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20代の平均年収は20代前半で約347万円、20代後半で約429万円です。しかし、年齢や性別、学歴、業種などの条件によって平均年収は大きく異なります。
この記事では、20代の平均年収をさまざまな角度から分析。さらに手取り額の目安やライフスタイル別の支出額や収入アップのための方法まで詳しく解説します。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
20代の平均年収はいくら？
20代の平均給与は、20代前半と後半で大きく異なります。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」をもとに、20代前半と20代後半の平均年収をみていきましょう。[参考1]
【年齢階層別の平均年収（男女計）】
| 20～24歳 | 25～29歳 | |
| 令和6年 | 約347万円 | 約429万円 |
| 令和5年 | 約335万円 | 約414万円 |
| 令和4年 | 約327万円 | 約404万円 |
| 令和3年 | 約320万円 | 約397万円 |
参考1：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」「令和5年賃金構造基本統計調査」「令和4年賃金構造基本統計調査」「令和3年賃金構造基本統計調査」一般労働者 産業大分類 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額をもとに計算し、1万円未満を四捨五入したもの
データを見ると、20代後半では20代前半と比べて、平均年収が大きく増加していることがわかるでしょう。例えば、直近の令和6年では、20代前半から後半になると平均年収が約82万円アップしています。これは、勤続年数や昇給機会の増加が要因と考えられます。
ただし、全年齢の給与所得者全体の平均年収（約530万円）と比較すると、20代の平均年収はまだまだ低い水準です。[参考1]20代はキャリアをスタートしたばかりの時期であり、経験やスキルがこれから積み上がっていく伸びしろの大きい年代であるといえるでしょう。
20代の平均月収や手取りについて
20代の平均年収がわかったところで、続けて「平均月収」と、実際に手元に残る「手取り額」をみていきましょう。
令和6年の賃金構造基本統計調査によると、20代の平均月収は次のとおりです。[参考1]
【20代の平均月収】
| 年齢 | 平均月収 |
| 20～24歳 | 約26万円 |
| 25～29歳 | 約30万円 |
ただし、この月収がそのまま銀行口座に振り込まれるわけではありません。この月収（額面給与）から所得税や住民税といった税金、そして健康保険料や厚生年金保険料などの社会保険料が差し引かれた後のいわゆる「手取り額」が、実際に受け取れる金額となります。
月収から差し引かれる税金や社会保険料の金額は、収入や扶養家族の有無などによって一人ひとり異なります。
一般的に、手取り額は額面給与のおおよそ75％〜85％程度になるといわれています。この割合で手取り額目安を試算すると、次のような金額になります。
| 年齢 | 手取り月収 |
| 20～24歳 | 約20万円〜約22万円 |
| 25～29歳 | 約23万円〜約26万円 |
このように、月収と手取り額には差があるため、実際に受け取れる金額を把握することが大切です。
カテゴリ別からみる20代の平均年収
20代の平均年収は、さまざまな要因によって変動します。厚生労働省の「賃金構造基本統計調査」を参考に、それぞれのカテゴリ別に詳しくみていきましょう。
なお、雇用形態別データ以外の平均年収には、正社員だけでなく、フルタイムやパート・アルバイトなども含まれています。
1.男女別
まずは、男女別の平均年収をみてみましょう。[参考2]
【男女別平均年収】
| 男 | 女 | |
| 20～24歳 | 約358万円 | 約334万円 |
| 25～29歳 | 約454万円 | 約398万円 |
参考2：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」産業大分類 第１表 年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額をもとに計算し、四捨五入をしたもの
男性の方が女性よりも年収が高い傾向にあり、特に20代後半になるとその差が広がります。これは、女性が出産・育児といったライフイベントを機にキャリアを一時中断したり、働き方を変えたりするケースが影響していると考えられます。
2.学歴別
学歴によっても、20代の平均年収には明確な違いがみられます。[参考2]
【学歴別平均年収】
| 高校 | 専門学校 | 高専・短大 | 大学 | 大学院 | ||
| 男女計 | 20～24歳 | 約347万円 | 約334万円 | 約345万円 | 約364万円 | 約363万円 |
| 25～29歳 | 約391万円 | 約390万円 | 約403万円 | 約466万円 | 約537万円 | |
| 男 | 20～24歳 | 約368万円 | 約333万円 | 約371万円 | 約367万円 | 約366万円 |
