期間限定キャンペーン中！
Contents
30代の平均年収は、30代前半で約484万円、30代後半では約536万円です。しかし、この平均値は性別や学歴、働く企業規模など、個々の状況によって大きく異なります。
この記事では、30代の平均年収に関するデータをさまざまな角度から分析するとともに、ライフスタイル別の支出額や、今後の年収を上げるための方法について解説します。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
30代の平均年収はどれくらい？
30代の平均年収について、厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」をもとに推移をみていきましょう。[参考1]
【年齢階層別の平均年収（男女計）】
| 30～34歳 | 35～39歳 | |
| 令和6年 | 約484万円 | 約536万円 |
| 令和5年 | 約463万円 | 約513万円 |
| 令和4年 | 約457万円 | 約509万円 |
| 令和3年 | 約449万円 | 約498万円 |
参考1：厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査」「令和5年賃金構造基本統計調査」「令和4年賃金構造基本統計調査」「令和3年賃金構造基本統計調査」一般労働者 産業大分類 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額を元に計算し千円未満を四捨五入したもの
直近の令和6年では30代前半から後半にかけて年収が約52万円増加しており、経験やスキルが着実に収入に反映されていることがわかります。
さらに、全年齢の給与所得者全体の平均年収（令和6年で約530万円）と比較すると、30代前半はまだその水準に届いていないものの、30代後半にはそれを上回ります。[参考1]。
30代の平均月収や手取り
30代の平均年収を把握した上で、次に重要となるのが、毎月の給与として受け取る「平均月収」と、実際に自由に使える「手取り額」です。
30代の平均月収は次のとおりです。
【30代の平均月収】
| 年齢 | 平均月収 |
| 30～34歳 | 約33万円 |
| 35～39歳 | 約36万円 |
この月収から所得税や住民税といった税金、そして健康保険料や厚生年金保険料などの社会保険料が差し引かれた後の金額が手取り額となります。差し引かれる税金や社会保険料は、扶養家族の有無や個人の所得によって異なるため、同じ月収でも手取り額は人それぞれです。
一般的に、手取り額は額面給与のおよそ75%〜85%が目安とされています。平均月収をもとに、手取り額の目安を試算すると以下のようになります。[参考1]
| 年齢 | 手取り月収 |
| 30～34歳 | 約25万円〜約28万円 |
| 35～39歳 | 約27万円〜約31万円 |
このように、月収と実際に使える手取り額にはかなりの差があることがわかります。具体的なライフプランを考える際は、月収だけでなく、ご自身の手取り額を把握しておくことが大切です。
参考1：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」
カテゴリ別でみる30代の平均年収
ここまで30代の平均的な年収をみてきましたが、さまざまな条件によって年収は大きく異なります。ここからは、カテゴリ別に詳しく年収の違いをみていきましょう。
なお、雇用形態別データ以外の平均年収には、正社員だけでなく、フルタイムやパート・アルバイトなども含まれています。
1.男女別
30代の平均年収は、男女間の差が大きく広がるのが特徴です。30代前半で約110万円だったその差は、後半には約157万円にまで拡大します。[参考2]
【男女別平均年収】
| 年齢/性別 | 男 | 女 |
| 30～34歳 | 約525万円 | 約415万円 |
| 35～39歳 | 約590万円 | 約433万円 |
参考2：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額を元に計算し千円未満を四捨五入したもの
男性の年収は30代前半から後半になると約65万円増える一方、女性の伸びは約18万円に留まります。この背景には、男女それぞれのキャリアパスの変化が影響していると推測されます。
男性は、20代で培った経験が評価され管理職へ昇進するなど、責任ある立場に就くことで年収が大きく伸びる傾向です。一方で女性は、出産や育児といったライフイベントを機に働き方が多様化するため、男性と比べると平均値に差が出ると考えられます。キャリアを継続する、時短勤務で家庭と両立する、一度仕事から離れる、パートや契約社員などになるなど、多様な選択が平均年収の伸びに影響しているのかもしれません。
2.学歴別
30代の平均年収は、学歴によってその後の上がり幅に大きな違いがみられるのが特徴です。社会人になった当初の差が、実務経験を積む中で、より明確な年収差となって現れ始めます。[参考2]
