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40代の平均年収は、前半で572万円、後半では603万円です。しかし、この平均値は性別や学歴、働く業種など、個々の状況によって大きく異なります。
この記事では、40代の年収データを多角的に分析し、ライフスタイル別の生活費の目安や、40代からでも間に合う年収アップ方法について詳しく解説します。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
40代の平均年収はいくら？
40代の平均年収の推移を、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」をもとにみていきましょう。[参考1]
【年齢階層別の平均年収（男女計）】
| 40～44歳 | 45～49歳 | |
| 令和6年 | 約572万円 | 約603万円 |
| 令和5年 | 約548万円 | 約575万円 |
| 令和4年 | 約541万円 | 約564万円 |
| 令和3年 | 約532万円 | 約555万円 |
直近の令和6年のデータにおいて、40代後半の平均年収は600万円を超え、全年齢の給与所得者全体の平均年収（令和6年で約530万円）を大きく上回っています。40代になると、これまでのキャリアで培った知識や経験をもとに管理職や専門性の高い役職に就く人が増え、その責任の重さが年収に反映されるためでしょう。
参考1：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」「令和5年賃金構造基本統計調査」「令和4年賃金構造基本統計調査」「令和3年賃金構造基本統計調査」一般労働者 産業大分類 第1表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額を元に計算し千円未満を四捨五入したもの
40代の平均月収や手取り額は？
年収という大きな枠組みだけでなく、日々の家計に直結する「月収」と、実際に使える「手取り額」に目を向けてみましょう。40代の平均月収は次のとおりです。
【40代の平均月収】
| 年齢 | 平均月収 |
| 40～44歳 | 約38万円 |
| 45～49歳 | 約40万円 |
給与明細を見ると、月収からさまざまな金額が差し引かれていることに気づくでしょう。「手取り額」とは、月収から所得税や住民税、社会保険料などが引かれた後に、最終的に自分の銀行口座へ振り込まれる金額のことです。引かれる税金や社会保険料の額は、扶養家族の有無や住んでいる自治体によって異なるため、同じ月収の人でも手取り額が同じになるとは限りません。
一般的に、手取り額は月収のおよそ75%〜85%になるといわれています。この目安をもとに40代の手取り額を試算すると、以下のようになります。
| 年齢 | 手取り月収 |
| 40～44歳 | 約29万円〜約32万円 |
| 45～49歳 | 約30万円〜約34万円 |
表をみると、月収と手取りの間に大きな差があることがわかります。
40代は住宅ローンや子どもの教育費など、人生の中でもとくに大きな支出が増える時期です。そのため、家計管理をするうえでは、手取り額を基準に考えることが大切になります。
カテゴリ別でみる40代の平均年収
ここまで40代全体の平均年収を見てきましたが、この数字はあくまで全体の平均値です。実際には、性別や学歴、働く環境など、さまざまな条件によって年収は大きく異なります。ここからは、カテゴリ別に詳しくその違いを見ていきましょう。
なお、雇用形態別データ以外の平均年収には、正社員だけでなく、フルタイムやパート・アルバイトなども含まれています。
1.男女別の平均年収
40代の平均年収は、男女間の年収差が今まで以上に拡大し、キャリアパスの違いがより鮮明になる年代です。男女間の差額は40代前半で約196万円、後半になると約221万円にも達します。[参考2]
【男女別平均年収】
| 男 | 女 | |
| 40～44歳 | 約641万円 | 約445万円 |
| 45～49歳 | 約684万円 | 約463万円 |
男性の年収は40代前半から後半にかけて約43万円伸びているのに対し、女性の伸びは約18万円と緩やかです。この背景には、男女それぞれのキャリア形成の違いが大きく影響していると考えられます。
男性は、40代で管理職に昇進する人が増え、役職手当などが加わることで年収が大きく引き上げられます。一方で女性は、子育てなどを理由に時短勤務や非正規雇用を選択する人が多いことに加え、正社員であっても男性に比べて管理職登用の機会が少ないのが現状です。これらの複合的な要因が、40代女性の年収の伸び方に影響を与えているのでしょう。