| 25～29歳 | 約420万円 | 約403万円 | 約462万円 | 約487万円 | 約550万円 | |
| 女 | 20～24歳 | 約311万円 | 約335万円 | 約335万円 | 約360万円 | 約355万円 |
| 25～29歳 | 約332万円 | 約379万円 | 約378万円 | 約442万円 | 約495万円 |
20代の年収は、20代前半では学歴による年収差が比較的小さいのに対し、20代後半になるとその差が急速に拡大する点が注目され、これは学歴によって拓かれるキャリアパスや昇進・昇給機会の差が影響し始めるためと考えられます。
男女合計の平均年収では、高卒のほうが専門卒よりも高収入になっており、男女別にみると、男性の高卒が専門卒よりも平均年収が高くなっており、専門学校進学者より約2年早くキャリアを開始し、経験年数で先行することが主な理由の一つと考えられます。
大学卒・大学院卒同様、20代前半では男女の年収平均差は比較的小さいものの、20代後半から生じる男女間の年収格差が拡大する傾向が見られます
3.企業規模別
働く企業の規模も、20代の年収に大きな影響を与えます。[参考2]
【企業規模別平均年収】
| 従業員数 1,000人以上 | 100～999人 | 10～99人 | ||
| 男女計 | 20～24歳 | 約376万円 | 約338万円 | 約316万円 |
| 25～29歳 | 約474万円 | 約415万円 | 約377万円 | |
| 男 | 20～24歳 | 約389万円 | 約352万円 | 約323万円 |
| 25～29歳 | 約503万円 | 約441万円 | 約395万円 | |
| 女 | 20～24歳 | 約363万円 | 約323万円 | 約307万円 |
| 25～29歳 | 約438万円 | 約385万円 | 約354万円 |
一般的に、企業規模が大きいほど平均年収も高くなる傾向がみられます。これは、大企業ほど経営基盤が安定しており、高い給与水準を設定できることや、福利厚生が充実していることなどが理由として挙げられるでしょう。
また、男女差に目を向けると、いずれの企業規模でも男性の方が年収は高く、特に20代後半の大企業でその差が広がります。20代後半は、徐々に専門性や経験値に差が出始め、責任のある仕事を任される機会も増える時期です。この時期に、男性はより専門性を深めたり、リーダーシップを発揮したりする機会を積極的に掴みに行く一方、女性は出産や育児など、ライフプランとのバランスを考え始めることが、年収差の一因となっているのかもしれません。
4.業種別
20代の平均年収は、業種によっても大きく異なります。[参考2]
【業種別平均年収】
| 男女計 | 男 | 女 | ||||
| 20～24歳 | 25～29歳 | 20～24歳 | 25～29歳 | 20～24歳 | 25～29歳 | |
| 鉱業、採石業、砂利採取業 | 約452万円 | 約585万円 | 約436万円 | 約575万円 | 約535万円 | 約642万円 |
| 電気・ガス・ 熱供給・水道業 | 約406万円 | 約530万円 | 約414万円 | 約541万円 | 約376万円 | 約482万円 |
| 金融業、保険業 | 約368万円 | 約508万円 | 約385万円 | 約578万円 | 約354万円 | 約450万円 |
| 不動産業、物品賃貸業 | 約381万円 | 約482万円 | 約397万円 | 約531万円 | 約357万円 | 約427万円 |
| 学術研究・専門・技術サービス業 | 約359万円 | 約488万円 | 約367万円 | 約512万円 | 約347万円 | 約452万円 |
| 建設業 | 約365万円 | 約465万円 | 約370万円 | 約473万円 | 約338万円 | 約422万円 |
| 運輸業、郵便業 | 約375万円 | 約445万円 | 約392万円 | 約453万円 | 約343万円 | 約424万円 |
| 情報通信業 | 約357万円 | 約461万円 | 約357万円 | 約476万円 | 約357万円 | 約437万円 |
| 製造業 | 約349万円 | 約425万円 | 約366万円 | 約444万円 | 約315万円 | 約379万円 |
| 医療、福祉 | 約357万円 | 約421万円 | 約344万円 | 約447万円 | 約360万円 | 約411万円 |
| 卸売業、小売業 | 約333万円 | 約420万円 | 約346万円 | 約445万円 | 約317万円 | 約387万円 |
| 教育・学習支援業 | 約341万円 | 約417万円 | 約356万円 | 約449万円 | 約336万円 | 約401万円 |
| 複合サービス事業 | 約330万円 | 約387万円 | 約342万円 | 約392万円 | 約318万円 | 約380万円 |
| 宿泊業、飲食サービス業 | 約318万円 | 約366万円 | 約323万円 | 約382万円 | 約316万円 | 約352万円 |
| サービス業 （他に分類されないもの） | 約317万円 | 約363万円 | 約335万円 | 約391万円 | 約298万円 | 約330万円 |