【学歴別平均年収】
| 性別 | 学歴／年齢 | 高校 | 専門学校 | 高専・短大 | 大学 | 大学院 |
| 男女計 | 30～34歳 | 約431万円 | 約427万円 | 約443万円 | 約532万円 | 約681万円 |
| 35～39歳 | 約463万円 | 約465万円 | 約474万円 | 約616万円 | 約797万円 | |
| 男 | 30～34歳 | 約470万円 | 約455万円 | 約519万円 | 約569万円 | 約703万円 |
| 35～39歳 | 約510万円 | 約503万円 | 約582万円 | 約661万円 | 約826万円 | |
| 女 | 30～34歳 | 約337万円 | 約397万円 | 約395万円 | 約471万円 | 約577万円 |
| 35～39歳 | 約348万円 | 約415万円 | 約414万円 | 約520万円 | 約660万円 |
1.全体傾向：学歴による年収の隔たりが明確になる30代
30代の年収データでは「大学卒・大学院卒」と「それ以外」との間に大きな差が現れます。大学卒・大学院卒の年収が30代前半から後半にかけて大きく伸びるのに対し、高卒・専門学校卒の伸びは比較的緩やかです。これは、多くの企業が大卒以上を将来の管理職や専門職を担う人材として採用し、30代で昇進・昇格の機会を多く与えるためと考えられます。
また、給与水準の高い業界が大卒以上を採用条件とすることが多く、その差がより顕著になることも要因のひとつでしょう。
2.個別傾向
①男性の高専卒は30代で高年収を維持
男性の高専・短大卒は、専門学校卒や高卒を大きく上回る高い年収水準を維持しています。これは、高専卒の多くが専門分野で即戦力となるスペシャリストとして活躍するためでしょう。また、高専は製造業やインフラ関連の大手企業との連携が強く、給与水準の高い安定企業に就職しやすいという側面も考えられます。
②女性の専門学校卒は高専・短大卒に匹敵する年収
女性の専門学校卒の年収が高専・短大卒とほぼ同水準であることも特徴の一つです。看護師や保育士といった国家資格に直結する専門職は社会的な需要が安定しており、景気にも左右されにくい強みがあります。さらに、資格を持つ専門職は、出産や育児で一時的に仕事を離れても復職しやすい傾向があるため、キャリアの断絶が起こりにくく、年収が安定しやすいのかもしれません。
③女性の高学歴層は年収の伸びが緩やか
男女全体で見ると高学歴ほど年収が大きく伸びる一方で、女性の場合、大学卒や大学院卒でも男性ほどの急激な年収の伸びは見られません。特に35～39歳では、女性の大学院卒（約660万円）が男性の大卒（約661万円）とほぼ同じ水準です。これは、ライフイベントの影響だけでなく、男性と比較して管理職登用の機会が少ないためと推測されます。
3.企業規模別
30代の平均年収において、働く企業の規模が年収に与える影響は非常に大きく、明確な開きが見られます。特に30代後半になると、この傾向はより顕著になります。[参考2]
【企業規模別平均年収】
| 性別 | 企業規模／年齢 | 従業員数 1,000人以上 | 100～999人 | 10～99人 |
| 男女計 | 30～34歳 | 約549万円 | 約463万円 | 約420万円 |
| 35～39歳 | 約631万円 | 約507万円 | 約452万円 | |
| 男 | 30～34歳 | 約599万円 | 約500万円 | 約452万円 |
| 35～39歳 | 約700万円 | 約553万円 | 約492万円 | |
| 女 | 30～34歳 | 約463万円 | 約404万円 | 約366万円 |
| 35～39歳 | 約488万円 | 約427万円 | 約376万円 |
企業規模によって、年収の伸び方には大きな違いがみられます。30代前半から後半にかけて、大企業の年収が約82万円も増えるのに対し、小企業は約32万円の増加に留まり、その差は2.5倍以上です。これは、大企業ほど明確な給与テーブルや評価制度が整っており、30代で管理職に就いて年収が大きく伸びる傾向にあるためでしょう。一方、小企業では役職の数が限定的で、昇進による年収アップの機会が少ないことが影響していると考えられます。
しかし、一概に中小企業の年収が低いとは言い切れません。例えば、中企業の男性の30代後半では平均年収約553万円と、30代後半の平均（約536万円）を超えています。中小規模であっても、個人の成果が業績に直結しやすく、高い貢献がそのまま給与に反映される企業も存在します。特定の分野で高い収益を上げる優良企業では、大企業にひけを取らない報酬を得ることも可能でしょう。
4.業種別
どの業界で働くかは、30代の年収を左右する決定的な要素です。30代では高年収の業種とそうでない業種の二極化がより鮮明になります。[参考2]
【業種別平均年収】
| 性別 | 男女計 | 男 | 女 | |||