参考2：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第1表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
2.学歴別の平均年収
キャリアを歩み始めて約20年経つ40代は、学歴の違いが、その後の年収にどれほどの影響を与えるのかが表れ始める時期です。ここでは、データをもとにその具体的な実態を読み解いていきましょう。[参考2]
【学歴別平均年収】
| 高校 | 専門学校 | 高専・短大 | 大学 | 大学院 | ||
| 男女計 | 40～44歳 | 約489万円 | 約496万円 | 約498万円 | 約673万円 | 約920万円 |
| 45～49歳 | 約515万円 | 約532万円 | 約533万円 | 約752万円 | 約1,005万円 | |
| 男 | 40～44歳 | 約547万円 | 約546万円 | 約630万円 | 約725万円 | 約961万円 |
| 45～49歳 | 約579万円 | 約584万円 | 約685万円 | 約813万円 | 約1,051万円 | |
| 女 | 40～44歳 | 約360万円 | 約430万円 | 約446万円 | 約543万円 | 約742万円 |
| 45～49歳 | 約372万円 | 約469万円 | 約484万円 | 約585万円 | 約793万円 | |
40代になると、学歴による年収の上昇カーブに決定的な違いが現れます。大卒以上の年収が急角度で伸びるのに対し、それ以外の学歴では伸びが緩やかです。
40代前半から後半にかけて大学院卒が約85万円、大学卒が約79万円と飛躍的に伸びるのに対し、高校卒は約26万円に留まります。この上昇角度の違いが積み重なった結果、40代後半には高校卒（約515万円）と大学院卒（約1,005万円）で年収に2倍近い差が生まれるのです。
大学院卒の年収の高さは突出しており、とくに男性の40代後半では平均年収が1,000万円を超えています。高度な知識が求められる職種では、40代になるとプロジェクトリーダーといった中核的な人材として活躍するケースが多くなります。20年近い経験と専門知識によって市場価値が上がり、年収を一気に押し上げるのでしょう。
高専・短大卒の男性の年収は40代後半で685万円と、専門卒や高卒を大きく上回ります。これは、高専出身者に多い技術職や製造業では実務経験が評価されやすく、実力が年収に結びつきやすいためでしょう。また、昇進よりも熟練技術者としての信頼が重視される職場も多く、管理職にならなくても年収を維持・向上しやすいことが考えられます。
40代女性では、大学院卒と大学卒で約200万円もの年収差があり、学歴がキャリアに与える影響の大きさがうかがえます。しかしその一方で、最も学歴の高い大学院卒の女性（40代後半で約793万円）でさえ、大学卒の男性（約813万円）の年収を下回る結果となっています。これは、育児などによるキャリアの中断や、管理職への登用機会が少ないといった背景が影響しているのでしょう。
3.企業規模別の平均年収
キャリアの初期段階ではそれほど大きくなかった企業規模による年収の差が、40代になると、一段と大きくなります。[参考2]
【企業規模別平均年収】
| 従業員数 1,000人以上 | 100～999人 | 10～99人 | ||
| 男女計 | 40～44歳 | 約676万円 | 約552万円 | 約477万円 |
| 45～49歳 | 約711万円 | 約585万円 | 約501万円 | |
| 男 | 40～44歳 | 約765万円 | 約614万円 | 約526万円 |
| 45～49歳 | 約813万円 | 約664万円 | 約558万円 | |
| 女 | 40～44歳 | 約396万円 | 約361万円 | 約331万円 |
| 45～49歳 | 約421万円 | 約375万円 | 約334万円 |
40代後半の男性に限ると、大企業と小企業の年収の差は250万円以上です。大企業では昇進・昇給制度が整っており、40代で管理職に就く人も多いため、報酬が一気に上昇する傾向があります。一方、中小企業では昇進ポストが限られ、給与が頭打ちになりやすいのかもしれません。
しかし、中企業で働く40代後半の男性の年収が約664万円と、全体平均（40代後半：603万円）を大きく上回っているのは注目すべき点です。中小企業でも、ニッチな分野で存在感を持つ優良企業や、成果が報酬に直結する職場では、大企業に匹敵する高収入を得ることも可能だといえるでしょう。
4.業種別の平均年収