| 生活関連サービス業、娯楽業 | 約296万円 | 約363万円 | 約297万円 | 約385万円 | 約296万円 | 約346万円 |
インフラを担う業界や専門性の高いスキルが求められる業種では、平均年収が高くなる傾向にあります。例えば、「鉱業・採石業・砂利採取業」、「電気・ガス・熱供給・水道業」、「金融業・保険業」といった社会インフラを担う業種などが、男女計で見ても比較的高い年収水準となっています。
5.雇用形態別
雇用形態の違いも、20代の平均年収に明確な差を生んでいます。[参考2]
【雇用形態、性別平均年収】
| 20～24歳 | 25～29歳 | ||
| 男女計 | 正社員・正職員 | 約357万円 | 約443万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約267万円 | 約308万円 | |
| 男 | 正社員・正職員 | 約368万円 | 約464万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約274万円 | 約330万円 | |
| 女 | 正社員・正職員 | 約345万円 | 約415万円 |
| 正社員・正職員以外 | 約261万円 | 約292万円 |
正社員・正職員の方が非正規雇用と比較して年収が高いことが分かります。これは、正社員・正職員にはより大きな責任や企業の中核業務が期待され、それに見合う給与体系や昇給制度が整っているためです。
男女別で見ると、正社員・非正規雇用いずれにおいても、男性の方が女性よりも平均年収が高い傾向にあります。女性が育児との両立のため、短時間勤務を選択する割合が高いことも、男女間の平均年収差に影響していると推測されます。
6.地域別
お住まいの地域によっても、年収水準には差がみられます[参考3]
【都道府県別平均年収（男女計）】
| 順位 | 地域 | 20代平均 | 20～24歳 | 25～29歳 |
| 1 | 東京 | 約418万円 | 約368万円 | 約468万円 |
| 2 | 神奈川 | 約408万円 | 約361万円 | 約454万円 |
| 3 | 愛知 | 約406万円 | 約366万円 | 約446万円 |
| 4 | 埼玉 | 約398万円 | 約358万円 | 約438万円 |
| 5 | 京都 | 約396万円 | 約360万円 | 約433万円 |
参考3：厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」都道府県別第１表 都道府県、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額をもとに計算し、四捨五入したもの
データから明らかになる特徴として、地域による年収格差が明確に存在することがわかります。東京都が20代平均約418万円で最も高く、神奈川県、愛知県が続いており、首都圏と主要都市部に高年収が集中している状況が見て取れます。
また、年齢による収入の伸びも顕著で、20～24歳から25～29歳にかけて各地域での年収上昇が見られ、キャリア初期における成長の重要性が示されています。特に注目すべきは、年齢別の上昇率もランキング上位の東京が100万円上昇でトップとなっており、以下ランキング順に神奈川県約93万円、愛知県約80万円、埼玉県約80万円、京都府約73万円と、上昇金額が順次減少していることです。これは高年収地域ほど年齢による昇給幅も大きく、地域格差が年齢とともにさらに拡大する傾向を示しています。
これらのデータは、就職や転職を考える際の地域選択や将来設計において重要な指標となるでしょう。
20代の支出額の平均や理想の年収
ここでは、ライフスタイル別に20代の支出の傾向と、それぞれが描く理想に近づくための年収について、みていきましょう。
1.一人暮らしの場合
34歳以下の一人暮らしの支出額平均は17万6,160円です。[参考4]この生活費の内訳をみていくと、外食費と教養娯楽サービスに使う割合の高さが特徴的です。
その特徴は、外食や趣味・娯楽にかける費用の割合が、全世帯の平均に比べて高い点にあります。これは、手軽な外食が友人との交流の場になったり、趣味に自由にお金を使えたりする、一人暮らしならではのライフスタイルを反映しているのでしょう。
そんな一人暮らしの20代が理想とする年収は、日々自分一人でゆとりのある生活費をきちんと賄いつつ、趣味や友人との交流を楽しめるくらいの水準でしょう。
参考4：総務省「2024年 家計調査（家計収支編）単身世帯 詳細結果表」
第２表 男女，年齢階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出（単身世帯）
2.二人暮らしの場合
29歳以下の二人以上世帯の支出額平均は24万6,724円です。[参考5]この時期の支出の特徴としては「通信費」と「被服及び履物」にかける費用の割合が、全世帯の平均と比較して高い点にあります。
20代は情報収集やエンタメ、コミュニケーションの多くをオンラインでおこなうことが多く、各自のデータプラン契約や動画・音楽のサブスクリプションサービスで、通信費がかさむ傾向にあるのでしょう。また、キャリア初期のため、仕事用の服を揃えたり、二人でおしゃれを楽しんだりする機会も増え、衣類や靴などファッション関連への支出も比較的高くなるのかもしれません。