| 業種/年齢 | 30～34歳 | 35～39歳 | 30～34歳 | 35～39歳 | 30～34歳 | 35～39歳 |
| 電気・ガス・ 熱供給・水道業 | 約655万円 | 約754万円 | 約670万円 | 約773万円 | 約554万円 | 約637万円 |
| 鉱業、採石業、砂利採取業 | 約632万円 | 約698万円 | 約642万円 | 約710万円 | 約565万円 | 約611万円 |
| 金融業、保険業 | 約608万円 | 約705万円 | 約762万円 | 約892万円 | 約483万円 | 約531万円 |
| 学術研究・専門・技術サービス業 | 約583万円 | 約666万円 | 約617万円 | 約723万円 | 約503万円 | 約523万円 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 約557万円 | 約673万円 | 約613万円 | 約773万円 | 約464万円 | 約487万円 |
| 情報通信業 | 約551万円 | 約636万円 | 約584万円 | 約678万円 | 約486万円 | 約526万円 |
| 建設業 | 約515万円 | 約567万円 | 約540万円 | 約594万円 | 約402万円 | 約411万円 |
| 教育・学習支援業 | 約485万円 | 約559万円 | 約537万円 | 約645万円 | 約440万円 | 約472万円 |
| 製造業 | 約490万円 | 約544万円 | 約522万円 | 約582万円 | 約379万円 | 約403万円 |
| 運輸業、郵便業 | 約486万円 | 約523万円 | 約500万円 | 約535万円 | 約439万円 | 約469万円 |
| 卸売業、小売業 | 約467万円 | 約530万円 | 約505万円 | 約591万円 | 約400万円 | 約417万円 |
| 医療、福祉 | 約453万円 | 約469万円 | 約507万円 | 約527万円 | 約424万円 | 約434万円 |
| 複合サービス事業 | 約419万円 | 約472万円 | 約437万円 | 約498万円 | 約381万円 | 約409万円 |
| サービス業 （他に分類されないもの） | 約392万円 | 約434万円 | 約428万円 | 約479万円 | 約335万円 | 約354万円 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 約400万円 | 約423万円 | 約426万円 | 約465万円 | 約369万円 | 約360万円 |
| 生活関連サービス業、娯楽業 | 約391万円 | 約429万円 | 約414万円 | 約471万円 | 約363万円 | 約370万円 |
データをみると、最も高い年収（約892万円）と最も低い年収（約335万円）とでは、実に550万円以上もの開きがあることがわかります。
「電気・ガス・熱供給・水道業」「鉱業、採石業、砂利採取業」「金融業、保険業」といったインフラや金融関連の業種は、軒並み高水準の年収を誇ります。
一方で、「宿泊業、飲食サービス業」「サービス業（他に分類されないもの）」「生活関連サービス業，娯楽業」といった業種は、全体平均を大きく下回る水準です。実際、最も低年収なのは「サービス業（他に分類されないもの）」の女性30～34歳で、平均年収は約335万円です。この業種には清掃業や警備業、美容・理容業などが含まれ、非正規雇用の割合の高さが、平均年収を押し下げる大きな要因と考えられます。
5.雇用形態別
30代は、雇用形態によって、その後の年収の伸び方を大きく左右します。[参考2]
【雇用形態、性別平均年収】
| 性別 | 雇用形態/年齢 | 30～34歳 | 35～39歳 |
| 男女計 | 正社員・正職員 | 約504万円 | 約561万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約303万円 | 約299万円 | |
| 男 | 正社員・正職員 | 約540万円 | 約606万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約326万円 | 約331万円 | |
| 女 | 正社員・正職員 | 約439万円 | 約465万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約284万円 | 約278万円 |
正社員の年収は30代後半にかけて上昇するのに対し、非正規社員の年収は停滞、あるいは減少傾向にあるのが特徴です。男女計の年収においては、正社員が約57万円上がるのに対し、非正規社員は約4万円下がっています。この結果、両者の年収の差は30代前半の約201万円から、後半には約262万円へとさらに広がります。