40代の平均年収は業種によって大きく異なります。業界によっては、年収に400万円以上の差が生じることもあります。[参考2]
【業種別平均年収】
| 男女計 | 男 | 女 | ||||
| 40～44歳 | 45～49歳 | 40～44歳 | 45～49歳 | 40～44歳 | 45～49歳 | |
| 電気・ガス・ 熱供給・水道業 | 約819万円 | 約866万円 | 約849万円 | 約902万円 | 約612万円 | 約629万円 |
| 金融業、保険業 | 約776万円 | 約801万円 | 約1,024万円 | 約1,115万円 | 約569万円 | 約571万円 |
| 情報通信業 | 約718万円 | 約781万円 | 約762万円 | 約820万円 | 約585万円 | 約646万円 |
| 学術研究、専門・技術サービス業 | 約725万円 | 約761万円 | 約790万円 | 約843万円 | 約568万円 | 約559万円 |
| 鉱業、採石業、砂利採取業 | 約747万円 | 約656万円 | 約767万円 | 約680万円 | 約620万円 | 約508万円 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 約687万円 | 約696万円 | 約799万円 | 約790万円 | 約470万円 | 約524万円 |
| 教育、学習支援業 | 約626万円 | 約686万円 | 約732万円 | 約809万円 | 約511万円 | 約571万円 |
| 卸売業、小売業 | 約588万円 | 約641万円 | 約662万円 | 約737万円 | 約434万円 | 約453万円 |
| 建設業 | 約577万円 | 約638万円 | 約608万円 | 約679万円 | 約428万円 | 約455万円 |
| 製造業 | 約590万円 | 約605万円 | 約638万円 | 約667万円 | 約419万円 | 約415万円 |
| 複合サービス事業 | 約516万円 | 約572万円 | 約557万円 | 約623万円 | 約419万円 | 約456万円 |
| 運輸業、郵便業 | 約537万円 | 約545万円 | 約561万円 | 約565万円 | 約433万円 | 約440万円 |
| 医療、福祉 | 約477万円 | 約507万円 | 約563万円 | 約619万円 | 約435万円 | 約465万円 |
| 生活関連サービス業、娯楽業 | 約469万円 | 約485万円 | 約515万円 | 約556万円 | 約395万円 | 約386万円 |
| サービス業 （他に分類されないもの） | 約458万円 | 約492万円 | 約513万円 | 約560万円 | 約368万円 | 約379万円 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 約443万円 | 約457万円 | 約496万円 | 約516万円 | 約357万円 | 約378万円 |
男女計の40代後半でみると、トップの「電気・ガス・ 熱供給・水道業」（約866万円）と最も低い「宿泊業・飲食サービス業」（約457万円）では、年収に約400万円の差があります。インフラや金融といった、高い専門性や安定した収益基盤を持つ業界が高年収を維持している一方で、労働集約型のサービス業は年収が伸び悩み、両者の格差が広がる傾向です。
5.雇用形態別の平均年収
40代では、雇用形態によって年収に大きな差があります。正社員と非正規社員とでどれほどの違いがあるのか、みていきましょう。[参考2]
【雇用形態、性別平均年収】
| 40～44歳 | 45～49歳 | ||
| 男女計 | 正社員・正職員 | 約604万円 | 約639万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約303万円 | 約308万円 | |
| 男 | 正社員・正職員 | 約658万円 | 約701万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約343万円 | 約368万円 | |
| 女 | 正社員・正職員 | 約486万円 | 約511万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約283万円 | 約283万円 |
40代後半になると、正社員と非正規社員の平均年収の差は約331万円と、2倍以上の差になります。注目すべきは、非正規で働く女性の年収が40代前半と後半で横ばいという点です。これは、年齢や経験を重ねても賃金が上がりにくい非正規雇用の構造を如実に示しています。
