納付方法や節税について詳しく解説」を参考にしてください。
参考2：総務省「個人住民税」
3.健康保険料
健康保険料は、病気やケガをした際に、必要な医療を受けられるようにするための社会保険料です。会社員の健康保険料は、被保険者が受け取る給与（基本給のほか残業手当や通勤手当などを含めた税引き前の給与）をもとに決定される「標準報酬月額」に応じて決まり、会社と働く人で半分ずつ負担するしくみになっています。
例えば、協会けんぽに加入していれば、東京都に勤務の会社員で額面月収が25万円〜27万円の場合、標準報酬月額は26万円となり、働く人（被保険者）が負担する分の保険料はおよそ1万3千円と予想されます。ただし、健康保険料は加入している健康保険組合や、協会けんぽに加入しているなら住んでいる地域によって異なります。[参考3]
参考3：全国健康保険協会「令和7年度保険料額表」
4.厚生年金保険料
厚生年金保険料は、老後に受け取る年金や、病気やケガで障害が残った場合、あるいは加入者が亡くなった場合の保障に備えるための社会保険料です。会社員は、国民年金に上乗せして厚生年金にも加入します。会社員の厚生年金保険料も、健康保険料と同様に標準月額報酬をもとに計算され、会社と働く人が半分ずつ負担しています。
例えば、東京都に勤務の会社員で毎月の標準月額報酬が約26万円の場合、厚生年金保険料としておよそ2万4千円が差し引かれます。[参考3]
5.雇用保険料
雇用保険料は、失業した場合や、育児や介護のために会社を休むことになった際の給付金などに使われる社会保険料です。雇用保険料は、額面月収に対して国が定める保険料率をかけて計算されます。この保険料は会社と働く人が一緒に負担しますが、働く人の負担する割合は会社よりも小さくなっています。
例えば、一般事業で働く会社員の額面月収が約26万円の場合、保険料はおよそ1,400円です。[参考4]
参考4：厚生労働省「令和7年度 雇用保険料率のご案内」
月の手取り20万円は会社員の平均と比べて高い？低い？
毎月の手取りが20万円の場合、額面の年収はおよそ282万円から427万円程度になることを前の章でご紹介しました。国税庁の「令和5年分民間給与実態統計調査」によると、給与所得者全体の平均給与は約460万円でした。[参考5]この全体平均（約460万円）と比較すると、手取り20万円の年収は、低い水準といえるでしょう。ここでいう平均とは、パートやアルバイトといった非正規労働者、短時間勤務者の給与も含まれる平均です。
ここからさらに詳しく男女別、年齢別、業種別の平均給与と比較してみましょう。
参考5：国税庁「令和5年分民間給与実態統計調査」
1.男女別の平均給与額
男女別の平均給与と手取り20万円の場合の年収目安（ボーナス有無）を比較してみましょう。男女別平均給与は以下のようになります。[参考5]
| 区分 | 平均給与 |
| 男性平均 | 約569万円 |
| 女性平均 | 約316万円 |
手取り20万円の年収目安は、男性の平均給与よりは低い水準です。一方、女性の平均給与と比較すると、手取り20万円でボーナスがない場合の年収（約282万円～320万円）と近い水準です。ボーナスによっては、女性の平均給与を上回る可能性もあります。
ここで挙げた平均給与は正規・非正規を問わない金額です。
このように男女間で差があるのは、勤続年数や役職、働き方（フルタイムかパートタイムかなど）の違いが背景にあります。また、女性は出産・育児により勤続年数が短くなる傾向があり、それが給与差の一因と考えられます。
2.年齢別の平均給与額
給与の水準は、年齢によっても大きく変わってきます。年齢別の平均給与と、手取り20万円の年収目安を比較してみましょう。[参考5]
| 年齢 | 平均給与 |
| 19歳以下 | 約112万円 |
| 20歳〜24歳 | 約267万円 |
| 25歳〜29歳 | 約394万円 |
| 30歳〜34歳 | 約431万円 |
| 35歳〜39歳 | 約466万円 |
| 40歳〜44歳 | 約501万円 |
| 45歳〜49歳 | 約521万円 |