この背景には、正社員は30代で昇進・昇格が本格化して年収が大きく伸びる一方、非正規社員は昇給の機会が乏しく、経験を積んでも年収に反映されにくいという構造的な違いがあるのでしょう。さらに、女性の場合はこの年代でライフイベント（出産・育児など）を機に、残業の少ない傾向にある契約社員や派遣社員、短時間勤務のパートタイムなどへと働き方を変更する方が増え、結果として集団全体の平均年収が押し下げられているためと考えられます。
また、男性の非正規社員の厳しさも浮き彫りになっています。男性の非正規社員の年収は、女性の正社員を大きく下回る水準です。「性別」という属性以上に、「雇用形態」が30代の年収に影響しているのかもしれません。
6.地域別
30代の平均年収は、地域によっても大きな差があります。[参考3]
【都道府県別平均年収（男女計）】
| 順位 | 地域 | 30代平均 | 30～34歳 | 35～39歳 |
| 1 | 東京 | 約599万円 | 約547万円 | 約652万円 |
| 2 | 神奈川 | 約557万円 | 約531万円 | 約583万円 |
| 3 | 愛知 | 約535万円 | 約504万円 | 約566万円 |
| 4 | 大阪 | 約530万円 | 約498万円 | 約561万円 |
| 5 | 京都 | 約510万円 | 約492万円 | 約527万円 |
参考3：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」都道府県別第１表 都道府県、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額を元に計算し千円未満を四捨五入したもの
30代の年収上位を占めるのは、日本を代表する大都市圏が占めています。特に東京の30代後半の平均年収が約652万円と突出しています。これは、30代が目指す管理職や高度専門職といった高年収のポジションが東京に集中しているためです。また、国際的なビジネス環境により、語学力や高度なスキルを持つ人材の需要が高く、地方で経験を積んだ優秀な人材が、キャリアアップを目指して東京に集まってくることも、全体の水準を押し上げる一因でしょう。
神奈川は東京の経済圏に隣接し、製造業の研究開発拠点も多く、愛知は世界的な自動車産業を基盤として、熟練技術者や管理職が高い年収水準を維持しています。また、西日本のビジネスの中心である大阪にも多様な産業が集まっており、30代の管理職需要が高い点が特徴です。京都には世界的な競争力を持つ高収益企業（ゲーム、電子部品など）が多数存在し、全国トップクラスの高い給与水準と、他社では得られない専門的なキャリアが人を惹きつけていると考えられます。
30代の生活費の平均や理想の年収はどれくらい？
ここでは、30代のライフスタイルを「ひとり暮らし」「二人暮らし」「子どもがいる場合」の3つのパターンに分け、それぞれの平均的な支出額と理想の年収を解説します。
1.ひとり暮らしの場合
35〜59歳以下のひとり暮らしの支出額平均は18万4,750円です。この生活費の内訳をみると、総世帯と比較して通信費や教養娯楽サービスに高い割合を割いている点が特徴です。[参考4]
30代のひとり暮らしの方にとって通信費は、リモートワークのための安定した高速回線や、スキルアップに繋がる情報収集など、仕事や生活を支えるインフラとして重要です。また、教養娯楽サービスに当たる趣味や旅行、フィットネスなどは、仕事の責任が増してくる30代の効果的なストレス解消になるでしょう。
このような30代のひとり暮らしにとって理想とする年収は、自己投資や心身の充実に積極的な日々を無理なく送れるくらいの生活費に、将来の不測な事態や老後に備えた資産づくりができるくらいの水準でしょう。
参考4：総務省「2024年 家計調査（家計収支編）単身世帯 詳細結果表」
第２表 男女，年齢階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出（単身世帯）
2.二人暮らしの場合
30〜39歳以下の二人以上世帯の支出額平均は27万5,491円です。この内訳をみてみると、総世帯と比べて外食費や家具・家事用品にかける割合が高めです。[参考5]
30代の二人暮らしは共働き世帯が多い傾向にあり、仕事に忙しい日々の中で、家事の負担を軽減するために外食が多くなっているのかもしれません。また、二人暮らしを始める際に引越しと共に家電や家具を一新したり、二人のお気に入りのインテリアを買い揃えたりすることで、家具・家事用品への支出が増えていると考えられます。
このような30代の二人暮らしにとって理想とする年収は、二人で食事や快適なお部屋時間を楽しめる生活費を賄ったうえで、将来のライフイベント、例えばマイホームや車の購入に向けた貯蓄も無理なく進められる水準でしょう。
参考5：総務省「2023年 家計調査（家計収支編）二人以上の世帯 年報」