一方で子育てや介護など「家庭とのバランス」を重視して、あえて非正規という働き方を選ぶ方も多い年代です。例えば、夫婦共働きで十分な世帯年収を確保し、堅実な生活を築いている家庭も数多く存在します。個人の年収データだけではみえてこない、多様な働き方が40代にはあるといえるでしょう。
6.地域別の平均年収
住む場所が年収に与える影響は、40代でさらに大きくなります。とくに、東京とそれ以外の地域との差が拡大し、企業の本社機能が集中する都市の強さが際立ちます。[参考3]
【都道府県別平均年収（男女計）】
| 順位 | 地域 | 40代平均 | 40～44歳 | 45～49歳 |
| 1 | 東京 | 約749万円 | 約721万円 | 約777万円 |
| 2 | 神奈川 | 約645万円 | 約641万円 | 約648万円 |
| 3 | 愛知 | 約625万円 | 約614万円 | 約636万円 |
| 4 | 大阪 | 約623万円 | 約598万円 | 約648万円 |
| 5 | 京都 | 約571万円 | 約551万円 | 約591万円 |
40代後半の東京の平均年収は約777万円で、2位の神奈川・大阪（約648万円）との差は約130万円に達します。これは、地方にはない高報酬のポストが東京の本社に集中しているためと考えられます。
2位の神奈川や3位の愛知は、それぞれ研究開発型の製造業や自動車産業の集積地であり、高度な技術やマネジメントスキルを持つ人材の報酬水準が高くなっていると推測されます。こうした上位都市の中で大阪は40代前半から約50万円も年収を伸ばしています。これは、大阪が西日本全域を統括する拠点としての役割を担い、40代でその責任者となる層が全体の年収を押し上げていることを表しているのでしょう。
参考3：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」都道府県別第1表 都道府県、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額
【ライフスタイル別】40代の生活費の目安
40代はライフスタイルに応じて支出が大きく変化します。ここでは、3つのライフスタイル別に、総務省の家計調査より40代の生活費の目安をみていきましょう。
完全に合致するデータが無いので、一人暮らしは35~59歳以下の人、夫婦と子どもがいる世帯の生活費の目安は45歳～49歳の夫婦のみの世帯または夫婦と未婚の子どものいる世帯の支出額平均を、この記事では参考としています。また、消費支出とは、生活に必要な商品やサービスを買うために使うお金のことです。食費や光熱費、交通費など、日常生活で支払う費用が含まれます。
1.一人暮らしの生活費の目安
35〜59歳以下の一人暮らしの消費支出の平均は18万4,750円です。この生活費の内訳をみると、総世帯に比べて「外食費」が多くなる傾向があります。[参考4]
40代になると、仕事上の責任が増し、平日は帰宅が遅くなりがちです。自炊する気力や時間がなくなる日も増えるでしょう。外食やテイクアウトに頼る機会が多いのは、時間短縮という合理性に加えて、「少し贅沢してモチベーションを上げたい」という気持ちが込められているのかもしれません。
参考4：総務省「2024年 家計調査（家計収支編）単身世帯 詳細結果表」第2表 男女，年齢階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出（単身世帯）
2.夫婦と子どもがいる世帯の生活費の目安
45歳～49歳の夫婦のみの世帯または夫婦と未婚の子どものいる世帯の消費支出額平均は35万5,995円です。40代で子どもを育てている家庭では、総世帯と比べると「教育費」が飛び抜けて高くなる傾向があります。[参考5]
子どもが小学生から中高生へと成長するこの時期、塾や習い事といった学校外教育への支出が家計の中でも大きな割合を占めるようになります。例えば、スポーツや芸術系の習い事に通わせたり、受験を見据えた学習塾や予備校に行ったりする子どもも多いでしょう。また、部活動にかかる費用や、書籍代など、成長にともなう支出は多岐にわたります。
こうした背景をふまえると、40代の子育て世帯にとっての生活費の目安は、家族の基本的な暮らしを支える費用に加え、子どもの教育費をしっかり確保できるくらいの金額になるでしょう。
参考5：総務省「2024年 家計調査（家計収支編）二人以上の世帯 詳細結果表」第3-6表 世帯類型別１世帯当たり１か月間の収入と支出 夫婦のみの世帯または夫婦と未婚の子供のいる世帯
40代で年収をアップさせる方法