そんな二人暮らしの20代にとって理想の年収とは、人とのつながりを大切にしつつ、お家でエンタメを自由に見て、ファッションも楽しめる生活費をまず確保したうえで、マイホーム購入や将来の子育てなどに向けた貯蓄も無理なく積み立てられる水準でしょう。
参考5：総務省「2023年 家計調査（家計収支編）二人以上の世帯 年報」
第３表 世帯人員・世帯主の年齢階級別１世帯当たり１か月間の収入と支出（二人以上の世帯）
3. 二人以上の世帯のうち勤労者世帯の場合
20代後半で「二人以上の世帯のうち勤労者世帯の支出額平均は27万6,788円です。[参考6]この支出の内訳をみると、「自動車等関係費」と「家具・家事用品」の割合が全世帯の平均と比べて高めです。
子どもが生まれると、日々の送り迎えや休日の外出などで車の利用する世帯が増え、維持費もかさみます。また、子どもが生まれたことで新しい間取りに引っ越し新しい家具や家事用品の買い替えが想定されます。
子どもがいる20代の家庭にとって理想の年収とは、このような子どもが生まれたことで増えていく日々の生活費を確保したうえで、将来の子どもの教育資金なども計画的に貯蓄できる水準といえるでしょう。そのため生活スタイルによっては、理想の年収を得るには共働きが必要かもしれません。
参考6：総務省「2024年 家計調査（家計収支編）二人以上の世帯 詳細結果表」
第３－６表 世帯類型別１世帯当たり１か月間の収入と支出
夫婦のみの世帯または夫婦と未婚の子供のいる世帯 25〜29歳
20代で年収アップを目指す方法
20代の平均年収や理想の年収について見てきましたが、「今の年収をもっと上げたい」と考える方もいるでしょう。ここでは、年収アップを効果的に目指すための4つの方法について、それぞれのポイントを解説します。
1.今の会社で昇進や昇給を目指す
まず検討すべき方法は、現在勤めている会社で評価を高め、昇進や昇給を目指すことです。これは、環境を変えずに収入アップを狙える、最も安定した方法といえるでしょう。
日々の業務に積極的に取り組み、実績を積み重ねることはもちろん、上司とのコミュニケーションを通じて、自身の貢献度をアピールすることも重要です。しかし、多くの日本企業では年功序列の要素が根強く、特に20代では給与が大きく伸びにくいのが実情です。そのため、時間がかかる可能性も考慮しておく必要があります。
2.副業で収入源を増やす
本業とは別に収入源を持つ副業も、年収をアップさせる方法の一つです。副業は今の仕事を辞めることなく収入を増やせるため、経済的なリスクを抑えながら年収アップを目指せるメリットがあります。
副業を始める際は、ご自身のスキルや経験、興味を活かせる分野を選ぶのがポイントです。最初のうちは成果が出にくいかもしれませんが、継続すれば新たなスキルや経験が手に入り、それが将来のキャリア形成につながる可能性を秘めています。
3.資格取得や勉強会でスキルアップをする
専門的な資格の取得や、継続的な学習によるスキルアップは、自身の市場価値を高め、結果的に年収アップに結びつく可能性が高い方法です。特に20代は、新しいことを吸収しやすい時期であり、自己投資が将来のキャリアや収入に良い影響を与えるでしょう。
会社によっては、特定の資格を取得することで手当が支給されたり、昇進や昇給の条件の一つとなっていたりする場合もあります。また社外でも業界の最新動向を学べる勉強会やセミナーに積極的に参加することで、 スキルアップを目指しましょう。
4.年収が高い企業に転職する
日本の企業の給与体系は、年齢が大きな要素を占めることが多く、若いうちは給与が大幅に上がりにくいことがあります。このような状況で実力に見合う年収を得るには、今よりも給与水準の高い会社に転職するのが最も効果的です。
特に20代は、求人が多く、転職しやすい時期です。転職エージェントを活用すれば、効率的に高年収の企業を探せます。ただし、年収だけでなく、将来のキャリア形成なども総合的に考慮し、ご自身に合った転職先を見極めることが重要です。
まとめ
20代の平均年収は20代前半で約347万円、20代後半では約429万円となっています。しかし、業種や企業規模など、さまざまな状況によって実際の年収には差があります。
これらの平均年収やライフスタイル別の支出額を参考とし、まずはご自身の現在の年収や支出を確認し、それをもとに理想とする年収額を考えてみましょう。
20代はキャリアのスタート地点であり、スキルアップや経験を積むことで年収を大きく伸ばせる可能性に満ちた時期です。ご紹介した年収アップに向けた方法も参考に、今後のキャリアプランをより具体的に描いていきましょう。
※本記事の内容は公開日時点の情報となります。法令や情報などは更新されていることもありますので、最新情報を確かめていただくようお願いいたします。
佐藤 静香（さとう しずか）
FPライター。損害保険会社に20年勤務後、Webライターとして活動中。保険会社での経験とFPとしての専門知識、また子育て中の母である目線を活かし、難しいお金の話を分かりやすく解説することを得意としている。金融系メディアを中心に、保険、資産形成、家計管理などの記事執筆を担当。2級FP技能士
記事提供元：株式会社デジタルアイデンティティ