第３表 世帯人員・世帯主の年齢階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出（二人以上の世帯）
3.子どもが1人いる場合
30〜34歳の二人以上の世帯のうち勤労者世帯の支出額平均は27万2,690円です。この世代の家計を見ると、子ども中心の生活にシフトすることで、被服及び履物や自動車等関係費といった支出が、総世帯に比べて高くなるという特徴が見られます。[参考6]
被服及び履物の多くは、驚くほどの速さで成長する子どものための出費でしょう。季節ごとのサイズアウトはもちろん、保育園で着替えが何枚も必要になるなど、嬉しい成長の証であると同時に、家計にとっては継続的な出費となります。また、自動車等関係費は、子どもの送迎、休日の家族での遠出や買い物など、荷物量の多い子育て世帯には必需品といえるのかもしれません。
そんな30代の子育て世帯にとって理想の年収とは、家族の成長を支えられる生活費に加え、子どもの将来の教育資金も確保できるくらいの水準であるといえるでしょう。
参考6：総務省「2024年 家計調査（家計収支編）二人以上の世帯 詳細結果表」
第３－６表 世帯類型別１世帯当たり１か月間の収入と支出
夫婦のみの世帯または夫婦と未婚の子供のいる世帯 30～34歳
30代で年収をアップさせる方法
30代の平均年収やライフステージごとの生活費について見てきました。ここでは、30代から年収を上げるための4つの具体的な方法を解説します。
1.昇進や昇給を目指す
30代で年収アップを目指す最も身近な方法は、現在勤めている会社で結果を出し、評価を高めることです。30代に求められるのは、単なるプレイヤーとしての貢献ではありません。後輩を育成したり、チーム全体をまとめたりといった、より経営者視点での貢献です。自身の業務で成果を出すことはもちろん、チーム全体の生産性を上げるための提案や行動を通じて、マネジメント能力をアピールすることが昇進への近道となります。会社にとって「手放したくない人材」と認識されれば、昇給という形で着実に年収に反映されていくでしょう。
2.資格の取得でスキルアップをする
30代からのスキルアップは、単に資格を取るのではなく、これまでの実務経験に「専門性」という付加価値を与えるための戦略的な手法と考えましょう。
例えば、不動産業界の営業職が宅地建物取引士の資格を取れば契約の根幹に関わる独占業務をおこなえるようになり、建設業界の方が施工管理技士の資格を取得すれば、現場の責任者としてより大規模で重要なプロジェクトを任せられるようになります。このように、自身のキャリアの延長線上にある資格を取得すれば、経験と知識が掛け合わされ、市場価値を飛躍的に高めることができ、年収アップにつながります。
3.副業を検討する
副業はリスクを抑えながら新たな収入源を確保し、自身のスキルの市場価値を客観的に測ることができる、非常に有効な手段といえるでしょう。例えば、プログラミングスキルを活かしたWebサイト制作、本業で身につけた専門知識を活かしたコンサルティング業務など、その可能性は多岐にわたります。
また、副業は将来的な独立やキャリアチェンジを見据えた「お試し」にもなります。副業を通じて、経済的なゆとりと同時に、自身の可能性を広げる新たな道が開けるかもしれません。
4.給与水準が高い企業、業種に転職する
もし現在の会社での年収アップが期待しにくい状況であれば、給与水準が高い企業や業種への転職も、年収を大きく上げる方法の一つです。30代の転職は即戦力としての価値が問われます。これまでの実績やスキルを棚卸しして、それを高く評価してくれる企業や、より成長している業界を見極めることが重要です。30代は、キャリアの選択肢がまだ豊富にある時期です。思い切って環境を変える決断が、年収を大きく引き上げるきっかけになるかもしれません。
まとめ
30代の平均年収は30代前半で約484万円、30代後半では約536万円となっています。しかし、この平均値は性別や学歴、働く場所や業界によって大きく変わります。
まずはこの記事の各平均値を参考に、ご自身の現在地を客観的に見つめ直すことが、漠然とした将来への不安を、具体的な計画に変える第一歩になります。
30代は、これまで培った経験を武器に、自らの手でキャリアを切り拓いていける年代です。今の場所で評価を高める、専門性を磨く、あるいは思い切って環境を変えるなど、ご紹介した方法も参考にしながら、ご自身やご家族にとって理想の暮らしと働き方を、改めて考えてみてはいかがでしょうか。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
佐藤 静香（さとう しずか）
FPライター。損害保険会社に20年勤務後、Webライターとして活動中。保険会社での経験とFPとしての専門知識、また子育て中の母である目線を活かし、難しいお金の話を分かりやすく解説することを得意としている。金融系メディアを中心に、保険、資産形成、家計管理などの記事執筆を担当。2級FP技能士
記事提供元：株式会社デジタルアイデンティティ