40代の平均年収やライフスタイルの現実を見て、「今から年収を上げるのは難しいかもしれない」と感じた方もいるかもしれません。しかし、40代はこれまでのキャリアで培った経験をどう活かすか次第でしょう。
ここでは、40代だからこそできる、3つの年収アップの方法を解説します。
1.社内でキャリアアップを目指す
40代のキャリアアップは、プレイヤーとして成果を出すだけでなく、組織全体をどう支えるかが問われます。40代に求められるのは、長年の経験で培った知識や人脈を、後輩やチーム、会社に還元する「貢献」の視点です。
例えば、若手の相談役になったり、部署間の調整役を買って出たり、社内の非効率な業務を改善する提案をしたりといった「組織全体を潤滑にする動き」は、40代だからこそできる役割です。
また、長年勤めている職場だからこそ、自分の価値がみえづらくなっているケースもあります。部署異動や新プロジェクトへの参加など、自ら動くことでみえ方が変わり、新しい評価を得られることもあるでしょう。
2.空き時間で副業をやってみる
40代の副業は、単に時間を切り売りするアルバイトではなく、これまで培ってきた本業の経験に新しいスキルをかけあわせて、新たな収入の柱を育てる戦略的な活動です。
例えば、営業一筋でやってきたなら、そのノウハウを中小企業の営業支援に活かす。経理のプロフェッショナルなら、スタートアップ企業の経理体制の構築を手伝う。こうした副業は、高い専門性が求められるため、短時間でも高単価を得やすいのが特徴です。本業の知見が社外でどれだけ通用するのかを試す、絶好の機会にもなるでしょう。
3.キャリアや経験を生かして転職をしてみる
もし、今の会社に貢献しても正当な評価や年収アップが望めないのであれば、外に目を向けてみるのもいいでしょう。40代の転職に求められるのは「即戦力」としての実績です。そのためには、これまでの体験を言語化し、「そのスキルや経験を、新しい会社でどう活かして貢献できるか」を明確に伝えることが重要です。
例えば、部下を育てたマネジメント経験や、プロジェクトを成功に導いたリーダーシップは、業界を問わず高く評価されるポータブルスキルといえます。これまでのキャリアを棚卸しし、その価値を正しく評価してくれる場所を見つけられれば、年収を大きく引き上げることも十分に可能でしょう。
今後のために今からできることを考えてみよう！
40代は年収アップを目指すと同時に、今後かかるお金をきちんと把握し、将来への備えを始めることが大切です。漠然とした将来へのお金の不安を具体的な行動に変えるため、今からでも今後の人生にかかるお金を可視化する「ライフプラン表」の作成を始めてみましょう。ライフプランの作り方については、「ライフプラン表の作り方やメリット、注意点について紹介」で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
そして、ライフプランと並行して準備したいのが、万が一の事態に備える「生活防衛資金」です。病気やケガ、突然の失業など、もしもの事態が起きても、ある程度の蓄えがあれば、安心して日々の生活や挑戦を続けられます。生活防衛資金の準備方法については「生活防衛資金とは？金額の目安や貯め方のポイントを紹介」を参考にしてください。
ライフプラン表を作成すると、家計の見直しの必要性に気づく方も多いでしょう。そこで重要なのが、保険の見直しです。加入している保険が、今の状況に合った保障内容になっているかを確認してみましょう。これは将来のリスクに備えるだけでなく、月々の固定費を見直す良い機会にもなります。保険の見直しについては「保険を、定期的に見直していますか？」で確認してみましょう。保険選びについては、商品一覧も参考にしてください。
まとめ
40代の平均年収は40代後半で603万円に達しますが、これはあくまで全体の平均値です。実際には、性別や学歴、業界などのさまざまな要因で年収は大きく変わります。平均年収や生活費の実態を把握し、ご自身の現在地を確認してみましょう。そのうえで、もし平均との差に不安を感じたとしても、決して悲観する必要はありません。40代には、経験という武器があり、それを活かして年収を上げる道は数多くあります。未来のために、今日からできる行動を始めてみてはいかがでしょうか。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
佐藤 静香（さとう しずか）
FPライター。損害保険会社に20年勤務後、Webライターとして活動中。保険会社での経験とFPとしての専門知識、また子育て中の母である目線を活かし、難しいお金の話を分かりやすく解説することを得意としている。金融系メディアを中心に、保険、資産形成、家計管理などの記事執筆を担当。2級FP技能士
記事提供元：株式会社デジタルアイデンティティ