| 50歳〜54歳 | 約540万円 |
| 55歳〜59歳 | 約545万円 |
| 60歳〜64歳 | 約445万円 |
| 65歳〜69歳 | 約354万円 |
| 70歳以上 | 約293万円 |
手取り20万円の年収目安は、20代前半の平均給与よりは高く、ボーナスがない場合、20代後半以降の平均給与よりは低い水準です。
こちらも、正規・非正規を問わない平均です。
一般的に、年齢が上がるにつれて平均給与は上昇し、50代でピークを迎えた後にゆるやかに下降します。これは、勤続年数や経験・スキルの蓄積、役職などの変化が影響しているのでしょう。手取り20万円の年収目安（約282万円〜427万円）は、比較的若い年代の平均給与に近い水準です。
3.業種別の平均給与額
働く業種によって、平均給与額には大きな差が出ます。国税庁の調査結果をもとにした、主な業種別の平均給与を表にしました。[参考5]
| 業種 | 平均給与 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 約775万円 |
| 金融業・保険業 | 約652万円 |
| 情報通信業 | 約649万円 |
| 学術研究・専門・技術サービス業・教育・学習支援業 | 約551万円 |
| 建設業 | 約548万円 |
| 複合サービス事業 | 約535万円 |
| 製造業 | 約533万円 |
| 運輸業・郵便業 | 約473万円 |
| 不動産業・物品賃貸業 | 約469万円 |
| 医療・福祉 | 約404万円 |
| 卸売業・小売業 | 約387万円 |
| サービス業 | 約378万円 |
| 農林水産・鉱業 | 約333万円 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 約264万円 |
| 全体平均 | 約460万円 |
大手企業が多く、高度な専門性が求められる電気・ガス、金融、情報通信といった業種は平均給与が高い傾向です。一方、宿泊・飲食サービス業やサービス業は平均給与が低めになっています。これらの業種は比較的、非正規雇用の割合が高いという特徴が影響しているのでしょう。
手取り20万円の年収目安は、ボーナスがない場合（約282万円～320万円）であれば宿泊・飲食サービス業に近い金額です。ボーナスがある場合（約376万円～427万円）では、医療・福祉や小売・サービス業といった業種の平均に近い水準といえるでしょう。しかし、平均給与が高い業種と比較すると大きく下回ります。
手取り20万の生活レベルをシミュレーション！
毎月の手取りが20万円の場合、実際の生活はどのようなものになるのでしょうか。ここでは、一人暮らしの場合と二人暮らしの場合を例に、おおよその生活レベルをシミュレーションしてみましょう。
1.一人暮らしの場合
手取り20万円で一人暮らしを送ることは十分に可能です。毎月の手取りが20万円の年収はおよそ282万円から427万円程度のため、ここでは総務省の家計調査の年間収入300〜400万円の世帯の生活費を参考に紹介します。
この調査によると、一人暮らしの平均的な支出は、食費に4万1,151円、住居費に3万4,480円、交通・通信費に2万806円などがかかり、消費支出の合計が17万5,307円です。[参考6]
手取り20万円のため、毎月約2万5千円が手元に残る計算になります。この残ったお金を貯蓄に回したり、趣味や自己投資に充てたりすることが可能です。ただし、支出合計に含まれる住居費の金額は、持ち家で家賃負担がない方も含んでいます。そのため、賃貸物件に住む場合は、住居費が3万4,480円より高くなる可能性があり、その分、手元に残る金額は少なくなる点に注意が必要です。
参考6：家計調査年報（家計収支編）「令和5年 年間収入階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出（単身世帯のうち勤労者世帯）」
2.二人暮らしの場合
二人暮らしになると、一人暮らしに比べて生活費が多くかかるため、手取り20万円で生活するのはかなり厳しいでしょう。
