出産に保険は使える?費用負担を減らすための方法とは

出産に保険は使える?費用負担を減らすための方法とは

出産には、数十万円以上の高額な費用がかかります。

しかし、手元にお金を持っていなくても公的補助制度によって出産費用を援助してもらえますし、状況次第では健康保険や民間の医療保険が使えることもあります。

民間の医療保険に関しては、加入している保険によって、給付金がもらえるケースともらえないケースが明確に分かれているので注意が必要です。

この記事では、出産費用にかかる自己負担を減らすことができる保険について詳しく解説していきます。

出産前に確認し、しっかりと理解しておくようにしましょう。

出産費用はいくらかかる?

まずは出産にかかる費用を確認しておきましょう。

出産費用は、自然分娩や帝王切開、切迫早産など、出産方法や出産前の状況によって異なります。主な出産費用は、出産方法別に以下のとおりです。

【図1】出産費用の目安

出産費用の目安

[出典]自然分娩の費用は、国民健康保険中央会:正常分娩分の平均的な出産費用について(2016年) 、帝王切開の加算分(手術費用)は、厚生労働省:医科診療報酬点数表(2020年)をもとに株式会社ぱむ作成

帝王切開は手術が必要で、出産前後の入院が長期化することも多いので、費用が自然分娩よりも高くなります。

切迫早産の場合には、入院期間が2〜3ヵ月にも及ぶことがあり、入院が長期化して出産にかかる費用がかさんでしまう傾向があります。

ただし、なかには健康保険や民間の保険が使え、自己負担がそれほど多くならないケースもあります。どの場合に保険が使えるのか、どの場合には使えないのか詳しく見ていきましょう。

出産に健康保険は使える?

まずは健康保険について解説します。

健康保険が使えるのは、体に何らかの不調があり、検査や治療などの医療行為が必要な場合です。

帝王切開や切迫早産がそれに当てはまり、出産費用(帝王切開なら60万円〜80万円、切迫早産なら80万円〜100万円)の3割だけ負担すればいいことになります。 また、切迫早産などの入院期間が長期化してしまうケースでは、1ヵ月の医療費の自己負担が一定の額を超えた場合にその超えた額が返還される高額療養費制度を利用することもできます。

健康保険の対象外でも出産育児一時金は支給される

健康保険が適用されない自然分娩においても、保険証さえ持っていれば出産育児一時金の42万円は支給され、自己負担を軽減できます。ご自身が健康保険に加入している場合はもちろん、健康保険の被扶養者も対象となりますので、専業主婦でも受け取れることになります。

フリーランスや自営業者の方も、国民健康保険に加入し保険料を支払っていることで出産一時金の支給対象になるのでご安心ください。

ご自身または配偶者が会社員や公務員で、健康保険に加入していれば出産手当金も支給される

会社員や公務員などで会社の健康保険や協会けんぽに加入している場合は、出産手当金も支給されます。

これは、休業期間中の生活費として、出産前42日から出産後56日までの間、それまでの月収の約3分の2に相当する金額が支給されるというものです。

出産を機に退職したという方でも、退職まで1年以上継続勤務しており、退職日が出産前42日から出産後56日までの間に当てはまる場合は対象となります。

健康保険組合によっては、出産付加金としてさらに数万円が追加で支給される場合もあります。受け取れる額や申請方法などは協会によっても異なりますので、あらかじめ会社の健康保険組合などに確認しておきましょう。

出産に民間の医療保険は使える?

もしもの病気やケガに備えて、民間の医療保険に加入している方も多いでしょう。しかし、自然分娩では医療保険を使えない場合が多いです(※)。それは健康保険が使えない理由と同じで、自然分娩は病気やケガを治療する医療行為ではないためです。

(※)一部の民間医療保険では、自然分娩の場合でも給付金が受け取れる場合もあります。

医療保険を使えるのは、帝王切開や切迫早産などの医療行為を伴う出産の場合としている保険が多いです。

このような出産であれば、出産の際に手術一時金が支給されたり、入院1日あたりの給付金などが支給されたりします。今は4人に1人が帝王切開で出産している時代ですので、出産に備えて医療保険に加入しておくことで、出産費用への不安もぬぐえますね。  

なかには自然分娩でも出産祝い金などがもらえる保険も存在します。ご自身の保険はどのような場合に給付金支払対象となるのか、事前に確認しておきましょう。

医療保険は妊娠「前」に加入しておこう

まだ民間の保険に加入されていない方は、この機会に検討することをおすすめします。

医療保険は帝王切開や切迫早産など自然分娩よりもお金がかかる異常分娩のときに利用できます。

前述したように、今は4人に1人が帝王切開によって出産している時代ですので、医療行為を伴う出産は決して他人事ではありません。妊娠すれば、誰にでも起こりうることです。

出産に備えた医療保険の加入タイミングとしては、妊娠前がいいでしょう。医療保険は病気やケガになるリスクが低い若いときに加入したほうが、保険料は安くなります。また、現在健康であれば加入時の告知や診査で問題が起こる可能性が少ないので加入しやすいというメリットがあります。

医療保険は、妊娠中であると加入できないという可能性もあります。確実に医療保険に加入するのであれば、妊娠前のほうがいいでしょう。

医療保険は出産時のみ利用するものではなく、病気やケガによる高額な手術費用や入院費用を賄えるものですので、加入しておくことをおすすめします。

若い女性が直近で医療保険を使う可能性が高い場面としては、医療行為を伴う帝王切開などの出産ですので、女性は出産前には医療保険への加入を前向きに検討すべきだと言えるでしょう。

まとめ

出産には高額な費用がかかりますが、保険が使える場合もあります。

健康保険の適用対象になる帝王切開や切迫早産などは、自己負担が3割になります。

また、健康保険が適用になるかならないかにかかわらず、出産した場合には健康保険から42万円が出産育児一時金として支給されます。出産育児一時金の給付を受けられれば、出産にかかる高額な支出を大幅に削減できるでしょう。

また、自然分娩では民間の医療保険も支給されない場合が多いです。帝王切開や切迫早産などの異常分娩のみであることがほとんどです。

しかし、今や4人に1人が帝王切開によって出産しています。しっかりと保障を受け取れる医療保険には妊娠前から加入しておいたほうがいいでしょう。 若いうちから医療保険に加入することで、安い保険料で出産以外のさまざまな病気やケガのリスクもカバーでき安心です。

記事提供元:株式会社ぱむ