総務省の家計調査によると、二人世帯の平均的な消費支出は26万8,755円で、20万円を約7万円も上回る金額です。さらに、この調査における住居費も、持ち家の方を含んだ金額のため安くなっており、賃貸物件を借りる場合はより多くの支出が見込まれます。[参考7]
手取り20万円で平均的な二人暮らしを送ろうとすると、赤字になる可能性が高いため、家賃を極力抑える、食費を節約するなど、生活全般にわたって支出管理と節約が不可欠となるでしょう。
二人
参考7：家計調査年報（家計収支編）「令和5年 第３－１表 世帯人員別１世帯当たり１か月間の収入と支出」
手取りを増やす方法
毎月の手取りを増やして経済的なゆとりを持ちたい、将来のためにしっかりと貯蓄をしたいと考える方もいらっしゃるでしょう。そこで、手取りを増やすための具体的な方法を4つご紹介します。
1.昇給や昇進を目指す
手取りを増やす方法として、まず考えられるのが、現在勤めている会社での昇給や昇進です。昇給や昇進のために会社からの評価を高めるには、日々の業務で期待以上の成果を出すことを心がけましょう。
例えば、担当業務を正確かつ期日内に完了させるだけでなく、効率化のアイデアを出したり、チームの課題解決に協力したり等が挙げられます。また、上司や同僚とコミュニケーションを取り、円滑な業務遂行に貢献することも大切です。こうした自ら考えて行動する姿勢の積み重ねが、昇給や昇進の機会につながるでしょう。
2.資格取得を目指して勉強する
業務に関連する資格や、専門性を高めるための資格取得も、手取りアップにつながる可能性があります。会社によっては資格手当として毎月の給与に上乗せされたり、昇給や昇進の条件の一つになったりすることがあります。
また、希望する業界や職種への転職を考える際に、自身の能力を証明するものとなり、将来的なキャリアアップの選択肢を広げることにも役立ちます。
3.副業や転職を検討してみる
現在の職場で昇給などが難しい場合は、副業や転職を考えてみるのもいいでしょう。今の収入源に加えて新たな収入を得たり、より高い給与水準を目指したりする機会になります。
副業であれば、今の仕事を続けながら自身のスキルや時間を使って、プラスアルファの収入を得られます。例えば、デザインやイラストが得意であればクラウドソーシングサイトで仕事を探したり、オンラインで自身の知識やスキルを教えたり、といった方法もあります。
また、転職して、今の経験やスキルをより高く評価してくれる会社に移ることで、給与水準を上げられる可能性があります。ご自身の経験やスキルがどのような仕事で活かせるか、どのような会社がより高い給与を提示しているかなどを調べることは、手取りアップに向けて具体的に考えるきっかけになるでしょう。
4.年収が高い業種に挑戦してみる
手取りを増やす方法として、平均年収が高い業種へ挑戦することも考えてみましょう。前の章で見たように、業種によって平均給与には大きな差があります。
年収アップが見込める業種への転職は、専門性や実務経験が求められることがあり、簡単ではないかもしれません。しかし、これまで培った経験や能力、仕事への意欲、吸収力といったポテンシャルも評価されることがあります。例えば、ITや金融、コンサルティングなど、平均給与が高いとされる業種では、専門知識に加え、課題解決能力やコミュニケーション能力なども重要視されます。
どんな業種が高収入なのか、そこで自身の経験や強みがどう活かせるか、どんなスキルを身につければ近づけるかを考え、挑戦してみましょう。
手取り20万でも将来に備えておくことはできる
予期せぬ出来事に対応したり、将来の目標を実現したりするためにも、将来への備えは大切です。ここでは、手取り20万円からでも無理なく貯金するための方法や、将来に備えるための具体的なポイントをご紹介します。
1.現状の収支を把握する
将来に備えるためには、まず現在のお金の流れを正確に把握することから始めましょう。何にいくら使っているか分からないと、どこを節約できるかが見えないため、貯蓄するのが難しくなります。
家計簿アプリやノートを使って、収入と支出をもれなく記録してみてください。食費、通信費、趣味など項目別に詳細に記録することで、「コンビニでの支出が多い」「あまり使っていない定額サービスがある」といった具体的な発見があり、改善点が見えてきます。この「見える化」によって、無駄な支出を減らし、貯蓄に回せるお金を生み出せるのです。
2.ゴール（目標額）を決めておく
貯蓄を成功させるには、具体的なゴール（目標額）を決めることが効果的です。目標があると貯蓄のモチベーションを保ちやすく、計画的に取り組めるからです。
例えば「3年後の旅行資金として30万円貯める」「10年後の車の購入資金として100万円貯める」のように、いつまでに、何のために、いくら必要かを具体的に設定しましょう。目標額が決まれば、毎月の貯蓄額も決まり、より現実的な貯蓄計画を立てられます。
貯金方法について、より詳しく知りたい方は「1年間で貯金100万円を目指す！メリットや貯金の方法、ポイントを紹介」や「少ない収入でお金を貯める方法はある？お金を貯めるコツや注意点について」を参考にしてください。
3.買い物時の支払い方法を決めておく
お金の使いすぎを防ぐには、買い物の支払い方法をある程度決めておくと良いでしょう。現金、クレジットカード、二次元コード決済など、さまざまな支払い方法をその都度バラバラに使うと、「何にいくら使ったか」を後から把握しづらくなるためです。
例えば「普段の買い物はこのクレジットカードで支払う」というように、支払い方法を統一しておくことで、利用履歴を振り返って支出管理がしやすくなります。
4.家庭菜園に挑戦してみる
家庭菜園への挑戦も、生活費の削減につながります。自宅で野菜やハーブを育てることで、食費の節約になる可能性があるからです。
例えば、プランターで手軽に育てられるミニトマト、バジルのほか、薬味として使うネギや、サラダに添えるベビーリーフなどから始めてみましょう。自分で育てた新鮮な食材を使う楽しみも増え、お金をかけずに日々の暮らしを豊かにしつつ、節約意識も高まります。
5.保険の見直しや加入を検討する
将来に備えるためには、保険について考え、見直しすることも重要です。病気やケガ、あるいは万一のことがあった場合の経済的な負担は大きく、貯蓄だけで全てをまかなうのは難しい場合があるからです。
例えば、ご結婚を考えている方なら、その後のライフイベントによって必要となる保障が変わってきます。そのため、保障を自由に組み合わせられる保険がおすすめです。フコク生命の「未来のとびら」は、さまざまなリスクに備えて必要な特約を自由に組み合わせられます。詳しくは、「未来のとびら」のページを参考にしてみてください。
保険は一度入ったら終わりではなく、ご自身の家族構成や将来の計画に合わせて、定期的に見直すことが大切です。改めて、ご自身に合った保険について考えてみることが、将来の安心につながるでしょう。
フコク生命では、将来のお金のシミュレーションができる「ライフコンパス」というツールを用意しています。こちらよりお気軽にお問合せください。
まとめ
この記事では、手取り20万円の年収目安や平均との比較、生活レベルを解説しました。手取りを増やすためには、今の職場で昇給や昇進を目指したり、資格取得や副業、転職を検討したりするなど、さまざまな方法があります。
また、手取り20万円でも将来に備えることは十分に可能です。まずは収支を把握し、日々の支出管理を工夫したり、万が一のリスクに備えたりすることが将来の安心につながるでしょう。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
佐藤 静香（さとう しずか）
FPライター。損害保険会社に20年勤務後、Webライターとして活動中。保険会社での経験とFPとしての専門知識、また子育て中の母である目線を活かし、難しいお金の話を分かりやすく解説することを得意としている。金融系メディアを中心に、保険、資産形成、家計管理などの記事執筆を担当。2級FP技能士
記事提供元：株式会社デジタルアイデンティティ
